【2025】火葬式の平均的な費用はいくら?費用の目安・流れ・注意点をわかりやすく解説

葬儀にはさまざまな形態があるものの、もっとも費用を抑えやすい葬儀形態は「火葬式
です。近年、葬儀の小規模化や簡素化が進んでおり、火葬式が選択されるケースも少なくありません。
では、火葬式とは、具体的にどのような葬儀形態なのでしょうか?また、火葬式の費用の目安は、どの程度なのでしょうか?今回は、火葬式の概要や火葬式にかかる費用の目安、火葬式の費用を左右するポイントや火葬式のメリット・デメリットなどについて、くわしく解説します。
なお、当サイト「家族葬のアイリス」は全国対応で葬儀のトータルサポートを行っており、費用を抑えた火葬式にも対応しています。火葬式は葬儀社を介さず自身で手配することも不可能ではないとはいえ、自身での手配は非常に大変です。ご家族が亡くなり、費用を抑えた火葬式をご検討の際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。
火葬式とは
火葬式とは、通夜や葬儀・告別式を行わず、火葬のみを執り行う葬儀形態のことです。「直葬」と呼ばれることもあり、火葬式と直葬は原則として同じ葬儀形態を指します。
火葬式では、安置場所から直接火葬場へ向けて出棺し、ご遺体を荼毘(だび)に付します。火葬式では原則として僧侶による読経などもないものの、火葬炉の前に僧侶を手配して5分から10分程度の短い読経やお焼香をしてもらう場合もあります。
火葬式はもっとも安価であり、かつ短時間の葬儀であるといえるでしょう。費用面から火葬式が選ばれる場合もある一方で、遺族が高齢で長時間の葬儀に耐えられないなどの事情から火葬式が選択される場合もあります。
火葬式にかかる費用の目安
火葬式に掛かる費用の目安は、20万円から40万円程度とされています。葬儀の平均価格が120万円前後であることと比べると、少ない費用でのお見送りが実現しやすい葬儀形態であると言えるでしょう。
火葬式の費用を左右する要素
火葬式の費用は、どのような要素によって左右されるのでしょうか?ここでは、火葬式の費用を左右する主な要素を4つ解説します。
- 火葬場が公営であるか否か
- 葬儀社に依頼するか否か
- 僧侶を手配するか否か
- 安置期間
火葬場が公営であるか否か
1つ目は、火葬場が公営であるか否かです。
火葬場には、公営のほか、民間のものも存在します。民間の火葬場のほうが予約が取りやすい場合もある一方で、民間の火葬場は公営の火葬場よりも火葬費用が高くなる傾向にあります。そのため、火葬式の費用を抑えたい場合は、可能な限り公営の火葬場を選択するとよいでしょう。
なお、公営の火葬場は、火葬の対象者がその火葬場の対象地域の住民であったか否かによって火葬費用に差を設けていることも少なくありません。料金設定は地域ごとに異なるものの、中には10倍以上の費用の差を設けている火葬場もあるため、事前に確認しておくことをおすすめします。
葬儀社に依頼するか否か
2つ目は、葬儀社に依頼するか、葬儀社を介さずに自分で火葬式を手配するかです。
火葬式の場合、葬儀社に依頼せずに自身ですべての手配をすることも不可能ではありません。葬儀社に依頼する場合にはスタッフの人件費などがかかるため、自身で手配するよりは費用が多めに掛かりやすくなります。
とはいえ、葬儀社への勤務経験があるなど葬儀に慣れている場合でなければ、自身ですべてを的確に手配するのは容易ではありません。葬儀社に依頼しない場合には、安置期間中のドライアイスの処置や死化粧、ご遺体のお着換え、ご遺体の搬送手段の確保、火葬場の予約、棺や骨壺の手配などを、すべて自身で行う必要があるためです。
また、自身でこれらを別々に手配しようとした結果、葬儀社に依頼した場合よりも費用が掛かるおそれもあるでしょう。そのため、葬儀の手配に慣れているなど一部の場合を除き、葬儀社への依頼が現実的であるといえます。
家族葬のアイリスは、費用を抑えた火葬式プランを展開しています。費用を抑えつつ火葬式の手配を葬儀社に依頼したいとお考えの際は、家族葬のアイリスまでお気軽にお問い合わせください。
僧侶を手配するか否か
3つ目は、僧侶を手配するか否かです。
先ほど解説したように、火葬式であっても僧侶に依頼をして、火葬炉の前で短い読経をしてもらうことが可能です。僧侶を手配した場合にはお布施の支払いが必要となるため、僧侶を呼ばない場合と比較して費用がかかりやすくなります。
火葬式で僧侶に支払うお布施の適正額は宗派や宗旨などによって異なるため、自身で僧侶を手配する場合にはその寺院などへ、葬儀社に手配を依頼する場合には葬儀社の担当者へあらかじめ確認しておくと良いでしょう。
安置期間
4つ目は、安置期間の長さです。
一般的に、火葬はご逝去の2日後から3日後あたりに行うことが一般的です。しかし、亡くなった時期などによっては火葬場の予約がとれず、火葬までの安置期間が長くなる場合があります。特に、年末年始は火葬場の長期休暇があるため年始の予約が取りづらく、ご逝去から10日前後の安置期間が生じる場合もあるでしょう。
ご遺体の安置は自宅で行う場合もあるものの、葬儀社の安置施設を利用することも少なくありません。安置施設の利用料は安置期間が長いほど高くなる傾向にあるため、安置期間の長短によっても火葬式の費用が変動します。
なお、家族葬のアイリスは火葬式プランの基本料金に、最大3日分の安置施設利用料を含んでいます。そのため、安置期間が3日以内であれば、安置施設の利用について追加費用はかかりません。火葬式をご検討の際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご連絡ください。
火葬式のメリット
火葬式は、他の葬儀形態と比較してどのようなメリットがあるのでしょうか?ここでは、火葬式の主なメリットを2つ解説します。
- 費用を抑えやすい
- 遺族の体力面・精神面での負担を軽減しやすい
費用を抑えやすい
火葬式のメリットの1つ目は、費用を抑えやすいことです。
先ほど解説したように、火葬式は費用をもっとも抑えやすい葬儀形態です。そのため、葬儀にかける費用をできるだけ抑えたい場合には、火葬式が有力な選択肢になるでしょう。
遺族の体力面・精神面での負担を軽減しやすい
火葬式のメリットの2つ目は、遺族の体力面や精神面での負担を軽減しやすいことです。
高齢化が進行している昨今、故人の近親者が高齢であることは少なくありません。また、持病があったり、入院・入所中であったりする場合もあるでしょう。
そのような場合には、通夜や葬儀・告別式など長時間にわたる儀式に耐え難い場合もあると思います。火葬式は所要時間のもっとも短い葬儀形態であり、遺族の負担軽減につながります。
火葬式のデメリット・注意点
火葬式には、デメリットや注意点もあります。これらを理解しないままに火葬式を選択してしまうと、後悔することにもなりかねません。ここでは、火葬式の主なデメリットと注意点を5つ解説します。
- ご逝去から24時間は火葬できない
- 菩提寺から反対される可能性がある
- 「十分な供養ができなかった」と感じて後悔するおそれがある
- 親族から反対される可能性がある
- 後日、弔問客の対応に追われる可能性がある
家族葬のアイリスは費用をもっとも抑えた「火葬式プラン」のほか、「費用は抑えたいものの、火葬式では少し寂しい」という場合に適した「一日葬プラン」なども設けています。ご家族が亡くなり、火葬式とするか否かでお悩みの際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。状況やご希望に応じて、最適な葬儀プランを提案します。
ご逝去から24時間は火葬できない
誤解している人も多いものの、火葬式とする場合であっても、亡くなった病院などからすぐに火葬場へ向かえるわけではありません。なぜなら、日本では「墓地埋葬法」の規定により、ご逝去後24時間以内の火葬が原則として禁じられているためです。
そのため、たとえば9月1日の17時頃に亡くなった場合、9月1日中の火葬はできません。また、9月2日の火葬も困難でしょう。9月2日の17時頃にはご逝去から24時間は経過するものの、火葬場は17時頃には閉まることが多いためです。これらを考慮すると、この場合における最短の火葬日は、9月3日となります。
また、病院で亡くなった場合にはご遺体は病院内の霊安室に移されるものの、霊安室が使用できるのはご逝去から数時間程度とされていることが一般的です。そこで、霊安室を出てから、火葬場へ向けて出棺するまでの間の安置場所も検討しておく必要があります。
安置場所はご自宅とする場合もあるものの、葬儀社の安置施設を利用する場合が多いでしょう。葬儀社の安置施設を利用したら、その分だけ費用が掛かります。
なお、家族葬のアイリスは「火葬式プラン」の基本料金に、最大3日分の安置施設利用料を含んでいます。そのため、火葬当日までの安置場所に悩む必要はありません。
菩提寺から反対される可能性がある
菩提寺がある場合、火葬式は菩提寺から反対される可能性があります。菩提寺の反対を押し切って火葬式を決行すると、菩提寺から納骨を断られるなどしてトラブルに発展するおそれがあるでしょう。
そのため、菩提寺がある場合には、葬儀形態を決める前に菩提寺へ事情を話して理解を得ておくことをおすすめします。また、菩提寺があるのであれば、よほど経済的に困窮しているなど一定の場合を除き、火葬炉の前での読経は依頼すべきでしょう。
「十分な供養ができなかった」と感じて後悔するおそれがある
火葬式とした場合、後から「十分な供養ができなかった」「あっという間に荼毘(だび)に付されてしまった」などと感じて後悔する可能性があります。
火葬式では通常の葬儀・告別式のような十分なお別れの時間はとれず、火葬場に到着したらすぐに火葬炉へ入れることになるためです。また、僧侶に読経を依頼するとしても、火葬場の時間の都合から通常の長さの読経はできず、5分から10分程度の短い読経となることが一般的です。
思い違いなどから取り返しのつかない後悔をする事態を避けるため、火葬式では通常の長さでの読経はできないことやお別れのために十分な時間は割かれないことなどを理解したうえで、火葬式を選択するべきでしょう。
親族から反対される可能性がある
火葬式とした場合、親族などから反対される可能性があります。火葬式とすることを、「寂しい」などと感じる人もいるためです。親族との間に亀裂が生じる事態を避けるため、火葬式に反対しそうな親族がいる場合には事前に事情を説明し、理解を得ておく必要があるでしょう。
後日、弔問客の対応に追われる可能性がある
火葬式とした場合には近親者だけが参列するのが基本であり、その他の関係者は最期のお別れができません。そのため、最期のお別れが叶わなかった人が後日自宅などへ弔問に訪れる可能性があります。
特に、故人が多くの人と関わる仕事に就いていた場合や交友関係が広かった場合などには、連日のように弔問が訪れて対応に追われるかもしれません。
そのため、弔問客が多くなると予想される場合には、無理に火葬式を決行するのではなく、一般葬などとすることも検討すると良いでしょう。
葬儀形態についてお悩みの際は、家族葬のアイリスまでご相談ください。葬儀にかける費用や状況などに応じ、最適な葬儀プランを提案します。
火葬式の流れ
火葬式は、どのような流れで進行するのでしょうか?ここでは、一般的な流れを解説します。
- お迎え・安置
- 葬儀プランの打ち合わせ
- 納棺・出棺
- 読経・火葬
- 骨上げ
お迎え・安置
先ほど解説したように、病院で亡くなった場合であっても、そのまま病院の霊安室で安置を続けることはできません。そこで、ご遺体を搬送できる「寝台車」を持っている葬儀社に連絡を取り、別の安置場所へとご遺体を搬送する必要が生じます。
葬儀社は病院から紹介されることも多いものの、その葬儀社への依頼は義務ではありません。病院からの紹介を断り、自身が信頼できそうであると感じた葬儀社を手配することも可能です。
なお、葬儀社によっては火葬式に対応していない場合もあるため、火葬式を検討しているのであれば、火葬式に対応している葬儀社を選んで手配する必要があるでしょう。
家族葬のアイリスは全国対応で葬儀のトータルサポートを行っており、ご逝去のご連絡後はすぐに担当者が駆け付けてご遺体に搬送をサポートします。お電話は24時間365日受け付けており、深夜や早朝であってもご遠慮いただく必要はありません。
ご家族が亡くなり、火葬式にも対応できる葬儀社をお探しの際は、家族葬のアイリスまでお電話ください。
葬儀プランの打ち合わせ
ご遺体を安置したら、葬儀プランの打ち合わせを行います。打ち合わせの際には、火葬式を希望していることを伝えたうえで、トータルでかかる費用を慎重に確認しておくことをおすすめします。葬儀業界においては、見積額は安価であるもののそこに必要な物品やサービスが入っておらず、追加料金が発生してトラブルとなるケースが散見されるためです。
火葬式とするか否か迷っている場合には、通夜は行わず葬儀・告別式は行う「一日葬」なども視野に入れ、費用などを比較して検討することをおすすめします。葬儀プランを決めるにあたって近親者や菩提寺などへも相談しておくと、後からトラブルとなる事態を回避しやすくなります。
家族葬のアイリスはそのプランでの葬儀に施行に必要となる物品やサービスをすべて含んだ見積額を提示しており、後から不明瞭な追加料金を請求することはありません。費用面での不安を抱えることなく大切な人を見送りたいとお考えの際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご連絡ください。
納棺・出棺
火葬当日、火葬場の予約時間に先立って納棺をします。納棺とは、ご遺体を死装束などへ着換えさせ、棺へ納める儀式です。オプション(別料金)であることが多いものの、ご遺体をお湯で拭いて清める「湯灌(ゆかん)」をする場合もあります。
ご遺体の準備が整ったら、安置場所から火葬場へ向けて出棺します。火葬式の場合、他の遺族は火葬場への現地集合となることが一般的です。
読経・火葬
火葬場へ到着したら、ご遺体を荼毘に付します。僧侶を呼んでいる場合には、火葬炉の前で5分から10分程度の短い読経とお焼香をしてもらいます。火葬炉の前で、喪主から一言挨拶をする場合もあります。
火葬には1時間から2時間程度を要するため、遺族は火葬場の待合室などで待機します。
骨上げ
火葬を終えたら、遺族が2人1組になってお骨を拾い上げる「骨上げ」を行います。骨上げでは足元のお骨から順に、喉仏だけを残して頭の方のお骨までを骨壺に納め、最後に喉仏を納めることが一般的です。
一般的な葬儀ではこの後に「精進落とし」と呼ばれる食事会をする場合もあるものの、火葬式の場合には省略されるケースがほとんどです。精進落としをしない場合には、火葬場の職員から埋葬許可証を受け取り、散会となります。
火葬式の費用を抑える制度
最後に、火葬式の費用を抑えるために知っておくべき制度を2つ解説します。
- 葬祭費・埋葬料
- 葬祭扶助制度(生活保護葬)
葬祭費・埋葬料
葬祭費や埋葬料とは、請求をすることで、故人が加入していた公的健康保険から支給される金銭のことです。
故人が国民健康保険や後期高齢者医療制度に加入していた場合には、葬祭費の支給対象となります。請求できるのは葬儀の喪主であり、請求先の窓口は故人の住所地であった市区町村役場です。金額は市区町村によって異なるものの、5万円前後であることが多いでしょう。
故人が会社員であったなど健康保険に加入していた場合には、原則として埋葬料の支給対象となります。請求できるのは故人を埋葬した人であり、請求先は故人が加入していた健康保険組合や共済組合の窓口です。金額は、5万円程度とされています。
請求しなければ受け取れないため、忘れずに請求しておきましょう。
葬祭扶助制度(生活保護葬)
葬祭扶助制度とは、生活保護法に根拠を置く、葬儀費用の補填制度のことです。故人が生活保護を受給しており遺族も生活に困窮している場合などに適用が受けられます。
葬祭扶助制度では葬儀費用の全額が補填され、費用負担ゼロで葬儀が施行できます。ただし、葬儀を施行する前に申請をして審査を受ける必要があるほか、対象が火葬式(直葬)に限定されていることに注意が必要です。追加費用を支払って僧侶を呼んだり、告別式を営んだりすることもできません。
生活に困窮しており火葬式の費用の捻出も難しい場合には、市区町村の福祉課などに相談してみるとよいでしょう。
まとめ
火葬式の概要や火葬式にかかる費用の目安、火葬式の費用を左右するポイント、火葬式の流れなどを解説しました。
火葬式は、通夜や葬儀・告別式を行わず、火葬だけを行う葬儀形態です。火葬式は他の葬儀形態と比較して費用を抑えやすいことや、遺族の体力面などの負担を軽減しやすいことなどがメリットです。一方で、十分な供養ができなかったと感じて後悔したり、菩提寺・親族から反対されたりする可能性があることなどに注意しなければなりません。
火葬式は費用を抑えやすいもののデメリットも存在するため、近親者や葬儀社の担当者などとも相談したうえで、火葬式とするか否か後悔のない選択をすることをおすすめします。
家族葬のアイリスは全国対応で葬儀のトータルサポートを行っており、費用を抑えた火葬式にも対応しています。ご家族が亡くなり、火葬式でのお見送りをご検討の際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。お電話は、24時間365日いつでも受付中です。
最新の葬儀エピソード
- 【2025】家族葬の費用は「互助会」で賄える?互助会の仕組みと注意点をわかりやすく解説
- 【2025】火葬式の平均的な費用はいくら?費用の目安・流れ・注意点をわかりやすく解説
- 【2025】火葬式と直葬の違いとは?流れやメリット・デメリットをわかりやすく解説
- 【2025】家族葬の費用を「安く抑える」10の方法|かかる費用と内容をわかりやすく解説
- 【2025】家族葬は「通夜なし」でもできる!流れと注意点をわかりやすく解説
- 【2025】家族葬に「人数制限」や平均的な人数はある?
- 【2025】家族葬は「告別式のみ」にできる?メリット・デメリットと流れを解説
- 【2025】家族葬の費用は「安い」のか?費用を抑えるポイントをわかりやすく解説
- 【2025】家族葬に「お坊さんを呼ばない」ことは可能?注意点と葬儀の流れを解説
- 【2025】一日葬の費用の平均的な相場は?費用の目安・流れ・注意点をわかりやすく解説