直葬はもっともシンプルで費用を抑えやすい葬儀形態です。しかし、中には直葬に関してトラブルに発展することもあります。
では、直葬で起きやすいトラブルにはどのようなものがあるのでしょうか？また、直葬のトラブルを予防するには、どのような対策を講じればよいのでしょうか？今回は、直葬で起きやすいトラブルを紹介するとともに、それぞれのトラブルの予防策を解説します。
なお、当サイト（家族葬のアイリス）は全国対応で葬儀のトータルサポートを行っており、直葬にも対応しています。直葬のトラブルを避けるため信頼できる葬儀社をお探しの際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。お電話は24時間365日いつでも受付中です。
直葬とは？
直葬とは、通夜や葬儀・告別式を行わず、火葬だけを行う葬儀形態です。火葬のみを行うことから「火葬式」と呼ばれることもあり、直葬と火葬式は原則として同じ葬儀形態を指します。
直葬では、原則として僧侶による読経などはありません。ただし、僧侶を手配して、火葬炉の前で短い読経をしてもらうことも可能です。
直葬はもっとも費用を抑えやすい葬儀形態であることから、費用面の事情から選ばれることが多いでしょう。また、葬儀の所要時間が短いことから、ご遺族の中に長時間の葬儀に耐えることが難しい高齢者や持病のある方などがいることを理由に直葬が選ばれることもあります。
家族葬のアイリスは「直葬（火葬式）プラン」を展開しており、豊富なサポート実績を有しています。直葬をご希望の際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。
直葬で起きやすいトラブル1：菩提寺から納骨を断られる
直葬は、時にトラブルの原因となることがあります。ここからは直葬で起きやすいトラブルを紹介するとともに、その予防策を解説します。
直葬で起きやすいトラブルの1つ目は、菩提寺から納骨を断られるものです。
トラブルの概要
菩提寺があるにもかかわらず直葬を選択する場合、菩提寺から納骨を断られてトラブルに発展することがあります。なぜなら、お寺が管理する一般墓に納骨するには、葬儀での読経や戒名の授与が条件とされることが多いためです。
なお、これらは「嫌がらせ」などではなく、宗教上の理由によるものです。供養はその宗旨・宗派の考え方に則って行われるものであり、葬儀での読経や戒名の授与がされていない遺骨をお寺のお墓に納骨することは、平たく言えば「通常の供養ルート」から外れることを意味します。
そのため、菩提寺に無断で直葬を行えば納骨のための条件を満たせず、納骨を断られるおそれが生じます。
トラブルの予防策
このトラブルの予防策としては、直葬を検討している段階で菩提寺に相談することが有効です。直葬としたい事情を菩提寺に丁寧に説明することで、菩提寺が事情を理解し譲歩してくれる可能性があるでしょう。
たとえば、直葬であっても火葬炉の前で読経してもらい、かつ戒名を授かることとすることで、菩提寺のお墓への納骨が認めてもらえる可能性があります。
なお、一連の対応をもって菩提寺と考え方が合わない・菩提寺との付き合いを辞めたいと感じる場合には、これを機に離檀することも1つの選択肢です。その場合は、すでに菩提寺に納骨されているご先祖の遺骨を取り出して別のお墓に移し替える改葬や、墓じまいなどが必要となります。
直葬で起きやすいトラブル2：親族から反対される
直葬で起きやすいトラブルの2つ目は、親族から反対されるものです。このトラブルについて、概要と予防策を解説します。
トラブルの概要
直葬は増加傾向にあるとはいえ、簡便的な葬儀形態であることは確かです。そのため、中には「直葬はきちんと供養ができない」、「故人が可哀想だ」などと感じる人もいるでしょう。
親族の中にこのような感覚を有する方がいる場合、直葬に反対されたり、直葬としたことについて苦言を呈されたりするかもしれません。
トラブルの予防策
このトラブルの予防策としては、直葬とすることや直葬を選択したい事情などを事前に相談し、理解を得ることが挙げられます。また、喪主の独断ではなく故人の意向であると伝えることで、納得が得られる可能性もあります。
費用面の事情から直葬を選択しようとする場合、直葬以外の葬儀をするのと引き換えに、直葬に反対する親族に葬儀費用の一部について負担してもらえないか打診してみるのも1つの方法でしょう。
葬儀費用は喪主が負担するのが慣例ではあるものの、法令で「喪主が負担する」と明確に決まっているわけではなく、喪主以外の遺族や親族が費用を負担したり複数人で費用を負担したりするケースもあるためです。
直葬で起きやすいトラブル3：弔問客対応に追われる
直葬で起きやすいトラブルの3つ目は、後日、弔問客の対応に追われるものです。このトラブルについて、概要と予防策を解説します。
トラブルの概要
直葬はその性質上、近親者だけしか参列できません。そのため、故人の交友関係が広かったにもかかわらず直葬を決行すれば、後日多くの関係者が自宅などへ弔問に訪れ、ご遺族が対応に追われる可能性があります。
トラブルの予防策
このトラブルを予防するには、本当に直葬が最適な選択肢であるのか慎重に検討することをおすすめします。
前提として、故人の交友関係が広かった場合や在職中のご逝去である場合、教師など多くの人と関わる仕事に就いていた場合などには、参列者が多くなる傾向にあります。このような場合に直葬を決行すれば後日多くの弔問客の対応に追われることとなりかねません。
そのため、このような場合は無理に直葬とするのではなく、一般参列者が参列できる一般葬とすることも検討するとよいでしょう。一般葬では直葬より費用は掛かるものの参列者への対応がその場でまとめて行えるため、後日の弔問対応の負担を減らすことが可能となります。
また、香典収入も得やすいため、一般葬と直葬との差額部分についてそのまま負担増となるわけではありません。
家族葬のアイリスは直葬のほか、一般参列者が参列できる一般葬にも対応しており、リーズナブルで高品質な葬儀が実現できます。葬儀の形態でお悩みの際は、家族葬のアイリスまでご相談ください。ご予算や状況に応じ、最適な葬儀プランを提案します。
直葬で起きやすいトラブル4：葬儀費用に関するもの
直葬で起きやすいトラブルの4つ目は、葬儀費用に関するものです。このトラブルについて、概要と予防策を解説します。
トラブルの概要
直葬の費用に関するトラブルは、少なくありません。このトラブルには、主に2つの類型があります。
1つ目の類型は、ホームページや広告に掲載されている費用では直葬ができないというものです。ホームページや広告の表記を信じてその金額で直葬ができると考えていても、その金額からは直葬の施行に最低限必要な物品やサービスが含まれておらず、実際の見積もりが高額となるトラブルがこれに該当します。
しかし、ご逝去後では葬儀社を慎重に選ぶ時間を取ることは難しいでしょう。また、すでにご遺体の搬送までが済んでいる状況では少なくともその分の費用はすでに発生していることから、その時点から他の葬儀社に変えることに抵抗を感じることも多いと思います。結果的に、思ったよりも高い金額を承諾して葬儀を依頼し、不満が残ることとなります。
2つ目の類型は、見積額と最終的な請求額に乖離があるものです。見積額が安価であったことから正式に直葬を依頼したところ、依頼後に何かと追加費用が加算され、最終的な請求額が高額となるものがこれに該当します。
トラブルの予防策
このようなトラブルの予防策としては、次の3つが挙げられます。
- 葬儀費用の基本を知る
- 信頼できる葬儀社を選定する
- 生前に葬儀社を検討する
葬儀費用の基本を知る
葬儀費用はややわかりづらいところがあるため、本来は葬儀社の側が「見積もりに含まれているもの」と「含まれていないもの」を丁寧に説明すべきです。しかし、丁寧な説明をする葬儀社ばかりではないことから、基本を知っておくことでトラブルの抑止となります。
前提として、葬儀費用の支払先には、主に次の4つがあります。
- 葬儀社：セレモニー費用などを支払う（斎場の使用料やスタッフの人件費、祭壇・棺・骨壺の費用、ご遺体の搬送費用などが含まれることが一般的）
- 宗教者（菩提寺の僧侶など）：読経料や戒名料などを支払う
- 火葬場：火葬料を支払う
- 飲食店・仕出し料理店：会食費を支払う
このうち、葬儀社に支払うのは「1」だけであり、葬儀社が提示する葬儀費用は原則としてこの「1」だけです。
「2」は例外的に葬儀社が手配することもあるものの、本来は喪主が菩提寺などに依頼するものです。宗教や宗旨、宗派などにより費用体系などが異なるうえ、そもそも宗教者を手配しないケースもあることから、葬儀社が費用を提示できるものではありません。
宗教者を手配する場合、お布施などのお礼は、喪主が宗教者に対して直接現金でお渡しするのが一般的です。
また、「3」は利用する火葬場が「民間であるか・公営であるか」や、「公営であれば、故人がその対象地域の住民であったか否か」などによって費用が変動します。そのため、葬儀社が一律に費用を提示するのは困難です。この費用は、火葬時に火葬場に直接現金で費用を支払うことが多いでしょう。
同様に、「4」はそもそも直葬では省略され、かからないことが少なくありません。また、会食をする場合であってもその店や料理の内容などは喪主などが決めて喪主自身が手配することも多いため、事前に料金に組み込めるものではないでしょう。
この点に誤解があると、「1」だけがかかると思い込み、お布施や火葬料金などを併せた際に「思ったより費用が掛かった」と感じてしまうかもしれません。
信頼できる葬儀社を選定する
直葬で費用に関するトラブルを避けるには、信頼できる葬儀社を選ぶことがポイントです。誠実な葬儀社はかかる費用についてトータルで説明をするほか、不明瞭な追加料金も請求されません。
信頼できるか否かは、見積もり時の説明がわかりやすいか否かや追加料金がかかるケースについても丁寧に説明するか否か、トラブルとなった口コミが多く投稿されていないかなどから総合的に判断するとよいでしょう。
家族葬のアイリスは、「直葬（火葬式）プラン」の基本料金に直葬の施行に最低限必要となる物品やサービスをすべて含んでおり、不明瞭な追加料金を請求することはありません。信頼できる葬儀社をお探しの際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。
生前に葬儀社を検討する
信頼できる葬儀社を選ぼうにも、ご逝去後に慎重に葬儀社を選ぶことは容易ではありません。
病院で亡くなった場合は一時的にご遺体は病院内の霊安室に移されるものの、霊安室が使えるのは数時間程度だけであり、その時間内に少なくとも搬送を依頼する葬儀社を決める必要があるためです。
搬送だけを依頼して、葬儀自体は別の葬儀社に依頼することも可能ではあるものの、少なくとも安置場所までの搬送費用はその葬儀社に支払う必要があります。また、お身内のご逝去後は気が動転しているため、冷静な判断が難しい場合もあるでしょう。
そのため、葬儀社は可能な限り、生前のうちから探しておくことをおすすめします。生前であれば時間的な余裕があるため、複数の葬儀社の担当者から見積もりをとることも可能です。また、冷静な目で信頼できる葬儀社を見極めやすくなるでしょう。
家族葬のアイリスはご逝去後のみならず、ご生前からのご相談やお見積もりにも対応しています。生前のうちから葬儀社を見つけておきたいとお考えの際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。
直葬のその他の注意点
直葬には、その他の注意点もあります。ここでは、ここまで解説したもの以外の注意点を2つ解説します。
- 直葬では十分なお別れの時間をとることは難しい
- 葬祭料が受け取れない可能性がある
直葬では十分なお別れの時間をとることは難しい
直葬では通夜や葬儀・告別式などの儀式がなく、火葬場に到着してから十分なお別れの時間をとることは困難です。また、僧侶などに読経を依頼する場合も、火葬場の時間の都合上、5分から10分程度の短いものとなることが一般的です。
この点を知らなければ、「あっという間に火葬されてしまった」「十分なお別れができなかった」と感じて後悔するかもしれません。
葬祭料が受け取れない可能性がある
葬祭料とは、国民健康保険または後期高齢者医療制度の加入者が亡くなった際に、葬儀をした喪主が請求することで故人の居住地を管轄する市区町村から支給される給付金です。葬祭料の金額は自治体によって異なるものの、5万円前後であることが多いでしょう。
しかし、葬祭料は「葬祭」を行った人が対象となるため、葬儀や告別式をしない直葬では対象とならない可能性があります。葬祭料の請求に、会葬礼状の提示を求めている自治体も少なくありません。
そのため、葬祭料を請求したい場合は、直葬でも対象となるか請求先の自治体に確認しておく必要があるでしょう。
直葬のトラブルに関するよくある質問
最後に、直葬のトラブルに関するよくある質問とその回答を2つ紹介します。
直葬のトラブルを避ける最良の対策は？
直葬のトラブルを避ける最良の対策は、実績豊富かつ信頼できる葬儀社に相談することです。そのような葬儀社に依頼することで費用にまつわるトラブルを避けられるほか、その他のトラブルについても予防策などの提案が受けられます。
実績豊富な信頼できる葬儀社をお探しの際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。
直葬は葬儀社に依頼しなくてもできる？
直葬であっても、葬儀社に依頼して行うのが一般的です。葬儀社に依頼しない場合はご遺体の搬送手段の確保から棺・骨壺の手配、火葬場の予約に至るまですべてを自分達で行う必要があり、ハードルは低くないためです。
リーズナブルな直葬をご希望の際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご連絡ください。
まとめ
直葬で生じやすいトラブルを紹介するとともに、トラブルを避ける対策も解説しました。
直葬で起きやすいトラブルとしては、菩提寺から納骨を断られるものや親族から反対されるもの、後日弔問客の対応に追われるもの、費用に関するものが挙げられます。それぞれのトラブルを理解し、事前に対策を講じることで、トラブルとなる事態を避けやすくなるでしょう。
直葬のトラブルを避けるには、直葬に関するサポート実績が豊富な葬儀社に依頼するのがおすすめです。
家族葬のアイリスは全国対応で葬儀のトータルサポートを行っており、直葬にも対応しています。直葬のサポート実績が豊富な信頼できる葬儀社をお探しの際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。お電話は24時間365日受け付けており、深夜や早朝であってもご遠慮いただく必要はありません。