葬儀の小規模化や簡素化が進んでおり、直葬が選択されるケースも増えています。直葬はもっとも費用を抑えやすい葬儀形態であるため、費用面の事情から直葬を選択することも多いでしょう。
では、直葬はどのように行えばよいのでしょうか？また、直葬にはどのような注意点があるのでしょうか？今回は、直葬のやり方や直葬のメリット、注意点などについてくわしく解説します。
なお、当サイト（家族葬のアイリス）は全国対応で葬儀のトータルサポートを行っており、リーズナブルな費用の「直葬（火葬式）プラン」を展開しています。直葬のやり方が分からずお困りの際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご連絡ください。お電話は、24時間365日いつでも受付中です。
直葬とは？
直葬とは、通夜や葬儀・告別式を行わず火葬だけを行う葬儀形態です。火葬だけを行うことから、「火葬式」と呼ばれることもあります。
直葬では僧侶などの宗教者も呼ばず、読経などもしないことがほとんどです。ただし、僧侶を手配して火葬炉の前で5分から10分程度の短い読経をしてもらうこともあります。
直葬はもっともシンプルで、費用の掛かりづらい葬儀形態であるといえるでしょう。
直葬の主なメリット
直葬には、どのようなメリットがあるのでしょうか？ここでは、直葬の主なメリットを3つ解説します。
- 費用を抑えやすい
- 身体への負担を軽減しやすい
- 参列者への接待などが必要ない
費用を抑えやすい
1つ目は、費用を抑えやすいことです。
直葬では通夜や葬儀・告別式などの儀式を行わないことから、斎場を借りたり祭壇を用意したりする必要がありません。また、葬儀社のスタッフの人数も、最小限に抑えられます。さらに、会食を省略することも多いでしょう。
そのため、もっとも費用を抑えやすい葬儀形態であるといえます。
身体への負担を軽減しやすい
2つ目は、身体への負担を軽減しやすいことです。
直葬は通夜や葬儀・告別式を行わないため、葬儀に要する時間が最小限となります。そのため、身体への負担を最小限に抑えられます。
ご遺族の中に高齢の方や持病のある方、入院中・施設入所中などで一時的な外出許可を得て参列する方などがいる場合には、この点が大きなメリットとなるでしょう。
参列者への接待などが必要ない
3つ目は、参列者への接待などが必要ないことです。
直葬はその性質上、近親者だけが参列します。そのため、参列者への接待などが必要なく、ご遺族の精神的な負担を軽減できます。
直葬のやり方は？
直葬は、どのような手順で執り行えばよいのでしょうか？ここでは、直葬のやり方を解説します。
- 医師から死亡診断書を受け取る
- 近親者に訃報を伝え、葬儀形態を相談する
- 直葬に対応している葬儀社に連絡をする
- ご遺体を安置場所まで搬送する
- 葬儀プランの打ち合わせをする
- 近親者に葬儀の詳細を伝える
- 死亡届を提出する
- 納棺をして、出棺する
- 火葬する
- お骨上げをする
医師から死亡診断書を受け取る
ご逝去が確認されたら、医師から「死亡診断書」を受け取ります。死亡診断書は、故人の死因や死亡日時などを医師が医学的かつ法的に証明する書類です。
この死亡診断書は死亡届と一体となっており、死亡届を出さなければ火葬に必要な「火葬許可証」が受け取れません。そのため、受け取った死亡診断書は紛失しないよう注意しましょう。
近親者に訃報を伝え、葬儀形態を相談する
続いて、その場に立ち合っていない近親者に訃報を伝えます。直葬を検討しているのであれば、この際に葬儀形態についても相談しておくとよいでしょう。
直葬は一般的な葬儀形態とは言い難いことから、近親者から反対されるかもしれません。事前に事情を伝えて丁寧に相談しておくことで、理解を得やすくなります。
直葬に対応している葬儀社に連絡をする
次に、直葬に対応している葬儀社に連絡を取ります。この段階で葬儀社の手配が必要となるのは、病院から別の場所にご遺体を搬送してもらう必要があるためです。
病院で亡くなった場合はご遺体は霊安室に移されるものの、霊安室が使えるのはご逝去から数時間程度のみに限定されることが一般的です。この時間内に、ご遺体を霊安室から運び出さなければなりません。
とはいえ、自家用車や公共交通機関などでご遺体を搬送するのは、容易ではないでしょう。そのため、ご遺体を搬送できる「寝台車」を持っている葬儀社に連絡をして、ご遺体を搬送してもらうこととなります。
なお、葬儀社は病院から紹介されることもあるものの、必ずしもその紹介を受ける必要はありません。また、なかには直葬に対応していない葬儀社もあります。ミスマッチやトラブルを避けるため、直葬に対応している信頼できそうな葬儀社をご遺族が探して連絡するとよいでしょう。
家族葬のアイリスは全国対応で「直葬（火葬式）プラン」を展開しており、リーズナブルな価格で直葬のサポートが可能です。直葬のやり方でお悩みの際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご連絡ください。お電話は24時間365日受け付けており、ご連絡後はすぐに担当者が駆け付けてご遺体の搬送をサポートします。
ご遺体を安置場所まで搬送する
葬儀社の担当者が到着したら、ご遺体を安置場所まで搬送します。安置場所は、「ご自宅」と「葬儀社の安置施設」のいずれかとすることが多いでしょう。
なお、葬儀社の安置施設を利用する場合、安置施設の利用料がかかることが一般的です。費用は、1日あたり5,000円から2万円程度でしょう。葬儀社は、安置施設の利用料も確認したうえで選定することをおすすめします。
なお、家族葬のアイリスは「直葬（火葬式）プラン」の基本料に最大3日分の安置施設利用料を含んでいます。この期間内の安置であれば、安置施設の利用に追加料金はかかりません。費用を抑えた直葬をご希望の際は、家族葬のアイリスまでご連絡ください。
葬儀プランの打ち合わせをする
ご遺体を安置したら、葬儀プランの打ち合わせを行います。打ち合わせでは直葬を希望していることを担当者に伝え、かかる費用をトータルで確認しておきましょう。
残念なことに、葬儀費用に関するトラブルは少なくありません。そのため、追加費用の有無や追加費用が発生するケース、見積額のほかにかかる費用などについても入念に確認しておくことをおすすめします。
家族葬のアイリスは「直葬（火葬式）プラン」の基本料金に直葬の施行に最低限必要となる物品やサービスをすべて含んでおり、不明瞭な追加料金を請求することはありません。追加料金の不安なく大切な人を見送りたいとお考えの際は、家族葬のアイリスまでご相談ください。
近親者に葬儀の詳細を伝える
葬儀プランや日程がある程度決まったら、直葬に参列する予定の近親者に葬儀の詳細を連絡します。なお、直葬の場合は近親者だけが参列するため、近親者以外には葬儀を終えるまで訃報を伝えないことが一般的です。
死亡届を提出する
近親者への連絡と並行して、死亡届を提出します。
死亡届の提出期限は、原則としてご逝去を知ってから7日以内です。しかし、先ほど解説したように、死亡届を出さなければ火葬に必要な「火葬許可証」が受け取れません。そのため、早い段階で提出しておくことをおすすめします。
なお、家族葬のアイリスは「直葬（火葬式）プラン」の基本料金に死亡届の提出代行料を含んでいます。そのため、ご遺族が直接役所に出向く必要はありません。
納棺をして、出棺する
火葬場の予約時刻に先立って、納棺をします。納棺とは、ご遺体の身なりを整えて棺に納める儀式です。ご遺体とともに火葬する「副葬品」を入れることもできます。
ただし、副葬品として入れられるのは火葬に支障がないものに限定されるため、棺に納めたいものがある場合は事前に葬儀社の担当者に相談するとよいでしょう。
なお、オプション（別料金）となるものの、故人のお身体を湯で拭いて清める「湯灌（ゆかん）」をすることもあります。湯灌は衛生的な理由で行うのではなく、来世への旅立ちの準備として行う儀式です。
納棺をしたら、火葬場へ向けて出棺します。
火葬する
直葬の場合、ご遺族は火葬場に現地集合をすることが多いでしょう。
火葬場に到着して準備が整ったら、ご遺体を火葬炉に入れて荼毘に付します。僧侶を手配している場合、火葬炉の前で5分から10分程度の短い読経をしてもらいます。また、喪主が参列者に向けて簡単な挨拶をすることもあります。
火葬には1時間から2時間程度を要するため、その間ご遺族は火葬場の待合室などで待機します。
お骨上げをする
火葬を終えたら、「お骨上げ」を行います。お骨上げとは、ご遺族が2人1組となり、専用の箸で遺骨を拾い上げて骨壺に納める儀式です。お骨上げの方法は地域により異なる場合があるため、事前に葬儀社の担当者に確認しておくことをおすすめします。
なお、一般的な葬儀でお骨上げの後に「精進落とし」と呼ばれる会食をすることがあるものの、直葬では省略されることがほとんどでしょう。ただし、ご遺族だけで、故人の好きだったお店などでカジュアルな食事会をすることはあります。
直葬の注意点
直葬を選択する場合、どのような点に注意する必要があるのでしょうか？ここでは、直葬の主な注意点を5つ解説します。
- 病院から直接火葬場に向かえるわけではない
- 菩提寺がある場合は、事前に菩提寺に相談する
- 親族から反対される可能性がある
- お別れの時間は十分に取れないことが一般的
- 後日、弔問客対応に追われる可能性がある
病院から直接火葬場に向かえるわけではない
注意点の1つ目は、たとえ直葬であっても亡くなった病院から直接火葬場に向かえるわけではないことです。
先ほど解説したように、病院の霊安室が使えるのはご逝去から数時間程度だけであることが一般的です。一方で、「墓地、埋葬等に関する法律」により、日本では原則としてご逝去から24時間は火葬ができません。さらに、火葬場は24時間営業ではなく、17時頃には閉まることが一般的です。
そのため、仮に12月1日の17時に亡くなった場合、当日の火葬はできないほか、12月2日の火葬も困難でしょう。この場合における最短での火葬日は、12月3日です。また、「火葬場の予約が埋まっている」や「遺族の都合がつかない」などの事情から、火葬の日がさらに先となる可能性もあります。
このような事情から、病院から火葬場に直接向かうことはできず、霊安室を出てから火葬までの期間、別の場所にご遺体を安置する必要があります。
菩提寺がある場合は、事前に菩提寺に相談する
注意点の2つ目は、菩提寺がある場合は、事前に菩提寺に相談することです。
菩提寺があるにもかかわらず無断で直葬を決行すれば、菩提寺から納骨を断られてトラブルに発展するおそれがあります。お寺が管理する一般墓に納骨するには、葬儀での読経や戒名の授与が条件とされていることが多いためです。
そのため、費用面などの事情から直葬とせざるを得ない場合などには、事前に菩提寺に相談をして理解を得ておく必要があるでしょう。菩提寺の理解が得られれば、直葬であっても火葬炉前での読経や戒名の授与を条件に直葬とできる可能性があります。
親族から反対される可能性がある
注意点の3つ目は、親族から反対される可能性があることです。
直葬は簡便的な葬儀形態であることから、親族から反対される可能性があります。反対を押し切って直葬を決行すれば、親族との関係に亀裂が入るかもしれません。そのため、事前に親族に事情を説明し、できる限り理解を得ておくことをおすすめします。
お別れの時間は十分に取れないことが一般的
注意点の4つ目は、お別れの時間は十分に取れないことが一般的です。
先ほどの流れでも解説をしたように、火葬場への到着後に故人とゆっくりお別れの時間を取ることは困難です。また、僧侶を手配する場合でも、読経は5分から10分程度の短いものとなることが多いでしょう。
また、葬儀社の安置施設で安置をする場合、安置期間中は自由な面会ができないことも少なくありません。
この点を理解していなければ、「最期のお別れが十分にできなかった」と感じて後悔するおそれがあります。
後日、弔問客対応に追われる可能性がある
注意点の5つ目は、後日、弔問客対応に追われる可能性があることです。
直葬では参列者が近親者に限られ、その他の関係者は最期のお別れができません。そのため、参列が叶わなかった故人の友人や関係者が後日自宅などへ弔問に訪れ、対応に追われる可能性があります。
故人の交友関係が広かったなど参列者が多くなることが予想される場合は、直葬とすることが本当に最良であるか否か慎重に検討することをおすすめします。
なお、家族葬のアイリスは直葬のほかに、一般参列者が参列できる「一般葬」など多様な葬儀形態に対応しています。葬儀プランでお悩みの際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。
直葬のやり方に関するよくある質問
最後に、直葬のやり方に関するよくある質問とその回答を2つ紹介します。
直葬は葬儀社に依頼しなくてもできる？
直葬を葬儀社に依頼せずに行うのは不可能ではないものの、ハードルは低くありません。
葬儀社を介さずに直葬を行うには、棺・骨壺の手配や火葬場の予約、ご遺体の搬送手段の確保、ご遺体の損傷を避けるためのドライアイスの処置などをすべて自分達で行う必要があります。そのため、直葬であっても、葬儀社に依頼して行うことが一般的です。
リーズナブルな費用で直葬が行える葬儀社をお探しの際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。
直葬の場合、病院からそのまま火葬場に搬送できる？
直葬であっても、原則として、亡くなった病院から火葬場へ直接搬送することはできません。なぜなら、病院の霊安室が使用できるのはご逝去から数時間程度だけであるのに対し、法律の規定によりご逝去から24時間を経過しなければ火葬できないためです。
そのため、一時的にご自宅や葬儀社の安置施設など別の場所に搬送して安置し、火葬場の予約時刻に合わせて再度安置場所から火葬場まで搬送する必要があります。
まとめ
直葬の概要や直葬のやり方、直葬のメリット、注意点などを解説しました。
直葬とは、通夜や葬儀・告別式を行わず、火葬だけを行う葬儀形態です。もっともシンプルな葬儀形態であり費用を抑えやすいうえ、体力面への負担も軽減できるでしょう。
その反面、菩提寺や親族とトラブルに発展する可能性があることや、「十分なお別れができなかった」と感じて後悔する可能性があることなどに注意しなければなりません。
直葬をやりたい場合はまず、直葬プランの取り扱いがある葬儀社に相談することをおすすめします。信頼できる葬儀社を選定することで、リーズナブルな費用で納得のいく直葬を実現しやすくなるでしょう。
家族葬のアイリスは全国対応で葬儀のトータルサポートを行っており、直葬について豊富な実績を有しています。直葬のやり方がわからずお困りの際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。お電話は24時間365日いつでも受付中です。