【2025】直葬式の費用相場はいくら？費用の内訳・直葬式の流れをわかりやすく解説

葬儀にはさまざまな形態があり、直葬式はもっとも費用を抑えられる葬儀形態であるといえます。

では、直葬式をするにはどの程度の費用がかかるのでしょうか？また、直葬式の費用負担を抑えられる制度などはあるのでしょうか？今回は、直葬式の概要や直葬式にかかる費用、直葬式の費用を抑えられる制度、直葬式の流れなどについてくわしく解説します。

なお、当サイト（家族葬のアイリス）は全国対応で葬儀のトータルサポートを行っており、リーズナブルな費用での直葬（火葬式）プランを展開しています。費用を抑えた直葬式をご検討の際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。お電話は、24時間365日いつでも受付中です。

直葬式とは？

直葬式とは、通夜や葬儀・告別式などの儀式を行わず、火葬だけを行う葬儀形態です。もっとも費用を抑えやすいシンプルな葬儀形態であり、「できるだけ葬儀費用を抑えたい」「遺族の体調面の事情から葬儀を短時間で済ませたい」などのニーズから選ばれることが多いといえます。

直葬式では僧侶による読経などもないことが多いものの、僧侶を手配して火葬炉の前で短い読経やお焼香をしてもらうことも可能です。ただし、僧侶を呼ぶ場合には僧侶へのお布施が別途必要となるため、費用はその分高くなります。

なお、一般的には「直葬」または「火葬式」と呼ばれることが多いものの、「直葬式」で検索をしている方も多い事情から、この記事では「直葬式」と表記します。

直葬式にかかる費用はいくらくらい？

先ほど解説したように、直葬式はもっとも費用を抑えやすい葬儀形態です。では、直葬式の費用は具体的にどの程度なのでしょうか？ここでは、直葬式の費用の目安と、一般的な葬儀にかかる費用の目安を紹介します。

なお、家族葬のアイリスはリーズナブルな直葬（火葬式）プランを展開しています。費用を抑えつつも納得のいく直葬式をご検討の際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。

直葬式にかかる費用の目安

直葬式の費用の目安は、20万円から40万円程度です。直葬式では斎場や祭壇が必要ないほか、斎場スタッフの人数も最小限に抑えられるため、費用を抑えやすいといえます。ただし、先ほど解説したように、僧侶を手配すればその分の費用が別途必要です。

（参考）一般的な葬儀にかかる費用の目安

葬儀全体の平均価格は、120万円前後とされています。また、通夜と葬儀・告別式を行う場合には、近親者だけが参列する家族葬であっても100万円前後を要することが多いでしょう。なぜなら、一般的な葬儀形態では直葬式とは異なり、斎場の利用料や祭壇、斎場スタッフの人件費などが必要となるためです。

直葬式にかかる費用の内訳

直葬式にかかる費用には、どのような費用が含まれているのでしょうか？ここでは、直葬式の費用の主な内訳について解説します。

火葬場の利用料
安置施設利用料
スタッフの人件費
搬送費用
棺・骨壺・花束等の費用

火葬場の利用料

直葬式では、火葬場の利用料がかかります。火葬場の利用料は、次の条件などによって数千円程度から15万円程度と大きく変動します。

公営であるか民営であるか
地域
故人がその火葬場の管轄地域内の住民であったか否か

火葬費用をもっとも抑えやすいのは、故人が居住していた地域を管轄する公営火葬場の利用です。

とはいえ、地域や時期によっては公営火葬場の直近の予約が埋まっており、居住地域の公営火葬場を利用するには長めの待機期間が生じることもあるでしょう。安置期間が長くなるとご遺体が傷んでしまうおそれがあるほか、葬儀社の施設に安置する場合には安置費用が嵩むおそれがあります。また、故人が遠方で亡くなった場合、居住していた地域の火葬場までの搬送に相当な費用がかかる場合もあります。

このような場合などには、民間の火葬場や対象地域外の公営火葬場を利用する必要が生じ、費用が嵩みやすくなります。

安置施設利用料

安置施設とは、ご逝去後病院の霊安室を出てから火葬場に向かうまでの間、ご遺体を保管する場所です。安置はご自宅または葬儀社の施設を利用することが多く、ご自宅で安置する場合には安置施設の利用費用はかかりません（安置期間に応じたドライアイスの費用はかかります）。

一方で、葬儀社の安置施設を利用する場合には、1日あたり数千円から2万円程度の費用がかかるほか、ドライアイス代金も別途必要です。なお、これはいったんご遺体を預けたら原則として火葬当日まで自由な面会はできない「預かり安置」の前提であり、ご遺体の傍で遺族が寝泊りする「付き添い安置」の場合にはさらに費用がかかります。

なお、家族葬のアイリスでは直葬（火葬式）プランの基本料金に、最大3日分の安置施設利用料を含んでいます。そのため、この期間内の安置であれば安置施設の利用について追加費用はかかりません。

スタッフの人件費

直葬式の費用には、サポートするスタッフの人件費も含まれています。直葬式の場合、スタッフの人件費は、数万円から10万円程度であることが多いでしょう。

搬送費用

直葬式の場合、原則として次の2回の搬送が必要となります。

ご逝去場所（病院など）から安置場所まで
安置場所から、火葬場まで

この搬送費用は移動距離によって変動し、10km程度までは2万円から2万5,000円程度であることが多いでしょう。100kmを超えるような長距離の搬送が必要となる場合、10万円以上の費用がかかる場合もあります。

なお、家族葬のアイリスの直葬（火葬式）プランには、各20kmまでの搬送費用が基本料金に含まれています。

棺・骨壺・花束等の費用

直葬式には棺や骨壺などさまざまな物品が必要となります。これらの手配にかかる費用は、3万円から10万円程度であることが多いでしょう。

なお、家族葬のアイリスは直葬（火葬式）プランの基本料金に棺や骨壺、お別れ用の花束、安置場所に設置する枕飾り、お線香、お棺用のお布団など直葬式に最低限必要となる物品・サービスをすべて含んでいます。不明瞭な追加費用がかかる不安を抱えることなく故人様を見送りたいとお考えの際は、家族葬のアイリスまでお気軽にお電話ください。

直葬式の流れ

直葬式は、一般的にどのような流れで進行するのでしょうか？ここでは、病院で亡くなった場合を前提に、ご逝去からの一般的な流れについて解説します。

ご逝去
葬儀社への連絡
お迎え・安置
葬儀プランの打ち合わせ
死亡届の提出
納棺・出棺
火葬
お骨上げ

ご逝去

医師によりご逝去が確認されると、死亡診断書が交付されます。死亡診断書は死亡届の様式と一体となっており、必要事項を記入して死亡届として提出することとなるため、紛失しないよう注意しましょう。

ご逝去後は入院患者用のベッドを使い続けることはできず、病院内の霊安室へ移されます。

葬儀社への連絡

ご逝去が確認されたら、早期に葬儀社を手配します。これほど早い段階で葬儀社への連絡が必要となるのは、霊安室が使えるのは数時間程度だけであることが多く、この時間内にご遺体を別の場所へ搬送する必要があるためです。

とはいえ、自家用車や公共交通機関でご遺体を運ぶのは現実的ではないでしょう。そこで、ご遺体を搬送できる寝台車を持っている葬儀社を手配して、別の安置場所までご遺体を運んでもらうこととなります。

なお、葬儀社は病院から紹介されることも少なくありません。しかし、紹介を受け入れることは義務ではないため、紹介を断って他の葬儀社に連絡することもできます。特に、直葬式は取り扱いのない葬儀社もあるため、直葬式を取り扱っている信頼できそうな葬儀社を自分で選んで手配するとよいでしょう。

家族葬のアイリスは直葬式について豊富なサポート実績を有しており、大切な方の葬儀を安心してお任せいただけます。費用を抑えた納得のいく直葬式をご希望の際は、家族葬のアイリスまでお気軽にお電話ください。お電話は24時間365日受け付けており、ご連絡後はすぐに担当者が駆け付けて搬送をサポートします。

お迎え・安置

葬儀社の担当者が到着したら、ご遺体を安置場所まで搬送します。安置場所は、次のいずれかとすることが多いでしょう。

ご自宅
葬儀社の安置施設

先ほど解説したように、葬儀社の安置施設を利用する場合には安置施設の利用料がかかることが原則であるため、費用も確認したうえで搬送先を決めることをおすすめします。

葬儀プランの打ち合わせ

ご遺体を安置したら、葬儀プランの打ち合わせを行います。

打ち合わせでは、直葬式にかかる費用をトータルで確認しておきましょう。葬儀社の中には、葬儀の施行に最低限必要となる物品やサービスが基本料金から除かれておりオプションの付加が前提とされている場合もあるため、注意が必要です。

家族葬のアイリスは直葬式に最低限必要となる物品やサービスがすべて基本料金に含まれており、不明瞭な追加費用を請求することはありません。追加費用の心配なく故人を見送りたいとご希望の際は、家族葬のアイリスまでお気軽にお問い合わせください。

死亡届の提出

葬儀プランの打ち合わせと並行して、死亡届の提出を行います。

死亡届の提出期限は原則としてご逝去の事実を知ってから7日以内であるものの、死亡届を出さないことには火葬に必要な「火葬許可証」が受け取れません。そのため、期限を待たず、早期に届出すべきでしょう。

なお、家族葬のアイリスは直葬式の基本料金に死亡届の提出代行料を含んでいます。そのため、追加費用の心配なく死亡届の提出を任せられます。

納棺・出棺

火葬場の予約当日、火葬場へ出向く前にご遺体を棺に納める「納棺」をします。オプション（追加料金）であることが多いものの、納棺に先立って故人の身体を湯で拭いて清める「湯灌（ゆかん）」をすることもあります。

また、ご遺体とともに故人が大切にしていた品を棺に納めることも可能です。

ただし、燃えづらいものや燃やすことによって爆発などの危険があるものなどは納められません。そのため、副葬品として棺に入れたいものがある場合は、事前に葬儀社の担当者に確認しておきましょう。

火葬

火葬場の予約時間に火葬場へ出向き、ご遺体を荼毘（だび）に付します。僧侶を呼ぶ場合には、火葬炉の前で5分から10分程度の短い読経をしてもらいます。

火葬には1時間から2時間程度の時間を要するため、ご遺族は火葬場の待合室などで待機します。

お骨上げ

火葬を終えたら、ご遺族が2人1組になってお骨を拾い上げ、骨壺に納める「お骨上げ（収骨）」をします。お骨上げの方法にはお骨のすべてを納める「全収骨」とお骨の一部だけを納める「部分収骨」があり、地域などによって異なるため、葬儀社の担当者に事前に確認しておくとよいでしょう。

直葬式の費用を抑えるために検討したい主な制度

先ほど解説したように、直葬式には一般的に20万円から40万円程度の費用がかかります。では、この費用を抑えられる制度はあるのでしょうか？ここでは、直葬式の費用を抑えられる制度を3つ紹介します。

葬祭扶助制度（生活保護葬）
区民葬・市民葬
埋葬料・葬祭費

葬祭扶助制度（生活保護葬）

葬祭扶助制度とは、直葬式の費用の全額が公費で賄われる、生活保護法を根拠とする制度です。

ただし、誰でも利用できる制度ではなく、故人が生活保護受給者であり喪主も経済的に困窮しているなど一定の要件を満たす必要があります。また、あくまでも最低限の直葬式に限られており、自分で費用を追加しても僧侶を呼んだり会食をしたりすることはできません。

葬祭扶助制度の適用を受けるには護葬儀をする前の申請が必要であるため、生活に困窮しており直葬式の費用の捻出も難しい場合には、喪主の居住地域を管轄する市区町村役場の福祉課などに事前に相談するとよいでしょう。

区民葬・市民葬

区民葬・市民葬とは、自治体が葬儀社と提携して展開する葬儀プランです。対象地域の住民が亡くなった場合やその地域の住民が喪主である場合などに、リーズナブルな葬儀が実現できます。

ただし、具体的な制度内容は自治体によって異なっており、直葬式が対象となるか否かは自治体ごとに異なります。また、区民葬・市民葬の制度自体がない自治体もあるほか、制度はあるものの年収などに制限を設けている自治体も存在します。

そのため、まずは故人の居住していた地域や喪主が居住している地域の制度を確認するとよいでしょう。

埋葬料・葬祭費

埋葬料や葬祭費とは、故人の埋葬や葬儀に掛かる費用の一部が給付される制度です。故人が国民健康保険の加入者であった場合には「葬祭費」が、健康保険の加入者であった場合には「埋葬料」の対象となります。

葬祭費の金額は自治体によって異なるものの、5万円前後（2万円から7万円程度）であることが一般的です。一方で、埋葬料は5万円が上限です。いずれも申請しなければ受け取ることができないため、申請を忘れないよう注意しましょう。

直葬式のデメリット・注意点

直葬式には費用を抑えやすいメリットがある反面、デメリットも存在します。思わぬ後悔を避けるため、デメリットも理解したうえで直葬式とするか否かを検討するとよいでしょう。ここでは、直葬式の主なデメリットと注意点を4つ解説します。

菩提寺から反対される可能性がある
親族から反対される可能性がある
後悔する可能性がある
後日、弔問客対応に追われる可能性がある

菩提寺から反対される可能性がある

菩提寺がある場合、直葬式をしようとする際は事前に菩提寺に相談して理解を得ておく必要があります。菩提寺があるにもかかわらず菩提寺に無断で直葬式を決行すれば、菩提寺から納骨を断られるなどの大きなトラブルに発展するかもしれません。

また、菩提寺がある場合には原則として僧侶なしでの火葬式はできず、菩提寺に納骨するためには少なくとも火葬炉前での読経や戒名の授与は必要とされることが多いでしょう。

親族から反対される可能性がある

直葬式とする場合、親族から反対されたり苦言を呈されたりする可能性があります。直葬式の捉え方は人によってさまざまであり、中には「故人がかわいそう」と感じる人もいるためです。

そのため、親族と今後も良好な関係性を保ちたい場合は、直葬式とすることについて事前に親族に相談しておくとよいでしょう。

後悔する可能性がある

原則として、直葬式では火葬場に到着してから故人とゆっくりお別れする時間はとれません。また、僧侶を手配するとしても、読経は5分から10分程度の短いものとなることが一般的です。

そのため、この点を十分に理解していなければ、「十分な供養ができなかった」「あっという間に火葬されてしまった」などと感じて後悔するおそれがあります。

後日、弔問客対応に追われる可能性がある

直葬式の場合には、参列者は自ずと近親者だけに限られます。そのため、最期のお別れが叶わなかった多くの人が後日自宅などへ弔問に訪れ、遺族が対応に追われる可能性があるでしょう。

そのため、特に故人の交友関係が広かった場合などには、直葬式とするか否か慎重に検討することをおすすめします。

直葬式の費用の関するよくある質問

最後に、直葬式の費用に関するよくある質問とその回答を2つ紹介します。

直葬式は葬儀社に依頼せずに行ってもよい？

直葬式を葬儀社に依頼せずに行うことは不可能ではないものの、自分達だけで行うのは非常に大変であるため、葬儀社に依頼することが一般的です。

たとえ直葬式であっても、葬儀社に依頼しない場合には、棺・骨壺などの物品の用意や火葬場の予約、ご遺体の搬送手段の確保、ドライアイスの処置などをすべて自分達で行わなければなりません。また、棺の購入や寝台車の手配などを個々に依頼すれば、むしろトータルの費用が高くなるおそれもあるでしょう。

そのため、直葬式であっても、葬儀社に依頼して行うことが一般的です。

直葬式の費用はどの葬儀社に依頼しても同じ？

直葬式を依頼する場合の費用は、葬儀社によって異なります。また、葬儀社によっては不要なオプションをすすめるなど、無理に費用を押し上げようとする場合もあるようです。

そのため、直葬式を依頼する葬儀社は、費用や信頼できそうか否かを加味して慎重に選定することをおすすめします。葬儀社の選定でお困りの際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご連絡ください。

まとめ

直葬式にかかる費用やその内訳、費用を抑えるポイント、直葬式の流れなどについて解説しました。

直葬式とは、通夜や葬儀・告別式などの儀式を行わず、火葬だけを行うシンプルな葬儀形態です。直葬式にかかる費用は20万円から40万円程度が目安であるものの、利用する火葬場や搬送距離などによって費用は変動します。

また、僧侶への読経やお焼香を依頼する場合には、別途お布施が必要です。依頼する葬儀社によってもかかる費用が大きく異なる場合があるため、信頼できる葬儀社を慎重に選定する必要があるでしょう。

家族葬のアイリスは全国対応で葬儀のトータルサポートを行っており、直葬式についても豊富な施行実績を有しています。費用を抑えた直葬式をご希望の際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご連絡ください。お電話は24時間365日受け付けており、深夜や早朝であってもご遠慮いただく必要はありません。