【2025】葬儀を「安く済ませる」には？費用を抑えるポイントをわかりやすく解説

お葬式には、まとまった費用がかかります。しかし、お葬式にあまり費用をかけたくない・かけられないという人もいることでしょう。

では、お葬式をできるだけ安く済ませるには、どのような方法があるのでしょうか？また、お葬式費用を安く済ませることに、注意点はあるのでしょうか？今回は、お葬式を安く済ませる方法やお葬式費用を安く抑えるために知っておきたい制度、お葬式を安く済ませることの注意点などについてくわしく解説します。

なお、当サイト「家族葬のアイリス」は全国対応で葬儀のトータルサポートを行っており、安価な葬儀プランも用意しています。お葬式を安く済ませたいものの後悔はしたくないとご希望の際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご連絡ください。

お葬式の費用はいくらくらいかかる？

お葬式にかかる費用は、全国平均で121万円程度とされています。これは、経済産業省の「特定サービス産業動態統計調査」による2024年の葬儀社の総売上金額を、取り扱い総件数で割って算出したものです。

しかし、葬儀にはさまざまな形態があり、形態ごとにかかる費用は大きく異なります。ここでは、主な葬儀形態を紹介するとともに、葬儀形態ごとの費用の目安について解説します。

• 一般葬
• 直葬・火葬式
• 家族葬
• 一日葬

一般葬

一般葬とは、従来どおりの伝統的なお葬式です。2日間に渡って通夜と葬儀・告別式を執り行い、誰でも自由に参列できます。

一般葬にかかる費用は、僧侶へのお布施なども含めて120万円から170万円程度といわれています。執り行う儀式の数が多く、参列者も多くなりやすいため、他の形態と比較して費用も高くなりがちです。

直葬・火葬式

直葬（火葬式）とは、通夜や葬儀・告別式を行わず、火葬だけを行う葬儀形態です。もっとも簡素な葬儀形態であり、費用も低く抑えられます。

直葬の場合における葬儀費用の目安は、20万円から40万円程度です。直葬であっても、火葬場によっては火葬炉の前で読経をしてもらうことが可能です。宗教者の手配の有無によって、費用が変動するといえるでしょう。

家族葬

家族葬とは、誰でも参列できる一般葬とは異なり、事前に招待をした一定の近親者だけが参列する葬儀形態です。「家族葬」との名称から誤解されがちであるものの、家族のほか、一定範囲の親族や友人などに参列してもらうこともできます。

家族葬の場合、費用の目安は50万円から120万円程度です。一口に「家族葬」といっても、数人程度の小規模なものから30人程度の中規模なものまでさまざまであり、人数が多いほど費用が高くなりやすいといえます。

一日葬

一日葬とは、儀式としての通夜を行わず、葬儀・告別式と火葬を1日で執り行う葬儀の形態です。

一日葬にかかる費用の目安は、30万円から90万円程度です。儀式が1日のみであるため、会場費などを抑えやすくなります。

家族葬のアイリスはこれらすべての葬儀プランを、リーズナブルな料金で提供しています。お葬式を安く済ませたいものの品質にも妥協したくないとお考えの際は、家族葬のアイリスまでご相談ください。

お葬式にかかる費用の種類・内訳

お葬式を安く済ませるには、お葬式にかかる費用の種類を理解しておく必要があるでしょう。ここでは、お葬式にかかる費用を3つに分けて解説します。

• お葬式そのものにかかる費用
• 僧侶などに支払うお布施
• 会食費・返礼品費

お葬式そのものにかかる費用

1つ目は、お葬式そのものにかかる費用です。祭壇や棺、会場費、会場スタッフの人件費、寝台車の利用料などがこれに該当します。

一般的に、お葬式の規模が大きいほどこの金額は高くなる傾向にあります。なぜなら、規模が大きいと広い会場が必要となるほか、必要なスタッフの人数も多くなるためです。また、会場が広ければこれに見合った祭壇の手配が必要となり、その費用も高くなりやすいでしょう。

僧侶などに支払うお布施

2つ目は、僧侶などの宗教者に対して支払うお布施です。読経料やお車代、お膳料、戒名料などがこれに該当します。

これは原則として僧侶などに対して直接支払うものであり、葬儀社に支払うものではありません。また、費用の目安は宗教や宗旨・宗派などによって異なるため、菩提寺や家族などに事前に相談しておくとよいでしょう。

会食費・返礼品費

3つめは、会食費や返礼品費です。

伝統的な葬儀では、通夜の後に「通夜振る舞い」を行います。これは、参列者にお礼を伝えることや、故人と最期の食事を共にすることを目的として行う食事会です。通夜と同じ会場の隣室などに、オードブルや寿司など取り分けのできる料理を用意して行うことが多いでしょう。さらに、参列者に手渡す「会葬返礼品」も用意しなければなりません。

また、火葬の後には、火葬場まで同行した近親者や僧侶、世話役などとの会食である「精進落とし（お斎）」を行います。これは、これらの人を労い、お礼を伝えるために行う食事会です。精進落としでは、1人1膳のお弁当や懐石料理などを用意するのが一般的です。

お葬式費用の負担者の4パターン

お葬式の費用は、誰が負担するのでしょうか？ここでは、お葬式費用の負担者を4つのパターンに分けて紹介します。

• 喪主が支払う
• （社葬などの場合）施主が支払う
• 遺族で分担して支払う
• 故人の遺産や生命保険金から支払う

喪主が支払う

「お葬式費用は喪主が負担するもの」と、明確に決まっているわけではありません。しかし、実際には喪主が全額を負担することが多いでしょう。

（社葬などの場合）施主が支払う

喪主とは別に、葬儀費用の負担者である「施主」を立てることがあります。施主を立てる代表的なケースは社葬であり、遺族側が喪主を務める一方で、会社が施主となることが一般的です。この場合には、施主である会社が葬儀費用を負担します。

遺族で分担して支払う

喪主が全額を負担するのではなく、遺族が分担して葬儀費用を支払う場合もあります。たとえば、喪主は長男が務める一方で、葬儀費用は長男と二男とが半額ずつ出し合うケースなどです。

ただし、他の遺族にも葬儀費用の負担を求めたい場合には、分担を求めたい相手に事前に相談しておく必要があるでしょう。「葬儀費用は喪主が負担するもの」と考えている人は多いため、後から負担を求めればトラブルとなるおそれがあるためです。

故人の遺産や生命保険金から支払う

故人の遺産や生命保険金から、葬儀費用を拠出する場合もあります。

生命保険金は受取人が単独で請求できるうえ、不備などがなければ請求から数日で振り込まれるものも多いため、葬儀費用の準備方法として最適です。

一方で、遺産である預金などから支払う場合には、喪主などによる一時的な立て替えが必要となる可能性が高いでしょう。なぜなら、銀行が口座名義人の死亡を知った時点で預金口座は凍結され、引き出しができなくなるためです。

その後その口座から預金を引き出すには、相続人全員で遺産分けの話し合い（「遺産分割協議」といいます）をまとめ、必要書類を提出する必要があります。葬儀費用を支払うべき時期までにこの手続きを間に合わせることは、現実的ではありません。

また、口座凍結前に故人のキャッシュカードを使うことで預金を引き出せる可能性はあるものの、名義人以外がキャッシュカードを使うことは金融機関の約款で禁じられています。また、他の遺族から「お金を盗んだ」と疑われ、相続争いの引き金となるおそれもあります。

そのため、故人の預金から葬儀費用を支払う場合には喪主などが一時的に立て替えたうえで、その後行う遺産分けの話し合いの中で、この負担分を調整することが一般的です。

お葬式を安く済ませる方法

お葬式を安く済ませるには、どのような方法があるのでしょうか？ここでは、お葬式を安く済ませる10の方法を紹介します。

• 会食を省略する
• 対象地域の火葬場を利用する
• （信仰する宗教がない場合）無宗教式を検討する
• 直葬を検討する
• 一日葬を検討する
• 家族葬を検討する
• 遺族の移動に自家用車を使用する
• 祭壇や棺のグレードアップは慎重に検討する
• 複数の葬儀社から見積もりをとる
• 信頼できる葬儀社に依頼する

会食を省略する

1つ目は、会食を省略することです。

新型コロナ禍以降では、通夜振る舞いや精進落としなどの会食が省略されることも珍しくありません。会食を省略することでこれにかかる費用が削減でき、お葬式を安く済ませやすくなります。

対象地域の火葬場を利用する

2つ目は、対象地域の火葬場を利用することです。

公営の火葬場は、火葬の対象者が一定地域の居住者であったか否かによって、料金を変えていることが少なくありません。なかには、料金に10倍近い差を設けている地域も存在します。そのため、対象地域の公営火葬場を利用することで、お葬式を安く済ませやすくなるでしょう。

（信仰する宗教がない場合）無宗教式を検討する

3つ目は、無宗教式とすることです。

お葬式に、僧侶などの宗教者を手配することは必須ではありません。菩提寺がなく、信仰する宗教もない場合には、無宗教式とすることも選択肢に入ります。この場合には宗教者へのお布施などが不要となるため、お葬式を安く済ませやすくなります。

ただし、菩提寺や納骨したいお寺がある場合には、この方法はおすすめできません。菩提寺などがあるにも関わらず無宗教式を決行すると、納骨を断られてトラブルとなるおそれがあるためです。

また、強い信仰はなくても「読経がないことが、何となく気にかかる」のであれば、無宗教式とはしない方がよいでしょう。この場合に無宗教式とすると、後悔するおそれがあるためです。

直葬を検討する

4つ目は、直葬を検討することです。

先ほど解説したように、直葬とは火葬だけを行う葬儀の形態です。通夜や葬儀・告別式を行わないため、お葬式をもっとも安く済ませることが可能となります。

一日葬を検討する

5つ目は、一日葬を検討することです。

直葬ほどではないものの、一日葬も費用を抑えやすい葬儀形態の1つです。「直葬は抵抗があるものの、お葬式をできるだけ安く済ませたい」という場合は、この一日葬を検討するとよいでしょう。

家族葬を検討する

6つ目は、家族葬を検討することです。

先ほど解説したように、家族葬には事前に招待をした一定の人だけが参列します。そのため、小規模なものとなりやすく、会場費を抑えやすいでしょう。また、近親者のみであることから自由度が高く、会食などの省略もしやすいといえます。

遺族の移動に自家用車を使用する

7つ目は、遺族の移動には自家用車を使用することです。

火葬場への遺族の移動にマイクロバスを手配する場合もあるものの、これには少なからぬ費用がかかります。自家用車に乗り合わせて移動し、マイクロバスを使わないことで、お葬式を安く済ませやすくなります。

祭壇や棺のグレードアップは慎重に検討する

8つ目は、祭壇や棺のグレードアップを慎重に検討することです。

祭壇や棺には複数のグレードが設けられており、豪華な祭壇や棺を選択するとそれだけ費用も高くなります。「最期くらい、よいもので」と考えてグレードアップをする場合もあるものの、グレードアップをすれば費用も嵩みやすくなるでしょう。

そのため、お葬式を安く済ませるためには、グレードアップをするか否か慎重に検討することをおすすめします。

複数の葬儀社から見積もりをとる

9つ目は、複数の葬儀社から見積もりをとることです。複数の葬儀社から見積もりをとることでお葬式費用の比較が可能となり、より安く葬儀ができる葬儀社を見つけやすくなります。

ただし、依頼する葬儀社を総額の安さだけで選ぶことはおすすめできません。なぜなら、お葬式の施行に必要な物品やサービスをあえて見積もりから除外し、後から費用を加算することで、最終的な請求額が高額となるおそれがあるためです。

そのため、見積もりを確認する際は、希望する葬儀を実現するために必要な物品やサービスが漏れなく含まれているか否かを確認することをおすすめします。

信頼できる葬儀社に依頼する

10個目は、信頼できる葬儀社に依頼することです。葬儀を安く済ませるためには、これがもっとも重要といえるでしょう。

信頼できる葬儀社に相談することで、予算内で希望の葬儀を実現する方法を提案してもらいやすくなるためです。また、不要なオプションが自動的に加算されて、費用が高額となるリスクも回避できます。

信頼できる葬儀社をお探しの際は、家族葬のアイリスまでご連絡ください。家族葬のアイリスはそのプランでの葬儀施行に最低限必要な物品やサービスをすべて含んだ定額プランを用意しており、低価格かつ高品質な葬儀を実現しています。

お葬式を安く済ませるために知っておくべき制度

お葬式を安く済ませるためには、関連する制度も知っておくとよいでしょう。ここでは、主な制度を3つ紹介します。

• 区民葬・市民葬
• 葬祭費・埋葬料
• 生活保護葬

区民葬・市民葬

区民葬・市民葬とは、市区町村が設けている葬儀プランです。とはいえ、市区町村が直接葬儀をするのではなく、葬儀の施行は指定を受けた一定の葬儀社が行います。

区民葬や市民葬は、比較的安価である点がメリットです。一方で、あらかじめ決められた一定のプランしか選択できないことや、利用できるのは住民であった人が亡くなった場合などに限定される点などに注意しなければなりません。

また、すべての市区町村が区民葬・市民葬を設けているわけではなく、実施していない市区町村もあります。

葬祭費・埋葬料

葬祭費や埋葬料とは、故人が加入していた健康保険や国民健康保険などから、喪主に対して支給される金銭です。葬祭費と埋葬料を両方受け取ることはできず、加入していた健康保険の種類によって、いずれか一方だけが支給対象となります。金額は5万円前後であることが多いものの、健康保険の加入先や居住していた市区町村によって異なる場合があります。

請求先は、それぞれ次のとおりです。

• 葬祭費：故人の住所地の市区町村役場
• 埋葬料：加入先の健康保険組合や全国健康保険協会（協会けんぽ）の各支部

請求しなければ受け取れないため、請求を忘れないよう注意しましょう。

生活保護葬

生活保護葬（葬祭扶助）とは、故人が生活保護を受給しており喪主も金銭的に困窮している場合において、費用の負担をすることなく葬儀ができる制度です。生活保護法を根拠としており、葬祭扶助を受けるには葬儀をする前に市区町村や福祉事務所に相談し、審査を受ける必要があります。

葬祭扶助では自由な葬儀は実現できず、火葬だけを行う直葬に限定されます。また、追加費用を支払って宗教者を手配したり、葬儀・告別式などのセレモニーをしたりすることもできません。

お葬式を安く済ませる場合の注意点

お葬式を安く済ませることには、注意点も存在します。最後に、主な注意点を4つ解説します。

• 後悔が残るおそれがある
• 親族とトラブルになる可能性がある
• 菩提寺とトラブルとなる可能性がある
• 見積額が安くても後から高額請求をされることがある

後悔が残るおそれがある

お葬式を安く済ませようとして無理に儀式を省略すると、「きちんとお見送りができなかった」と感じて後悔するおそれがあります。後悔しないよう、葬儀社の担当者に相談をしたうえで自身に合ったプランを検討することをおすすめします。

親族とトラブルになる可能性がある

お葬式を無理に安く済ませるためにお葬式を簡素なものにすると、親族などから苦言を呈されてトラブルとなるおそれがあります。特に、直葬の場合には反対意見が出やすいため、親族との良好な関係を維持したいのであれば、あらかじめ相談しておく必要があるでしょう。

菩提寺とトラブルとなる可能性がある

お葬式を安く済ませるために宗教儀式を省略すると、菩提寺からお墓への納骨を断られるなどしてトラブルとなる可能性があります。このような事態を避けるため、菩提寺がある場合には菩提寺とも相談したうえで葬儀のプランを検討することをおすすめします。

見積額が安くても後から高額請求をされることがある

先ほど解説したように、お葬式を安く済ませるためには、相見積もりは有効な対策の一つといえます。しかし、見積額の安さだけで葬儀社を選ぶことは避けるべきでしょう。なぜなら、お葬式の依頼を得るために見積額だけを安く見せかけている、不誠実な葬儀社に依頼してしまうおそれがあるためです。

そのような葬儀社に依頼してしまうと、正式な依頼後に何かと理由をつけて物品やサービスが加算され、最終的な請求額が高額となるかもしれません。そういった事態を避けるため、総額だけを確認するのではなく、見積もりの内訳を確認したうえで信頼できそうな葬儀社を選ぶことをおすすめします。

家族葬のアイリスはそのプランでの葬儀の施行に必要な物品やサービスをすべて含んだ料金を提示しており、不明瞭な追加費用を請求することはありません。費用を抑えて納得のいく葬儀を実現したいとお考えの際は、家族葬のアイリスまでご連絡ください。

まとめ

お葬式を安く済ませる方法や、安く済ませようとする場合の注意点などを解説しました。

お葬式を安く済ませるには、一日葬・直葬・家族葬とすることや、グレードアップを慎重に検討すること、対象地域の火葬場を利用することなどさまざまな方法が検討できます。なかでももっとも重要なのは、信頼できる葬儀社に葬儀を依頼することでしょう。誠実な葬儀社に依頼すれば予算内に合わせた葬儀プランの提案が受けられるほか、不明瞭な追加料金が加算される事態も避けられます。

お葬式を安く済ませたいとお考えの際は、家族葬のアイリスまでご連絡ください。家族葬のアイリスは全国対応で葬儀のトータルサポートを行っており、予算やご希望に応じたさまざまな葬儀プランを取り揃えています。お電話は24時間365日受付中で、深夜や早朝であってもご遠慮いただく必要はありません。