【2025】家族葬に「人数制限」や平均的な人数はある？

葬儀の小規模化が進んでおり、家族葬を検討している人も多いことでしょう。しかし、「家族葬」について十分に理解できていなかったり、誤解していたりするケースも少なくありません。

では、家族葬とはどのような葬儀形態を指すのでしょうか？また、家族葬の人数に制限などはあるのでしょうか？今回は、家族葬の概要や家族葬の人数制限、人数を絞って家族葬を執り行うメリット・デメリットなどについてくわしく解説します。

なお、当サイト（家族葬のアイリス）は全国対応で葬儀のトータルサポートを行っており、家族葬プランや親族葬プランなどを設けています。ご家族が亡くなり葬儀プランについてお悩みの際には、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。

家族葬とは

はじめに、家族葬の概要と一般葬との違いについて解説します。

家族葬の概要

家族葬とは、遺族から事前に声を掛けられた人だけが参列できる葬儀のことです。「家族葬」とはいうものの参列者が厳格に家族だけに限定されるものではなく、一定範囲の親族や故人の親しくしていた友人などが参列する場合もあります。

また、家族葬は「後日のお別れの会などを前提としない密葬」とも定義できます。密葬とは、世間に死亡を公表する前に近親者のみで秘密裡に行う葬儀のことであり、著名人や政治家、大企業の創業者などが亡くなった場合に多く執り行われています。

著名人などが亡くなった場合にすぐに死亡を公表すると、多くの人が葬儀の場に詰めかけて混乱が生じるかもしれません。そこで、まずは近親者だけでひっそりと葬儀を済ませてから世間に死亡を公表し、後日改めて「お別れの会」や「偲ぶ会」などを執り行います。

以前は、「お別れの会」などを前提としない近親者だけでの葬儀も、「密葬」と呼ばれていました。しかし、単に「密葬」とだけ告げると、「後日改めてお別れの会などが開かれる」との誤解が生じるおそれがあり、言葉として不便です。そこで、「お別れの会などを前提としない密葬」が、「家族葬」と呼ばれるようになりました。

一般葬との違い

一般葬と家族葬の最大の違いは、誰でも参列できるのか、遺族から声を掛けられた人だけが参列できるのかという点にあります。

一般葬の場合、故人との関係の深さや遺族から直接ご逝去の連絡を受けたか否かなどに関わらず、原則として誰でも自由に参列できます。参列にあたって、遺族の承諾を得る必要などもありません。一方で、先ほど解説したように、家族葬に参列するには遺族からの招待が必要です。

このような違いから、一般葬は家族葬よりも参列者が多くなる傾向にあります。また、葬儀の規模が大きくなりやすいため、一般葬は家族葬よりも費用が高くなりやすいでしょう。

家族葬の人数に制限はある？

家族葬に、人数制限などはあるのでしょうか？ここでは、家族葬の人数制限について順を追って解説します。

家族葬に人数制限はない

大前提として、家族葬に人数制限はありません。

先ほど解説したように、家族葬の定義は、遺族から声を掛けられた人だけが参列できる葬儀です。そのため、故人と同居していた数名の家族だけで執り行う葬儀も家族葬である一方で、遺族が声を掛けた人が多ければ100人程度の規模の家族葬となることもあり得ます。「〇人を超えたら家族葬ではない」などの線引きはありません。

葬儀社の「家族葬プラン」には制限があることが多い

家族葬の定義に人数制限はないものの、葬儀社の「家族葬プラン」には人数制限があることが一般的です。家族葬であっても、人数が多ければ広めの斎場が必要となるなど、葬儀の規模に応じて提供するサービスの内容を変える必要があるためです。

参考までに、家族葬のアイリスでは、参列者が数人から30名程度の規模の葬儀を「家族葬プラン」の適用対象としています。もう少し規模が大きな参列者30名から50名程度の葬儀は、「親族葬プラン」の適用対象です。

家族葬プランの適用対象となる参列者の人数制限は葬儀社によって異なるため、あらかじめ確認しておくと良いでしょう。

家族葬の参列者の範囲の決め方

家族葬の参列者の決め方に、明確な基準はありません。

しかし、遺族としてある程度明確な基準を持っていなければ、参列できなかった親族などに明確な説明ができず、トラブルとなるおそれがあるでしょう。そのため、親族などに説明できるよう、ある程度明確な線引きをしておくことをおすすめします。ここでは、参考として、家族葬の参列者の範囲の決め方の例を紹介します。

• 「3親等以内」など、親等で区切る
• 故人との付き合いの深かった人を呼ぶ
• 故人の遺志を尊重する

実際の葬儀において家族葬の参列者範囲の決定でお困りの際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。家族葬のアイリスには葬祭ディレクターが在籍しており、豊富な対応実績をもとに葬儀に関する困りごとの解決をサポートします。

「3親等以内」など、親等で区切る

家族葬の参列者は、配偶者のほか「2親等以内」や「3親等以内」など、親等で区切ることが一般的です。「2親等以内の親族」には、故人から見て次の関係にある人などが含まれます。

• 子ども
• 孫
• 父母
• 祖父母
• 兄弟姉妹

また、「3親等以内の親族」の場合には、2親等以内の親族のほかに次の人なども対象となります。

• ひ孫
• 甥姪
• 叔父（伯父）・叔母（伯母）

また、婚姻関係で結ばれた関係である「姻族」なども、1親等などに限定して参列者に含める場合があります。1親等の姻族には、次の人などが含まれます。

• 配偶者の父母
• 子どもの配偶者

親等で参列者を明確に区分することで、たとえば故人の姉から「妹は葬儀に参列したのに、なぜ私には声がかからなかったのか」などと説明を求められ、トラブルとなる事態を避けやすくなります。

故人との付き合いの深かった人を呼ぶ

参列者をある程度「親等」で区切ったうえで、故人と特に付き合いの深かった人を追加で呼ぶ場合もあります。たとえば、「2親等以内の親族」までを参列者としつつも、故人と頻繁に交流のあった甥や友人に声を掛けることなどが検討できます。

故人の遺志を尊重する

家族葬の参列者の範囲について故人が何らかの遺志を示していた場合、これを尊重することも検討できます。

たとえば、「最近は縁が遠くなってしまったけれど、自分が亡くなったら学生時代からの友人であるA氏には声を掛けてほしい」と希望していた場合にA氏に声を掛けることなどがこれに該当します。故人の遺志によるものであれば、他の親族などにも説明がしやすいでしょう。

家族葬のメリット

一般葬ではなく、参列者の人数を絞って家族葬を執り行うことには、どのようなメリットがあるのでしょうか？ここでは、主なメリットを3つ解説します。

• 費用を抑えやすい
• 自由な葬儀を実現しやすい
• 遺族が参列者対応に追われづらい

家族葬のアイリスは、数人から数十人まで、さまざまな規模の家族葬への対応が可能です。ご家族が亡くなり、家族葬をご検討の際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。

費用を抑えやすい

1つ目は、費用を抑えやすいことです。

一般葬にかかる費用の目安は120万円から200万円程度である一方で、家族葬の費用の目安は100万円から120万円程度とされています。これは、家族葬では規模が小さくなりやすく、小規模な斎場でも対応がしやすいことによるものです。

また、斎場のスタッフの数が少なくて済むことや会食を省略しやすいこと、予期せぬ人の参列を見越して返礼品や食事などを多めに用意する必要がないことなどにも起因するでしょう。

自由な葬儀を実現しやすい

2つ目は、自由な葬儀を実現しやすいことです。

一般葬の場合には参列者への配慮から、自由な葬儀は実現しづらいでしょう。一方で、家族葬の場合には、故人の好きだった音楽で弔う「音楽葬」としたり会場に故人の趣味の品を飾ったりするなど、自由な葬儀を実現しやすくなります。

とはいえ、斎場側に制約がある可能性もあるため、希望する葬儀形態がある場合には、その希望を叶えられる斎場を選定しなければなりません。家族葬のアイリスは全国の多数の斎場と提携しているため、希望を実現できる斎場を見つけやすくなります。

遺族が参列者対応に追われづらい

3つ目は、遺族が参列者の対応に追われづらいことです。

一般葬の場合には遺族は参列者への挨拶や接待をする必要があり、「バタバタとしているうちに、あっという間にお別れの時間になってしまった」と感じるおそれがあります。これは、いったん離れかけた縁の結びなおしとなったり遺族が塞ぎ込まずに済むことにつながったりする一方で、負担に感じる人も少なくないでしょう。

家族葬の場合は参列者の多くが気心の知れた近親者であることから、遺族が参列者の対応に追われず、故人をゆっくりと見送りやすくなります。

家族葬のデメリット

人数を絞って家族葬を行うことには、デメリットも存在します。ここでは、主なデメリットを4つ解説します。

• 親族から反対されたり苦言を呈されたりする可能性がある
• 「ご縁の結びなおし」の機会を逸する
• 後日、弔問客の対応に追われる可能性がある
• 香典収入が少なくなりやすい

家族葬とするか否か判断に迷っている場合には、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。家族葬のアイリスは家族葬や一般葬などさまざまな葬儀プランに対応しており、ご希望や状況などに応じて最適な葬儀プランの提案が可能です。

親族から反対されたり苦言を呈されたりする可能性がある

1つ目は、親族から反対されたり、苦言を呈されたりする可能性があることです。

家族葬とする場合、参列者のラインをどこかで引かなければなりません。そのため、そのラインから外れて参列できなかった親族から苦言を呈され、関係に亀裂が入るおそれがあります。

また、親族の中に「葬儀は大きく、参列者が多いほどよい」という価値観を持っている人がいる場合、家族葬とすること自体に反対されるおそれもあります。そのため、家族葬とする場合には近親者と十分に相談したうえで、家族葬とするか否かや参列者の範囲などを慎重に検討すべきでしょう。

「ご縁の結びなおし」の機会を逸する

2つ目は、「ご縁の結びなおし」をする機会を逸しかねないことです。

葬儀には故人を弔う役割のほか、後に遺された遺族と故人の関係者とのご縁を結びなおすという役割も有します。縁が遠くなりかけていた人と葬儀の場で再会することで縁が再びつながり、遺族の人間関係が拡がる効果が期待できます。

一方で、家族葬の場合には声を掛けた人以外の参列をシャットアウトすることになるため、思いがけない参列者は訪れません。その結果、一般葬としていればつながったはずのご縁がつながらず、ご縁の結びなおしの機会を逸するデメリットがあります。

後日、弔問客の対応に追われる可能性がある

3つ目は、後日、弔問客の対応に追われる可能性があることです。

参列者の人数を絞って家族葬とした場合、参列できない関係者が生じます。そのため、葬儀を終えてから多くの弔問客が自宅などに訪れ、遺族が対応に追われる可能性があるでしょう。

弔問客が多い場合には、連日や週末ごとの対応に追われるおそれもあります。故人の関係者が弔問に訪れてくれるのは有り難いことである反面、「はじめから一般葬としていた方が、対応の負担が少なかった」と感じるかもしれません。

そのため、故人の交友関係が広かった場合や故人が多くの人と関わる職業に就いていた場合などには、家族葬とすることが本当に最良であるのか慎重に検討することをおすすめします。

香典収入が少なくなりやすい

4つ目は、香典収入が少なくなりやすいことです。

家族葬では参列者の人数が少なくなりやすいため、香典収入も少なくなる傾向にあります。そのため、香典収入を葬儀費用の支払いに充てようと考えていると、当てが外れて持ち出しが多くなるおそれがあります。なお、家族葬の場合には、そもそも香典を辞退するケースも少なくありません。

人数を絞って家族葬を執り行う場合の連絡の注意点

参列者の人数を絞って家族葬を執り行う場合、葬儀に関する連絡にも注意が必要です。最後に、人数を絞って家族葬を執り行う場合における連絡の注意点を3つ解説します。

• 訃報の連絡時には、家族葬である旨を伝える
• 参列しない人には、葬儀後に訃報を伝える
• 勤務先などへの連絡では家族葬であることを明言する

訃報の連絡時には、家族葬である旨を伝える

家族葬を検討している場合、近親者に訃報を伝える際には、家族葬であることやその時点で検討している参列者の範囲などを伝えておくべきです。

家族葬であることを告げずに訃報を伝えた場合、訃報を受けた相手がよかれと考えて、親族や関係各所などへ訃報を伝える可能性があるためです。訃報が広がってしまうと、葬儀当日に思いがけず多くの人が葬儀会場に訪れて対応に追われたり、家族葬とすることが事実上困難になったりするおそれがあるでしょう。

参列しない人には、葬儀後に訃報を伝える

人数を絞って家族葬を行う場合、参列を希望しない相手には、葬儀を終えてから訃報を伝えることが原則です。先ほど解説したように、事前に訃報を伝えれば、想定していない相手が葬儀に訪れる可能性があるためです。

葬儀後に訃報を伝える場合には電話で伝えることもある一方で、ハガキなどで伝えることも少なくありません。葬儀後にハガキで訃報を伝える場合の例文は、次のとおりです。ここでは、差出人の父である「家族 太郎」氏が80歳で亡くなったことを前提としています。

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父　家族太郎 儀　去る〇月〇日80歳にて永眠いたしました

早速お知らせ申し上げるべきところ　ご通知が遅れましたことを心よりお詫び申し上げます

尚　葬儀は故人の遺志により近親者のみにて滞りなく相済ませました

ここに生前賜りましたご厚誼に深謝いたしますとともに　謹んでご通知申し上げます

令和〇年〇月

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なお、このような手紙を送ると、相手方から香典や供物などが送られる場合もあります。香典などは有り難いものである一方で、お返しなどの手間を避けたい場合もあると思います。その場合には、ハガキに「誠に勝手ながら　ご香典ご供花ご供物等につきましては 故人の遺志により辞退させていただきたくお願い申し上げます」などの一文を入れておくとよいでしょう。

同様に、自宅への弔問を避けたい場合には、「誠に勝手ながら　自宅への焼香はご遠慮いただきますようお願い申し上げます」などと記載することが検討できます。

勤務先などへの連絡では家族葬であることを明言する

家族葬の参列者以外には葬儀を終えてから連絡すべきものであるとはいえ、忌引き連絡の必要性から、遺族の勤務先や通学先などには連絡せざるを得ないでしょう。この場合、単に忌引き休暇の申請だけをした場合、勤務などの関係者などが弔問に訪れる可能性が生じます。

そのような事態を避けるため、家族葬とする場合には、勤務先への連絡でも家族葬であることを明言すべきです。家族葬である場合に勤務先に対して忌引き休暇をメールで申請する場合の例文は、次のとおりです。

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件名：忌引き休暇のお願い

本文：

〇〇部〇〇課　課長　〇〇〇〇様

お疲れ様です、〇〇です。

〇月〇日の〇時に、父が逝去いたしました。

急なことで大変恐縮ですが、葬儀のため、〇月〇日から〇月〇日までの期間、忌引き休暇を取得させていただきます。

葬儀の詳細は、下記のとおりです。

• 通夜：令和〇年〇月〇日（木）
• 葬儀・告別式：令和〇年〇月〇日（金）
• 葬儀場：家族葬のアイリス〇〇斎場（〇〇県〇〇市〇〇1-1-1）
• 葬儀場電話番号：XXX-XXX-XXXX

なお、故人の遺志により、葬儀は家族葬で執り行うこととなりました。ご参列や香典、供花、供物、弔電などのご厚志につきましては、誠に失礼ながら辞退させていただきます。

ご迷惑をおかけしますが、何卒よろしくお願い申し上げます。

休暇中、何かございましたら私の携帯電話（090-XXXX-XXXX）までご連絡いただければ幸いです。

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忌引き休暇をとりたい旨を記載するとともに、家族葬であることや香典、弔電などを辞退する旨を明記しましょう。辞退したいものを明記することで、会社側の担当者が「弔電は送るべきかどうか」などで頭を悩ませる事態を避けられます。

まとめ

家族葬の概要や家族葬の人数制限の有無、家族葬とするメリット・デメリットなどを解説しました。

家族葬とは、遺族から招待された人だけが参列できる葬儀です。家族葬に人数の定義はなく、「一定以上が参列したら家族葬ではなくなる」などの制限はありません。実際に、数人程度が参列する家族葬から50人以上が参列する家族葬まで、その規模はさまざまです。

ただし、各葬儀社が設けている「家族葬プラン」には、参列者の人数に制限を設けていることがあります。人数が多ければ広めの会場が必要となるなど、少人数の家族葬とは異なるサポートが必要となるためです。そのため、依頼したい葬儀社が決まっている場合には、その葬儀社における家族葬プランの定義を確認しておくと良いでしょう。

家族葬のアイリスは全国対応で葬儀のトータルサポートを行っており、数人程度の小規模な家族葬から50人程度の中規模な親族葬などまで、さまざまな規模の家族葬に対応しています。ご家族が亡くなり、家族葬での葬儀施行をご検討の際には、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。お電話は24時間365日受け付けており、深夜や早朝であってもご遠慮いただく必要はありません。