生前にしておくべき葬儀の準備は?やることリストと実施するメリットを解説

生前にしておくべき葬儀の準備は?やることリストと実施するメリットを解説

葬儀は、生前からの準備も可能です。葬儀について生前から準備をすることには、いざという時に慌てずに対処することが可能となるなど、メリットが少なくありません。

では、生前から葬儀の準備をすることにはどのようなメリットがあるのでしょうか?また、葬儀について生前から準備をする場合、具体的に何をすればよいのでしょうか?

今回は、生前から葬儀の準備をするメリットや準備で具体的に行うべきこと、葬儀について生前に検討しておくべきことなどについてくわしく解説します。

なお、当サイト(家族葬のアイリス)は全国対応で葬儀のトータルサポートを行っており、生前からの葬儀のご相談やお見積もりにも対応しています。生前から葬儀の準備を始めておきたいとお考えの際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。お電話は、24時間365日いつでも受付中です。

生前から葬儀の準備をするメリット

冒頭で解説したように、生前からの葬儀の準備には多くのメリットがあります。はじめに、生前からの葬儀の準備をする主なメリットを4つ紹介します。

  • 理想の葬儀が実現しやすくなる
  • いざという時に慌てずに済む
  • 葬儀社選びで失敗しづらくなる
  • 割引が適用されることがある

理想の葬儀が実現しやすくなる

1つ目は、理想の葬儀が実現しやすくなることです。葬儀についてご遺族が困ることの1つに、「故人の意向が分からない」というものがあります。

生前から葬儀の準備を行うことで本人の意向を実現しやすくなるほか、ご遺族も「本人の希望に沿った葬儀ができた」と感じて安心しやすくなるでしょう。

いざという時に慌てずに済む

2つ目は、いざという時に慌てずに済むことです。

ご逝去後、葬儀社を決めるべきタイミングまでにはあまり時間の余裕がありません。なぜなら、病院で亡くなった場合に病院に安置できるのはご逝去後の2~3時間程度だけであるのが一般的であるためです。

その時間内にご遺体を搬送できる「寝台車」を持っている葬儀社を手配し、別の安置場所までご遺体を搬送してもらう必要があります。

生前に葬儀社を決めていなければ、ご逝去直後の悲しみの中で、ご遺族が葬儀社探しに多くの時間を割くこととなるでしょう。さらに、ご遺体の搬送後も、葬儀に関する多くの事項を次々に決断しなければなりません。

生前から葬儀の準備をしておくことでご逝去後にご遺族がすべき決断を最小限に抑えられ、スムーズな対処が可能となります。

葬儀社選びで失敗しづらくなる

3つ目は、葬儀社選びで失敗しづらくなることです。

先ほど解説したように、ご逝去後には十分な時間をかけて葬儀社を選ぶことは困難です。事実上、複数社の担当者と会って相見積もりをとることなどは難しいことが多いでしょう。また、ご逝去後はご遺族も気が動転しているため、冷静な判断ができない可能性もあります。

生前のうちから時間をかけ、冷静な目で葬儀社を比較しておくことで、葬儀社選びに失敗する事態を避けやすくなります。

割引が適用されることがある

4つ目は、割引が適用される場合があることです。

葬儀社によっては、生前の資料請求や見積もりの依頼を条件に、葬儀費用が割り引かれることがあります。そのため、生前からの葬儀の準備をしておくことは、葬儀費用を抑えることにつながります。

家族葬のアイリスは生前からの資料請求やお見積もりに対応しており、生前の資料請求をいただいた方には葬儀費用の割引券をお渡ししています。生前からの葬儀の準備をご検討の際は、ぜひ家族葬のアイリスも選択肢に入れてご検討ください。

生前からの葬儀の準備でやるべきことの一覧

生前からの葬儀の準備では、具体的に何をすればよいのでしょうか?ここでは、生前からの葬儀の準備でやるべきことを解説します。

  • 複数の葬儀社から資料を請求する
  • 複数の葬儀社に相談し見積もりをとる
  • 「決めるべきこと」を検討し決定する
  • 緊急連絡先のリストを作成する
  • 遺影写真を用意する
  • 葬儀費用を用意する
  • 決めたことを喪主になる人と共有する

複数の葬儀社から資料を請求する

生前から葬儀の準備をする場合、まずは複数の葬儀社から資料を取り寄せましょう。資料を見るだけでも葬儀プランの選択肢や葬儀費用の目安などの情報が得られ、葬儀への理解が深まります。

生前の資料請求をご希望の際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご連絡ください。資料請求には、費用は一切かかりません。また、ご家族に秘密にしたい場合には、葬儀の資料であることが分からないように送ることも可能です。

複数の葬儀社に相談し見積もりをとる

資料を見ただけでは、分からないことも少なくないと思います。そのため、葬儀社から資料を取り寄せたら、実際に複数の葬儀社に連絡をして希望の葬儀形態について相談し、見積もりを出してもらうとよいでしょう。

見積もりや担当者の対応などを比較することで、信頼できる葬儀社を見つけやすくなります。

「決めるべきこと」を検討し決定する

葬儀社の担当者にも相談しながら、葬儀について「決めるべきこと」について検討し、1つずつ決めていきます。葬儀の内容などについて生前に決めておくことで、万が一の際のご遺族の対応がスムーズになるでしょう。

生前の葬儀の準備段階で決めておきたい事項については、後ほど改めて解説します。

緊急連絡先のリストを作成する

万が一の際にご遺族が故人の友人に連絡を取ろうにも、連絡先が分からないことも少なくありません。また、そもそも誰に連絡すべきか分からないことも多いでしょう。

そのような事態に備え、葬儀の生前準備では、万が一の際の連絡先リストを整備しておくことをおすすめします。連絡先リストがあれば連絡してほしい相手にご遺族がスムーズに連絡をとることが可能となり、大切な相手への連絡も漏れづらくなります。

遺影写真を用意する

生前の葬儀の準備では、遺影写真も準備しておくとよいでしょう。遺影写真をあらかじめ決めておくことで、本人が気に入らない写真を遺影としてしまう事態が避けられます。

また、遺影に適した写真がないのであれば、生前のうちに撮影しておくことも検討できます。

葬儀費用を用意する

葬儀にかかる費用は葬儀プランや規模などによって異なるものの、100万円以上のまとまった費用がかかることも少なくありません。また、葬儀は挙式とは異なり、突然訪れるものです。葬儀費用は葬儀の後おおむね1週間から10日以内に支払うべきことが多く、喪主が資金を用意できない可能性もあるでしょう。

そのような事態に備え、葬儀の生前準備では、葬儀費用の用意も検討しておくことをおすすめします。葬儀費用を用意する具体的な方法は、後ほど改めて解説します。

決めたことを喪主になる人と共有する

本人が主導して葬儀の生前準備を行う場合、準備をしたことや決めたことを必ず喪主になる予定の人と共有しておきましょう。本人が生前に葬儀社や葬儀プランを決めていても、喪主がこれを知らなければ、せっかくの準備が葬儀に活かされないかもしれません。

また、エンディングノートなどに書いておいたとしても、喪主となる人が葬儀の前にこれを見ない可能性もあります。そのため、本人が主導して葬儀の生前準備を行う場合には、喪主になる予定の人と決めた内容などを共有しておくことをおすすめします。

生前からの葬儀の準備で決めるべきこと一覧

先ほど解説したように、生前からの葬儀の準備では多くのことを決める必要があります。ここでは、生前のうちに葬儀について決めておくべき主な事項を紹介します。

  • 喪主を誰にするか
  • 一般葬とするか、家族葬とするか
  • 家族葬の場合、誰に来てほしいか
  • 二日葬とするか、一日葬とするか、直葬とするか
  • 斎場での葬儀とするか、自宅葬とするか
  • 葬儀の予算はどのくらいか
  • どの葬儀社に依頼するか

喪主を誰にするか

喪主は、葬儀の責任者です。生前に葬儀について決めたとしても、喪主がこれを知らなければ理想の葬儀の実現は困難でしょう。

そのため、生前の準備段階で喪主となる予定の人を決め、その人の協力を受けながら生前準備を進めることをおすすめします。

なお、喪主となる人は法律で決まっているわけではありません。喪主となる人は慣習で決まり、一般的には次の順で検討することが多いでしょう。

  1. 配偶者
  2. 長男
  3. 次男、三男など
  4. 長女
  5. 次女、三女など
  6. 父母
  7. 兄弟姉妹

ただし、これは絶対的なものではなく、必ずしもこれに従う必要はありません。たとえば、配偶者が存命であっても高齢や持病などで喪主を務めるのが難しい場合において、長男が喪主をすることは多いでしょう。

同様に、長男が遠方で暮らしており長女が同居している場合に、長女が喪主を務めることなどもあります。

一般葬とするか、家族葬とするか

一般葬とは、誰でも自由に参列できる従来型の葬儀です。参列にあたって、ご遺族の承諾を得る必要などもありません。

一方で、家族葬とは近年主流となりつつある「招待制」の葬儀です。参列できるのは、ご遺族から案内された一定の近親者に限られます。

生前の葬儀の準備では、家族葬とするか一般葬とするかを検討しておくとよいでしょう。多くの人に見送ってほしい場合は一般葬が向いており、交友関係が広くなく身内だけで見送ってほしい場合には家族葬が適しています。

家族葬の場合、誰に来てほしいか

家族葬とする場合は、参列者の範囲も検討しておきましょう。

家族葬の場合、「なぜあの人は参列できて、私には声がかからないのか」などの不満から、参列者の範囲を巡ってトラブルとなるおそれがあります。参列者の範囲について、喪主が難しい判断を迫られることも少なくありません。

生前のうちに参列者の範囲を検討しておくことで、ご逝去後の喪主の負担を軽減しやすくなります。

二日葬とするか、一日葬とするか、直葬とするか

「一般葬か家族葬か」は、参列者の範囲から見た葬儀形態の分類です。そして、葬儀は執り行う儀式の内容から、二日葬と一日葬、直葬に分類できます。

執り行う儀式の内容をまとめると、次のとおりです。

葬儀の種類 通夜 葬儀・告別式 火葬
二日葬 あり あり あり
一日葬 なし あり あり
直葬 なし なし あり

二日葬は伝統的な葬儀形態である反面、2日にわたって儀式を行うため費用も高くなる傾向にあります。とはいえ、事実上参列日の選択肢があることから、多くの人に参列してもらいやすいでしょう。

一方で、直葬はもっとも簡素な葬儀形態であり、費用も最小限となります。その反面、「十分なお別れができなかった」と感じてご遺族が後悔したり、親族から非難されたりするかもしれません。

それぞれの葬儀形態に異なるメリット・デメリットがあるため、両面を理解したうえで慎重に検討することをおすすめします。

斎場での葬儀とするか、自宅葬とするか

近年では斎場での葬儀が主流となっているものの、自宅で葬儀をする「自宅葬」も可能です。従来のような大規模な葬儀を広いご自宅で行う場合もある一方で、数人程度の小規模な家族葬をご自宅で営むケースも少なくありません。

自宅葬では準備や片付けなどの負担が生じやすい一方で、慣れ親しんだ自宅から故人を送り出せるなどのメリットがあります。

自宅葬に対応できる葬儀社は限られています。そのため、自宅葬とするか斎場での葬儀にするかについても生前のうちに検討したうえで葬儀社を選ぶとよいでしょう。

葬儀の予算はどのくらいか

生前の準備では、葬儀の予算についても検討しておくのがおすすめです。

もっとも費用がかかりやすいのは一般葬の二日葬であり、200万円以上の費用がかかる可能性があります。一方で、家族葬の場合には80万円から120万円程度、直葬の場合は20万円から40万円程度が目安となります。

これらを踏まえ、「葬儀にどのくらいのお金をかけるのか」を検討しておくとよいでしょう。

どの葬儀社に依頼するか

生前の葬儀の準備でもっとも重要なのは、葬儀社の選定にあるといっても過言ではないでしょう。生前のうちからじっくりと葬儀社を選ぶことで、不誠実な葬儀社に依頼してしまうリスクを最小限に抑えられます。

家族葬のアイリスは、「家族葬プラン」や「一般葬プラン」、「火葬式(直葬)プラン」、「自宅葬プラン」など、リーズナブルな葬儀プランを展開しています。また、各葬儀プランの基本料金にそのプランでの葬儀の施行に最低限必要な物品・サービスをすべて含んでおり、不明瞭な追加料金を請求することはありません。

リーズナブルかつ高品質な葬儀ができる明朗会計の葬儀社をお探しの際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。

生前に葬儀費用を準備する方法

生前のうちから葬儀費用を用意しておくことで、いざという時に喪主が葬儀費用の捻出に困る事態を避けられます。ここでは、生前から葬儀費用を用意する主な方法を4つ解説します。

  • 喪主にお金を預けておく
  • 生命保険に加入する
  • 互助会に加入する
  • 遺言書を作成する

喪主にお金を預けておく

もっともシンプルなのは、喪主にお金を預けておく方法です。現金を引き出して喪主となる予定の相手にお金を預ける方法のほか、喪主の口座にお金を振り込むことなどが検討できます。

なお、この場合は喪主への贈与であると誤解が生じないよう、葬儀費用を預けただけであることが分かるよう書面などを残しておくとよいでしょう。

生命保険に加入する

喪主となる予定の人を受取人に指定して、生命保険に加入する方法も検討できます。本人の死亡後に喪主が手続きをすることで保険金が受け取れるため、これを葬儀費用の支払いに充てられます。

葬儀費用の準備に特化した保険も存在するため、活用を検討するとよいでしょう。

互助会に加入する

葬儀費用の準備では、冠婚葬祭の互助会に加入することも検討できます。互助会に加入してお金を積み立てることで、そのお金を葬儀費用に充てることが可能となります。

ただし、互助会で積み立てた金額だけで葬儀費用が賄えるとは限らず、追加料金が必要となるケースが多いでしょう。また、互助会は特定の提携葬儀社でだけ利用でき、どの葬儀社であっても利用できるわけではありません。

遺言書を作成する

遺言書を作成し、喪主となる人に葬儀費用分を上乗せして遺産を承継させる方法も検討できます。ただし、遺言の内容の実現には時間を要するため、たとえ遺言書があっても葬儀費用を支払う時期までに預金を引き出すのは困難でしょう。

そのため、喪主となる人が一時的に葬儀費用を自己資金で捻出できる場合に限り、この方法が選択肢に入ります。

生前からの葬儀の準備に関するよくある質問

最後に、生前からの葬儀の準備に関するよくある質問とその回答を2つ紹介します。

生前からの葬儀の準備で最初にすべきことは?

生前からの葬儀の準備でまずすべきことは、複数の葬儀社から資料を取り寄せ、相談することです。複数の葬儀社に相談することで葬儀への理解が深まり、理想の葬儀を検討しやすくなるでしょう。

生前からの葬儀の準備をご希望の際は、家族葬のアイリスまでお気軽にお問い合わせください。

葬儀以外に生前から準備しておくべきことは?

葬儀以外に生前からの準備が望ましいこととしては、納骨方法の検討が挙げられます。

家族葬のアイリスは永代供養のご紹介も可能です。お困りの際はお気軽にご相談ください。

まとめ

生前から葬儀の準備をするメリットや葬儀について生前から行いたい具体的な準備などを解説しました。

葬儀について生前から準備をするメリットとしては、理想の葬儀が実現しやすくなることや万が一の際にご遺族が慌てずに済むこと、葬儀社選びで失敗しづらくなることなどが挙げられます。

生前からの葬儀の準備をご検討の際は、まず葬儀社に相談をして葬儀への理解を深めるとよいでしょう。葬儀プランの展開や葬儀費用などは葬儀社ごとに異なるため、複数の葬儀社を比較して自分に合った葬儀社を見つけるのが葬儀の生前準備の第一歩目となります。

家族葬のアイリスは全国対応で葬儀のトータルサポートを行っており、生前のご相談や資料請求にも対応しています。また、各プランの基本料金にそのプランでの葬儀の施行に最低限必要なサービスや物品をすべて含んでおり、不明瞭な追加料金を請求することはありません。

生前からの葬儀の準備をご希望の際は、家族葬のアイリスまでまずはお気軽にお電話ください。

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