シンプルな葬儀である「直葬」が選ばれるケースも増えています。直葬が選択される理由はさまざまであるものの、ご遺族の負担軽減の観点から選ばれることも多いでしょう。
では、直葬であっても喪主は必要なのでしょうか？また、直葬において喪主はどのような役割を果たすのでしょうか？今回は、直葬での喪主の要否や直葬での喪主の役割、直葬で喪主になる人の決め方、直葬での喪主の注意点などについてくわしく解説します。
なお、当サイト（家族葬のアイリス）は全国対応で葬儀のトータルサポートを行っており、リーズナブルな「火葬式（直葬）プラン」を展開しています。直葬をご検討の際や葬儀プランでお悩みの際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご連絡ください。お電話は24時間365日いつでも受け中です。
直葬とは？
直葬とは、通夜や葬儀・告別式を行わず、火葬だけを行う葬儀形態です。火葬だけを行うことから、「火葬式」と呼ばれることもあり、両者は同じ葬儀形態を指すことが一般的です。
直葬ではご遺体を棺に納める「納棺」をしたら、火葬場へ向けて出棺します。火葬場に到着したら短い「納めの式」を行い、ご遺体を荼毘（だび）に付します。
納めの式とは故人と最期のお別れをする儀式であり、10分から15分程度であることが多いでしょう。僧侶を手配して火葬炉の前で読経してもらうこともできるものの、読経も5分から10分程度の短いものとなることが一般的です。
火葬を終えたらお骨を骨壺に納める「お骨上げ」を行い、その場で解散となります。一般的な葬儀ではこの後に「精進落とし」と呼ばれる会食をすることがあるものの、直葬では省略されることがほとんどです。
このように、比較的シンプルな葬儀形態であることから、遺族の身体的な負担を最小限に抑えることを目的に選ばれることが多いでしょう。また、費用を抑えやすいため、葬儀にかける費用を最小限としたい場合に選ばれることもあります。
家族葬のアイリスは全国対応でリーズナブルな「火葬式（直葬）プラン」を展開しています。費用を抑えた直葬をご希望の際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。
直葬でも喪主は必要？
直葬であっても、喪主を立てることが一般的です。
そもそも喪主とは、葬儀を主催し遺族を代表する責任者を指します。平たくいえば、「葬儀についていろいろな事柄を決めたり、葬儀の主催者として対外的に名前を出したり、遺族を代表して挨拶したりする人」が喪主です。
仮に喪主がいなければ、遺族全員がその都度話し合ってさまざまな事柄を決める必要があり、打ち合わせが煩雑となります。そのため、少なくとも葬儀社や菩提寺との連絡窓口となる「葬儀の代表者」は定める必要があります。
なお、喪主はあくまでも葬儀の「責任者」であり、すべての実務を喪主が担わないといけないわけではありません。そのため、喪主がすべてを担うことが難しい場合には、事実上葬儀社との打ち合わせを行う人を喪主として、他の遺族がこれをサポートする形をとるとよいでしょう。
直葬で喪主が担う主な役割
直送では、喪主は具体的にどのような役割を担うのでしょうか？ここでは、直葬での喪主の主な役割を解説します。
- 葬儀社の手配
- 葬儀社との打ち合わせ・葬儀プランの決定
- 菩提寺とのやり取り
- 参列者の範囲の検討
- 香典辞退などの検討
- 火葬場での喪主挨拶
- 葬儀費用の支払い
葬儀社の手配
直葬で喪主が担う役割の1つ目は、葬儀社の手配です。
喪主は、葬儀を依頼する葬儀社を決め、葬儀社を手配する役割を担います。故人が生前決めていた葬儀社がある場合は原則としてその葬儀社を手配し、そのような葬儀社がない場合は喪主が自分で信頼できそうな葬儀社を手配します。
なお、葬儀社を手配するタイミングは、原則としてご逝去後数時間以内です。なぜなら、病院で亡くなった場合ご遺体は病院内の霊安室に移されるものの、その霊安室が使用できるのはご逝去から数時間だけであるのが一般的であり、その時間内に葬儀社を手配してご遺体を別の場所に搬送してもらう必要があるためです。
「最初に連絡をする葬儀社には搬送だけを依頼し、直葬を依頼する葬儀社は追って手配する」ことも不可能ではないものの、余分な費用がかかるおそれがあります。なぜなら、搬送だけを別の葬儀社に依頼すれば葬儀のセット料金が適用されない可能性があるほか、当初の搬送先が葬儀社の安置施設であれば、さらにその葬儀社の安置施設から新たに依頼する葬儀社の安置施設まで余分な搬送も必要となるためです。
そのため、通常は最初にコンタクトをとった葬儀社にそのまま葬儀まで依頼することが多いでしょう。
家族葬のアイリスは全国対応で「火葬式（直葬）プラン」を展開しており、ご逝去のご連絡後はすぐに担当者が駆け付けてご遺体の搬送をサポートします。また、ご生前からのご相談にも対応しています。直葬に対応した信頼できる葬儀社をお探しの際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご連絡ください。
葬儀社との打ち合わせ・葬儀プランの決定
直葬で喪主が担う役割の2つ目は、葬儀社との打ち合わせや葬儀プランの決定です。
喪主は、葬儀社と打ち合わせを行い、葬儀プランを決める役割を担います。もちろん、「喪主が独断で決めなければいけない」ということではなく、必要に応じて他のご遺族も同席して相談しながら打ち合わせを進めたり、電話などで他のご遺族の意見を聞いたうえで葬儀プランを決めたりしても構いません。
あくまでも、「代表として打ち合わせを行い、最終的に葬儀プランを決める権限を持つ」ということです。
打ち合わせでは、葬儀に掛かる費用をトータルで確認しておきましょう。不誠実な葬儀社に依頼してしまえば、見積額こそ安価であっても葬儀の進行に当たってさまざまな費用が加算され、最終的な請求額が高くなるおそれがあるため注意が必要です。
家族葬のアイリスは「火葬式（直葬）プラン」の基本料金に直葬の施行にあたって最低限必要な物品・サービスの費用をすべて含んでいます。そのため、不明瞭な追加料金を請求することはありません。
菩提寺とのやり取り
直葬で喪主が担う役割の3つ目は、菩提寺とのやり取りです。菩提寺がある場合、喪主が菩提寺に連絡をして葬儀日程の調整などを行います。
なお、直葬では僧侶を手配しないことが多いものの、菩提寺がある場合は、原則として僧侶の手配は必須です。菩提寺があるにもかかわらず菩提寺に相談することなく僧侶を呼ばない直葬を決行すれば、菩提寺から納骨を断られてトラブルに発展するかもしれません。
直葬で僧侶に読経してもらうにはお礼をする（お布施を支払う）必要があるため、お布施の額についても事前に確認しておくと安心です。
参列者の範囲の検討
直葬で喪主が担う役割の4つ目は、参列者の範囲の検討です。
直葬では一般参列者が広く参列することは現実的ではなく、一定範囲の近親者だけが参列するのが一般的です。そこで、喪主は直葬に「誰に参列してもらうのか」を決めなければなりません。
参列者の範囲の決定は非常にナイーブな問題であるため、必要に応じて他のご遺族と相談したうえで検討するとよいでしょう。
香典辞退などの検討
直葬で喪主が担う役割の5つ目は、香典辞退などの検討です。
直葬では、通常どおり参列者から香典を受け取ることもあれば、香典を辞退することもあります。また、後日参列者以外から香典や供物が送られることもあるでしょう。喪主は、香典や供物を受け取るかどうかを決める役割を担います。
また、香典を受け取る場合には、後日（原則として、四十九日を迎えてから）香典返しをしなければなりません。この香典返しも、喪主が担う役割の1つです。
火葬場での喪主挨拶
直葬で喪主が担う役割の6つ目は、火葬場での喪主挨拶です。
直葬では、ご遺体を火葬する直前に火葬炉の前で「納めの式」をすることがあります。これは故人と最期のお別れをする儀式です。この納めの式で、喪主から一言挨拶をすることがあります。
ただし、直葬の参列者が同居家族だけであるなど非常に小規模である場合は、喪主挨拶を省略することも少なくありません。
葬儀費用の支払い
直葬で喪主が担う役割の7つ目は、葬儀費用の支払いです。
葬儀費用は、喪主が支払うことが慣例とされています。ただし、これはあくまでも慣例的なものであり、喪主以外が負担しても構いません。
実際に、喪主以外のご遺族が葬儀費用を負担するケースや複数のご遺族が協力して費用を出し合うケース、いったん喪主が立て替えて後日遺産から相殺するケースなどが散見されます。
ただし、他のご遺族が「喪主が支払うもの」と考えている場合、後から他の遺族に負担を求めればトラブルに発展するかもしれません。そのため、他の遺族に負担を求めたい場合や遺産から清算したい場合には、事前に打診しておくとよいでしょう。
直葬で喪主となるのは誰？
直葬で喪主となるのは、誰なのでしょうか？ここでは、直葬での喪主の決め方について解説します。
喪主について法律での決まりはない
前提として、喪主の決め方に法律の決まりなどはありません。そのため、原則としてご遺族中での慣習やご遺族中での話し合いによって喪主を決めることとなります。
故人にもっとも近い人が行うのが一般的
喪主の決め方に法律上の決まりはないとはいえ、故人にもっとも近い人が喪主を務めることが多いでしょう。一般的には、次の人が上から優先的に喪主を務めます。
- 配偶者
- 子ども（長男・長男以外の男子・長女・長女以外の女子）
- 親
- 兄弟姉妹
- その他の親族
故人にもっとも近しい人が行うのが難しい場合は、他の近親者が喪主を務めることが多い
先ほど紹介した順位はあくまでも参考であり、絶対的なものではありません。
たとえば、故人に配偶者はいるものの高齢であり喪主を務めるのが難しい場合に、長男など他の遺族が喪主を務めることは多いでしょう。また、長男が遠方で暮らしており長女が故人と長らく同居していた場合に、長女が喪主となることもあります。
このように、喪主の選定に絶対的な決まりはなく、事情に応じて臨機応変に検討すれば構いません。特に、直葬では一般参列者は参列しないため、第三者の目を気にすることなく状況に応じて喪主を決めやすいといえます。
直葬の葬儀での喪主の注意点
直葬では、喪主はどのような点に注意する必要があるのでしょうか？ここでは、直葬での喪主の注意点を3つ解説します。
- ご遺体の安置場所を検討しておく
- 信頼できる葬儀社を選ぶ
- 参列者以外には火葬を終えるまでご逝去を伏せる
ご遺体の安置場所を検討しておく
1つ目は、ご遺体の安置場所を検討しておく必要があることです。
直葬であっても、亡くなった病院から火葬場にそのまま搬送できるわけではありません。なぜなら、日本では「墓地、埋葬等に関する法律」の規定によりご逝去から24時間は原則として火葬ができないとされている一方で、病院の霊安室が使えるのはご逝去後数時間程度だけであるためです。
そのため、病院の霊安室を出てから火葬場へ向けて出棺するまでの間、どこか別の場所でご遺体を安置する必要が生じます。安置場所は、ご自宅か葬儀社の安置施設のいずれかとすることが多いでしょう。
葬儀社の担当者が病院に到着したらその後は安置場所へ搬送することになるため、霊安室を出るまでの間に喪主が安置場所を決めておかなければなりません。
ご自宅での安置では火葬までいつでも故人のお顔が見られる反面、ご遺体が傷まないよう温度や湿度の管理に注意しなければなりません。また、葬儀の準備などでご遺族が外出しようにも、ご遺体を「1人で」残しておくことが気がかりで外出をためらうこともあるでしょう。
一方で、葬儀社の安置施設を利用する場合は的確な温度・湿度管理がしてもらえるほか、ご遺族は故人を気にかけることなく外出できます。その反面、自由な面会は難しいほか、安置施設の利用料がかかるため、この点も加味して安置場所を選択する必要があります。
なお、家族葬のアイリスは「火葬式（直葬）プラン」の基本料金に最大3日分の安置施設利用料が含まれており、この期間内であれば安置施設の利用に追加料金はかかりません。費用を抑えた直葬をご希望の際は、家族葬のアイリスまでご連絡ください。
信頼できる葬儀社を選ぶ
2つ目は、信頼できる葬儀社を選ぶことです。
葬儀の満足度や葬儀にかかる費用などは、依頼する葬儀社によって大きく異なる可能性があります。仮に不誠実な葬儀社に依頼してしまえば、依頼したことを後悔したり、葬儀を施行する中でさまざまな費用が加算されて最終的な請求額が見積額よりも高くなったりする事態となりかねません。
そのような事態を避けるため、喪主は信頼できそうな葬儀社を慎重に選ぶ必要があります。
なお、家族葬のアイリスは「火葬式（直葬）プラン」の基本料金に直葬に必要な物品やサービスをすべて含んでおり、不明瞭な追加料金を請求することはありません。信頼できる葬儀社をお探しの際は、家族葬のアイリスまでご連絡ください。ご家族のご逝去後のみならず、ご生前からのご相談にも対応しています。
参列者以外には火葬を終えるまでご逝去を伏せる
3つ目は、参列者以外には、火葬を終えるまでご逝去を伏せておくことです。
直葬に多くの人が参列するのは難しく、参列者を一定の近親者に限ることが一般的です。そうであるにもかかわらず、事前に訃報が広まってしまうと、多くの人が自分も葬儀に参列するものと考えて準備を始めてしまったり、葬儀の詳細の問い合わせが入り対応に追われたりする事態となりかねません。
そのため、直葬をする場合には、火葬を終えるまで訃報を広めないよう喪主が注意する必要があります。
直葬の喪主に関するよくある質問
最後に、直葬の喪主に関するよくある質問とその回答を2つ紹介します。
直葬費用は、喪主が負担すべき？
直葬の費用は喪主が負担することが多いものの、喪主が負担すると法令などで決まっているわけではありません。喪主以外のご遺族が負担したり複数のご遺族が共同で負担したりすることもあるため、喪主だけが負担するのが難しい場合は事前に他のご遺族と相談しておくとよいでしょう。
直葬でも、喪主挨拶は必要？
直葬で喪主が挨拶するか否かは、ケースバイケースです。
親族などが参列する場合は火葬炉の前で簡単な挨拶をすることが多い一方で、同居家族などだけが参列する場合は改まった喪主挨拶を省略することもあります。喪主挨拶をすべきか否か迷う際は、葬儀社の担当者に相談したうえで検討するとよいでしょう。
まとめ
直葬の喪主について解説しました。
直葬であっても、喪主を立てることが一般的です。直葬において、喪主は葬儀社の選定や葬儀社との打ち合わせ、菩提寺との連絡、参列者の範囲の決定などの役割を担います。
直葬の喪主の決め方に法令などの規定はなく、一般的には故人と近い関係にある人が優先的に喪主となることが多いでしょう。ただし、必ずしも一定のルールに縛られる必要はなく、ご遺族間で話し合ってある程度臨機応変に決めれば構いません。
喪主となることに不安がある場合であっても、直葬の施行実績が豊富な信頼できる葬儀社に依頼すれば適宜フォローやアドバイスが受けられるため、滞りなく葬儀を執り行えるでしょう。
家族葬のアイリスは全国対応で葬儀のトータルサポートを行っており、直葬についても豊富なサポート実績を有しています。直葬をご検討の際や直葬の喪主となることに不安がある際などには、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。お電話は24時間365日受け付けており、深夜や早朝であってもご遠慮いただく必要はありません。