【2025】会葬礼状は「家族葬」でも必要？例文・用意する方法・注意点をわかりやすく解説

葬儀では、参列者に対し、参列してくれたことのお礼を伝える「会葬礼状」をお渡しするのが一般的です。

では、会葬礼状は家族葬の場合でも必要なのでしょうか？また、会葬礼状は、家族葬の場合どのような文面にすればよいのでしょうか？今回は、会葬礼状の基本や家族葬の場合の会葬礼状の要否を開設するとともに、家族葬の場合の会葬礼状の文例を紹介します。

なお、当サイト（家族葬のアイリス）は全国対応で葬儀のトータルサポートを行っており、家族葬の場合の会葬礼状についてもご相談いただけます。ご家族が亡くなり家族葬をご検討の際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご連絡ください。お電話は、24時間365日受付中です。

会葬礼状とは？

会葬礼状とは、通夜や葬儀の参列者に、参列してくれたことへのお礼を伝える書状です。

従来は、通夜や葬儀を終えてから参列してくれた人に郵送するものでした。しかし、近年では通夜や葬儀の当日、受付の際にお渡しすることが一般的となっています。

会葬礼状の主な役割

会葬礼状には、どのような役割があるのでしょうか？ここでは、会葬礼状の主な役割を2つ紹介します。

• 参列者にお礼を伝えること
• 参列の証明書類とすること

参列者にお礼を伝えること

会葬礼状の役割の1つ目は、通夜や葬儀に参列してくれた人に会葬のお礼を伝えることです。これが、本来の会葬礼状の役割です。

参列の証明書類とすること

会葬礼状の役割の2つ目は、葬儀を施行した事実や、参列者が葬儀に参列した事実を証明することです。

会葬礼状は、次の場面などで葬儀の証明書として活用できることがあります。

• 勤務先の企業や通学先の学校などへ忌引き休暇を申請する際
• 健康保険・国民健康保険から給付される、「葬祭費」や「埋葬料」などの受給を申請する際

ただし、具体的な提出書類は申請先ごとに異なる可能性があるため、事前の確認をおすすめします。

会葬礼状は家族葬でも用意すべき

家族葬とは、遺族から招待された人だけが参列できる葬儀です。「家族」葬とはいうものの参列者が厳格に家族だけに限定されるわけではなく、一定範囲の親族や故人が親しくしていた友人などが参列することも少なくありません。そのため、一口に「家族葬」といっても、参列者が数人程度のものから50人近くになるものまで、その規模はまちまちです。

家族葬の場合、会葬礼状は用意しないこともあります。特に、少人数で執り行う家族葬では会葬礼状を用意しないことが多いでしょう。

しかし、会葬礼状に「参列の証明書類とする」役割があることを考えると、家族葬であっても可能な限り会葬礼状は用意する方が良いでしょう。

家族葬での会葬礼状の主な準備方法

家族葬の会葬礼状を準備する方法には、主に3つの方法が挙げられます。ここでは、それぞれの方法の概要を解説します。

• 葬儀社に手配を依頼する
• 専門業者に作成を依頼する
• 自分で作成する

葬儀社に手配を依頼する

1つ目は、葬儀社に手配を依頼する方法です。

会葬礼状は、葬儀社が用意してくれることも少なくありません。しかし、家族葬では会葬礼状を用意しないこともあることから、家族葬プランの基本料金には会葬礼状が含まれていない場合もあります。

そのため、まずはその葬儀プランに会葬礼状の費用が含まれているか否か、葬儀社に確認すると良いでしょう。また、基本料金には含まれていなくても、追加費用を支払うことで家族葬の会葬礼状を用意してもらえる場合もあります。

基本料金に含まれていない場合には、オプションでの対応の可否や、オプションを依頼する場合の費用も確認しておくと良いでしょう。

専門業者に作成を依頼する

2つ目は、専門業者に会葬礼状の作成を依頼する方法です。

インターネットで検索すると、挨拶状などの作成や印刷を専門的に行っている会社が見つかることでしょう。そのような会社に依頼して、テンプレートをもとに会葬礼状を作成することも1つの方法です。

ただし、作成する枚数が少ない場合は、作成費用が割高になる可能性もあります。そのため、葬儀社にオプションを依頼する場合と金額などを比較して検討すると良いでしょう。

自分で作成する

3つ目は、会葬礼状を自作する方法です。

会葬礼状は、自分で作成しても構いません。パソコンで作成してそのまま印刷する方法のほか、作成する数が少なければすべてを手書きする方法、1枚を手書きしたうえでこれをコピーして作成する方法などが検討できます。

会葬礼状にオリジナリティを出したい場合は、自作も検討すると良いでしょう。

家族葬での会葬礼状の例文

家族葬であっても、会葬礼状に記載すべき内容が一般葬の場合と大きく変わるわけではありません。喪主の父である「葬儀太郎」氏が90歳で亡くなった場合の会葬礼状の例文は、次のとおりです。

＝＝

亡父 葬儀太郎 儀 葬儀に際しましては御多用中にもかかわらずご会葬くださり

ご鄭重なるご厚志を賜り　衷心より謹んで御礼申し上げます

ここに生前のご厚情を深謝し　略儀ながら書中をもちまして謹んで御礼申し上げます

令和〇年〇月〇日 （通夜）

令和〇年〇月〇日 （葬儀・告別式）

令和〇年〇月〇日

福岡県福岡市〇〇1-2-3

喪主　葬儀一郎

外　　親戚一同

＝＝

会葬礼状は誰の葬儀であるかを明記したうえで、会葬へのお礼を伝える内容とします。また、葬儀参列の証明書として活用する際の利便性からも、通夜と葬儀・告別式の日時を明記すると良いでしょう。

また、葬儀のお礼は本来、葬儀を終えてから参列者を訪ねて行うものでした。そのため、「本来であればお伺いしてお礼を伝えるべきであるにもかかわらず」との意味合いから「略儀ながら書中をもちまして謹んで御礼申し上げます」など、略式である書中でのお礼を詫びる内容の一文を入れることが一般的です。

なお、家族葬の会葬礼状であれば、次のように故人の人柄を表す簡単なエピソードなどを入れても良いでしょう。

＝＝

父はカメラを趣味としており　父の部屋には父が見てきた多くの景色が写真となって残されています

父がいなくなり未だ心の整理はつきませんが　これから少しずつ父の撮った写真を見返し　父の生涯に想いを馳せたいと思います

＝＝

＝＝

父は釣りが趣味で　週末のたびに船に乗り沖に出ていました

船の上の父はとても偉大で　あの時の心から楽しそうな笑顔は今も胸に焼き付いています

＝＝

ただし、会葬礼状は忌引き休暇の申請などに際して、参列者の勤務先・通学先などの担当者の目にも触れるものです。そのため、たとえ近親者だけが参列する場合であっても、勤務先などの担当者への提出を躊躇するような内容を記載するのはおすすめできません。

家族葬のアイリスは「家族葬1日プラン」や「家族葬2日プラン」などの葬儀プランを設けており、さまざまな規模の葬儀に対応しています。ご家族が亡くなり家族葬をご検討の際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。

家族葬で会葬礼状がない場合に代わりとなる書類

先ほど解説したように、家族葬では会葬礼状を用意しないこともあります。この場合、忌引き休暇の申請などでは、会葬礼状の代わりにどのような書類を準備すれば良いのでしょうか？ここでは、会葬礼状の代わりとなり得る主な書類を紹介します。

• 葬儀施行証明書
• 死亡診断書のコピー
• 火葬許可証のコピー

ただし、会葬礼状の代わりとして認められる書類は、手続き先によって異なる可能性があります。そのため、実際に忌引き休暇の申請などの手続きをしようとする際は、必要書類や会葬礼状の代わりとなる書類をあらかじめ確認したうえで準備することをおすすめします。

葬儀施行証明書

1つ目は、葬儀施行証明書です。これは葬儀を施行した事実を証明する書類であり、葬儀社から発行を受けるものです。葬儀施行証明書の発行には数日程度を要することもあるため、必要な場合は事前に葬儀社の担当者に伝えておきましょう。

また、葬儀施行証明書が必要な人は、喪主以外にも複数いる可能性もあります。そのため、葬儀施行証明書が必要な人数を喪主が確認したうえで、まとめて葬儀社に依頼するとスムーズです。

死亡診断書のコピー

2つ目は、死亡診断書（または、死体検案書）のコピーです。死亡診断書とは、ご逝去が確認された際に医師から交付される書類です。亡くなった状況に応じて、同じ用紙を「死亡診断書」として使うか「死体検案書」として使うかが変わります。

死亡診断書は死亡届の様式と一体となっており、その状態のまま死亡届として市区町村役場に提出することになります。そのため、提出前にコピーを取っておきましょう。

なお、この死亡診断書のコピーは会葬礼状の代わりとなるだけではなく、死亡保険金の請求など、死亡を証明すべきさまざまな場面で利用できます。そのため、1通だけではなく、10通程度コピーを取っておくと便利です。

ただし、死亡診断書には故人の死因などデリケートな情報が記載されており、忌引き休暇の申請のためだけにそこまでの情報を開示したくない場合もあると思います。その場合には、忌引き休暇の申請などには死亡診断書のコピー以外の書類を優先的に検討すると良いでしょう。

火葬許可証のコピー

3つ目は、火葬許可証（埋葬許可証）のコピーです。火葬許可証とは火葬に必要な書類であり、死亡届を提出することで市区町村役場から発行が受けられます。

そして、火葬後にはこの書類に火葬場のスタッフによって火葬日時が記載され、「埋葬許可証」として返却されます。この埋葬許可証は火葬日を証明できるため、そのコピーが会葬礼状の代わりとして使用できる可能性があります。

ただし、火葬許可証（埋葬許可証）には故人の本籍地などが記載されます。忌引き休暇の申請のために故人の本籍地などまでの情報を知られたくない場合には、この書類ではなく、葬儀施行証明書の活用を検討すると良いでしょう。

会葬礼状と家族葬に関するよくある質問

最後に、火葬礼状と家族葬に関するよくある質問とその回答を2つ紹介します。

会葬礼状は後日郵送するもの？当日渡すもの？

会葬礼状は元々、後日郵送するものであったものの、近年では通夜や葬儀の当日に渡すことがほとんどです。一般的には、受付の際などに渡すことが多いでしょう。

家族葬での会葬礼状は例文をそのまま使ってもよい？

会葬礼状は、故人の氏名やご逝去日など必要な箇所さえ作り変えれば、例文をそのまま使用できます。会葬礼状は定型的な内容であることが多く、オリジナリティの薄い内容であるからといってマナー違反とはなりません。

むしろ、忌引き休暇の申請などに際して参列者それぞれが勤務先や学校などに提出することを踏まえると、たとえ家族葬であっても、会葬礼状にあまりプライバシー性の高い内容は記載しない方がよいでしょう。

まとめ

会葬礼状の概要や会葬礼状の役割、家族葬での会葬礼状の要否などを解説するとともに、会葬礼状の例文を紹介しました。

会葬礼状とは、通夜や葬儀に参列してくれた人に対して、そのお礼を伝える書状です。従来は後日郵送するものであったものの、近年では通夜や葬儀の当日、受付で渡すことが一般的となっています。

会葬礼状は本来参列者にお礼を伝えるために渡すものであるものの、忌引き休暇の申請や葬祭費の申請になどで、「葬儀を行ったこと（葬儀に参列したこと）」の証明書類」として使われることも少なくありません。葬儀をしたことの証明は、葬儀社に依頼して発行してもらう「葬儀施行証明書」や死亡診断書のコピー、火葬許可証（埋葬許可証）コピーなどで代用できます。

しかし、これらの発行を依頼する手間が生じたり余分な情報が載った書類を提出したりする事態を避けるためには、家族葬であっても、会葬礼状があると便利でしょう。会葬礼状は葬儀社が用意することも多いため、まずは葬儀を依頼する葬儀社に確認することをおすすめします。

家族葬のアイリスは全国対応で葬儀のトータルサポートを行っており、小人数での家族葬から参列者の多い家族葬まで、さまざまな規模の葬儀に対応しています。ご家族が亡くなり、家族葬をご検討の際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。

お電話は24時間365日受け付けており、深夜や早朝であってもご遠慮いただく必要はありません。