【2025】家族葬の費用を「安く抑える」10の方法｜かかる費用と内容をわかりやすく解説

葬儀の小規模化が進んでおり、「家族葬」もすっかり市民権を得ているといえます。その理由としては、参列者の接待に追われることなく気心の知れた人だけで故人を見送りやすいことに加え、費用を安く抑えやすいことも挙げられるでしょう。

では、家族葬には、どの程度の費用がかかるのでしょうか？また、家族葬の費用を抑えるためには、どのような工夫をすればよいのでしょうか？今回は、家族葬の費用を安く抑える方法や家族葬の費用を安くするポイントなどについてくわしく解説します。

なお、当サイト（家族葬のアイリス）は全国対応で葬儀のトータルサポートを行っており、費用を抑えた家族葬にも対応しています。家族葬の費用を安く抑えたいとお考えの際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。

家族葬とは

はじめに、家族葬の概要と一般葬との違いを解説します。

家族葬の概要

家族葬とは、遺族から事前に招待された人だけが参列する葬儀のことです。「家族」葬とはいうものの、参列者の範囲が厳格に家族に限られるわけではありません。実際に、一定範囲の親族や故人の親しくしていた友人が参列する家族葬も数多く存在します。

一般葬との違い

家族葬に対して、通常の葬儀を「一般葬」といいます。

家族葬と一般葬の最大の違いは、「招待されていない人が参列できるかどうか」です。伝統的な一般葬では、遺族から直接声を掛けられたか否かや故人との関係が深かったか否かなどに関わらず、原則として誰でも自由に参列できます。参列にあたって、遺族に承諾を得る必要などもありません。

一方で、一般葬と家族葬とで、執り行う儀式は同じです。家族葬も一般葬も、ご逝去翌日の夕刻に通夜を行い、ご逝去の翌々日に葬儀・告別式と火葬を行うことが原則です。ただし、家族葬では通夜と葬儀・告別式の顔ぶれが同じであることが多いため、通夜を省略する「一日葬」とすることも少なくありません。

ご家族が亡くなり、執り行う葬儀形態についてお悩みの際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。

家族葬にかかる費用と内訳

一般葬を行う場合、費用の目安は120万円から200万円程度とされています。これに対して、家族葬の費用は100万円から120万円程度が目安とされます。

一般葬より費用が安くなりやすいのは、家族葬の参列者が少ない傾向にあるためです。参列者の数が少ない場合には小規模な斎場で対応できるほか、斎場のスタッフの数も最小限に抑えられます。また、家族葬では会食を省略しやすいため、この点でも費用を抑えやすいといえるでしょう。

家族葬にかかる費用を調べる際は、「儀式費用」と「お布施など宗教者に支払う費用」「会食・返礼品の費用」とに分けて確認すると理解が深まりやすくなります。それぞれ、概要を解説します。

儀式費用

儀式費用とは、葬儀の施行そのものに掛かる費用です。原則として、これが葬儀社からの請求額となるでしょう。

たとえば、斎場の利用料や祭壇・棺の費用、斎場スタッフの人件費、寝台車の利用料金などがこれに該当します。家族葬の場合、儀式費用の目安は60万円から100万円程度であり、葬儀の規模が大きくなるほど高くなる傾向にあります。

お布施など宗教者に支払う費用

僧侶などの宗教者に読経などを依頼した場合、お布施などの費用が発生します。お布施の料金は原則として葬儀の規模には左右されず、家族葬であるからといって安くなるものではありません。

お布施の目安は宗教者や宗派によって大きく異なるため、菩提寺などへあらかじめ確認しておくと良いでしょう。

会食・返礼品の費用

葬儀には、会食や返礼品などの費用も掛かります。葬儀に関する会食には、主に次の2つがあります。

• 通夜振る舞い：通夜の後に行う会食。取り分けのできるオードブルなどを用意するのが一般的
• 精進落とし：火葬の後に行う会食。懐石料理やお弁当などを用意するのが一般的

通夜振る舞いの費用は参列者1人あたり2,000円から3,000円程度、精進落としの費用は1人あたり5,000円から1万円程度が目安となります。

ただし、家族葬の場合には会食を省略することも少なくありません。特に、新型コロナ禍以降では、その傾向が顕著です。会食を省略することで、家族葬にかかる費用を安く抑えやすくなります。

家族葬の費用を安くする10の方法

家族葬の費用を安くするためには、どのような工夫をすればよいのでしょうか？ここでは、家族葬の費用を安くする主な方法を10個解説します。

• 直葬を検討する
• 一日葬を検討する
• 無宗教式を検討する
• 参列者の範囲を慎重に検討する
• 地域の火葬場を利用する
• 祭壇や棺のグレードアップをしない
• 遺族は自家用車で移動する
• 会食を省略する
• 生前に見積もりをとる
• 信頼できる葬儀社に依頼する

家族葬の費用でお困りの際は、家族葬のアイリスまでご相談ください。家族葬のアイリスは全国対応で葬儀のトータルサポートを行っており、納得の葬儀をリーズナブルな価格で提供しています。

直葬を検討する

1つ目は、直葬を検討することです。直葬とは、儀式としての通夜や葬儀・告別式を行わず、火葬だけを行う葬儀形態のことです。「火葬式」と呼ばれることもあります。

もっとも安価な葬儀形態であり、家族葬の費用を最小限にまで抑えることが可能となります。別途費用は掛かるものの、火葬炉の前で僧侶に5分から10分程度の短い読経をしてもらうことも可能です。

ただし、直葬では親族や菩提寺などから反対される可能性があるうえ、「きちんと供養ができなかった」「あっという間に火葬されてしまった」などと感じて後悔するおそれもあります。そのため、直葬とするか否かは慎重に検討すべきでしょう。

一日葬を検討する

2つ目は、一日葬を検討することです。一日葬とは、儀式としての通夜を行わず、葬儀・告別式だけを行う葬儀形態のことです。直葬ほどではないものの、通夜がないぶん家族葬の費用を抑えやすくなります。また、葬儀・告別式は執り行うため、きちんとした供養も実現できます。

一日葬は、「通夜も執り行う通常の葬儀（「二日葬」といいます）と直葬との良いところ取り」ともいえるでしょう。そのため、「直葬では少し寂しいものの、家族葬の費用をできるだけ安くしたい」という場合には、この一日葬が有力な選択肢となるでしょう。

無宗教式を検討する

3つ目は、無宗教式を検討することです。

菩提寺がない場合、葬儀に僧侶などの宗教者を呼ぶことは必須ではありません。宗教者を呼ばない「無宗教式」とすることも可能です。

無宗教式とした場合には宗教者に支払うお布施が不要となるため、家族葬の費用を安く抑えやすくなります。この場合には、故人が好きだった音楽を流す「音楽葬」とすることなどが検討できます。

ただし、菩提寺がある場合には無宗教式とすることはできません。菩提寺があるにもかかわらず無宗教式とすれば、菩提寺から納骨を断られるなどのトラブルとなるおそれがあるためです。

また、熱心な信仰はなかったとしても無宗教式とすることが「何となく気に掛かる」のであれば、無宗教式とすることは避けた方が良いでしょう。このような場合にまで無宗教式とすれば無宗教式としたことが後から気に掛かり、取り返しのつかない後悔が残る可能性があるためです。

参列者の範囲を慎重に検討する

4つ目は、参列者の範囲を慎重に検討することです。

家族葬の費用は、参列者が多いほど高くなることが一般的です。参列者が多ければ大きめの斎場が必要となったり、斎場のスタッフの数も多めに必要になったりするためです。そのため、家族葬の参列者の範囲を絞って人数を少なく抑えることで、家族葬の費用を安く抑えやすくなります。

ただし、参列者の人数を絞れば参列できなかった人から苦言を呈されるなど、関係に亀裂が入る可能性があります。また、参列者が少なければそれだけ香典収入も少なくなるため、この点も踏まえて検討する必要があるでしょう。

地域の火葬場を利用する

5つ目は、地域の火葬場を利用することです。

公営の火葬場は、対象地域の住民の火葬とそれ以外の人の火葬とで、費用を変えていることが一般的です。費用の差は火葬場によってまちまちであるものの、なかには費用に10倍以上の差をつけている火葬場も存在します。そのため、故人の居住していた地域の火葬場を利用することで、家族葬の費用を安く抑えやすくなります。

ただし、地域の公営火葬場にこだわるあまり、その火葬場の予約が取れず火葬日が先に延びた結果、安置施設の利用料やドライアイス費用などが嵩めば本末転倒です。また、居住地域から遠い場所で死亡した場合、火葬費用の差額以上に搬送に費用が掛かるかもしれません。

そのため、やみくもに地域の火葬場の利用にこだわるのではなく、その火葬場の予約状況やその他の状況なども踏まえて検討すると良いでしょう。

祭壇や棺のグレードアップをしない

6つ目は、祭壇や棺のグレードアップをしないことです。

家族葬であっても、祭壇や棺をグレードアップすれば費用は高くなります。祭壇や棺に強くこだわると、一般葬以上に費用が掛かる可能性もあります。そのため、家族葬の費用を安くするには、祭壇や棺のグレードアップはしない方が良いでしょう。

遺族は自家用車で移動する

7つ目は、火葬場などへの移動時に、遺族は自家用車に乗り合わせることです。

火葬場への遺族の移動には、マイクロバスを手配することも可能です。しかし、マイクロバスなどを手配すれば安くない費用がかかります。そのため、家族葬の費用を安くしたい場合は、マイクロバスの手配は避け、自家用車に乗り合わせるなどして移動すると良いでしょう。

会食を省略する

8つ目は、会食を省略することです。

先ほど解説したように、通夜の後には「通夜振る舞い」、火葬の後には「精進落とし」をすることがあります。しかし、会食には費用がかかり、参列者の数によっては10万円以上を要することも少なくありません。そのため、通夜振る舞いや精進落としなどの会食を省略することで、家族葬の費用を安く抑えやすくなります。

なお、そもそも一日葬の場合には通夜がないため、通夜振る舞いもありません。また、特に新型コロナ禍以降では多くの家族葬で会食が省略されており、会食の省略について参列者の理解も得やすいでしょう。

生前に見積もりをとる

9つ目は、生前に葬儀の見積もりをとることです。葬儀社は家族が逝去してから選ぶこともできる一方で、生前に見積もりをとってあらかじめ決めておくことも可能です。

ご逝去後に葬儀社を選ぶ場合には時間的な余裕がないため、十分に比較することなく、最初にコンタクトをとった葬儀社にそのまま依頼することも多いでしょう。その結果、割高な葬儀社に依頼してしまうおそれもあります。

また、身内を亡くした直後で気も動転しているため、担当者が勧めるままに安易にアップグレードをしてしまったり不要なオプションをつけてしまったりして、家族葬の費用が高くなるリスクもあるでしょう。

一方で、生前には時間的な余裕があるため、複数の葬儀社から見積もりをとり、費用や担当者の対応などを比較したうえで葬儀社を慎重に選定することが可能となります。また、葬儀社によっては生前見積もりを条件に割引が適用される場合もあり、家族葬の費用を安くすることにつながります。

家族葬のアイリスはご逝去後の連絡はもちろんのこと、生前の見積もりにも対応しています。将来に備えて家族葬の生前見積もりをご希望の際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。家族葬のアイリスは生前の資料請求で、3万円分の葬儀割引券を進呈しています。

信頼できる葬儀社に依頼する

10個目は、信頼できる葬儀社に依頼することです。

家族葬の費用を安く抑えたい場合、誠実な葬儀社への依頼がカギになると言っても過言ではないでしょう。不誠実な葬儀社に依頼してしまうと、不要なオプションやアップグレードを無理に勧められたり不要な物品・サービスがプランに組み込まれていたりして、葬儀費用が高くなる可能性があるためです。

また、提示された見積額が安くても、その見積もりからはそのプランでの葬儀施行に最低限必要な物品やサービスが一部除外されており、葬儀を施行する中で次々に加算された結果、最終的な請求額が高くなる場合もあるようです。

誠実な葬儀社に依頼した場合は、予算に応じて過不足のない葬儀プランの提案を受けることが可能となります。また、無理にグレードアップなどを勧められたり、不明瞭な追加料金が請求されたりすることもありません。

信頼できる葬儀社をお探しの際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。家族葬のアイリスは、予算やご希望の内容に応じて最適な葬儀プランを提案します。また、そのプランでの葬儀の施行に必要となる物品やサービスを含んだ見積額を提示するため、不明瞭な追加料金を請求することもありません。

家族葬の費用を安く抑えるポイント

家族葬の費用を安く抑えるには、2つのポイントを押さえておくと良いでしょう。ここでは、それぞれの概要を解説します。

• 「家族葬だから安い」と思い込まない
• 見積もりに含まれていない費用を入念に確認する

「家族葬だから安い」と思い込まない

家族葬の費用を安く抑えたい場合、「家族葬だから費用が安い」と思い込むことは避けるべきです。このような思い込みがあると、節約への意識が働きづらくなり、安易にオプションをつけたり参列者の人数を増やしたりした結果、費用が高くなるおそれがあるためです。

家族葬の費用が一般葬よりも安い傾向にあるのは、人数が少なくオプションや会食なども省略しやすいからに過ぎません。「家族葬は安い」という安心感から財布の紐が緩む事態を避けるため、このような思い込みは避けるべきでしょう。

見積もりに含まれていない費用を入念に確認する

家族葬の費用を安く抑えるには、葬儀社からの見積もりに含まれる物品・サービスを確認したうえで、見積もり外に発生する費用の有無を入念に確認しておくことをおすすめします。

先ほども解説したように、表面上の見積額こそ安くても、葬儀の施行にあたって追加料金が発生した結果、最終的な請求額が高くなるおそれもあるためです。事前に見積もりを入念に確認することで、このような不誠実な葬儀社へ依頼してしまう事態を避けやすくなります。

ご家族が亡くなり、信頼できる葬儀社をお探しの際は、家族葬のアイリスまでご相談ください。家族葬のアイリスは葬儀の施行に必要な費用をすべて含んだ見積もりを提示しており、不明瞭な追加料金を請求することはありません。

家族葬の費用を安く抑えるために活用できる制度

最後に、家族葬の費用を安く抑えるために知っておくべき制度を2つ紹介します。

• 葬祭費・埋葬料
• 葬祭扶助制度（生活保護葬）

葬祭費・埋葬料

葬祭費や埋葬料とは、故人が加入していた公的医療保険制度から支給される金銭のことです。

故人が国民健康保険に加入していた場合や後期高齢者医療保険に加入していた場合には、葬儀を執り行った喪主に対して「葬祭費」が支給されます。葬祭費の金額は市区町村によって異なるものの、5万円前後であることが一般的です。

一方で、故人が健康保険に加入していた場合には、埋葬を行った人に対して「埋葬料」が支給されます。こちらも、加入していた健康保険組合などによって金額は多少異なるものの、5万円前後であることが多いでしょう。

葬祭費や埋葬料は請求しなければ受け取ることができないため、請求を忘れないようご注意ください。また、葬祭費と埋葬料を両方受け取ることはできず、加入していた公的医療保険制度に応じてどちらか一方だけの対象となります。

葬祭扶助制度（生活保護葬）

葬祭扶助制度は、葬儀費用の全額が補填される制度のことです。とはいえ、お金を受け取るのではなく、葬儀の施行という現物での支給となります。

葬祭扶助は生活保護法に根拠を置く制度であるため、「生活保護葬」とも呼ばれます。故人が生活保護受給者であり、遺族も生活に困窮しているなどの場合に、申請することで適用を受けられます。

葬祭扶助は事後的な申請はできず、適用を受けたい場合には葬儀の前に申請しなければなりません。また、火葬だけを行う直葬が前提であり、自身で追加費用を支払っても通夜や葬儀・告別式をしたり僧侶を読んで読経してもらったりすることはできないこととされています。

生活に困窮しており葬儀費用の捻出が難しい場合には、葬祭扶助制度の申請も検討するとよいでしょう。

まとめ

家族葬の費用について概要を紹介するとともに、家族葬の費用を安くする方法などを解説しました。

家族葬にかかる費用は100万円から120万円程度が目安とされており、一般葬と比較して安くなる傾向にあります。これは、家族葬は参列者が少なくなりやすいことに加え、会食などを省略しやすいことなどによるものです。

家族葬の費用を安く抑えたい場合には、一日葬としたり地域の公営火葬場を利用したりするなどの工夫をするとよいでしょう。信頼できる葬儀社に依頼することで、予算内で納得のいく家族葬を実施しやすくなります。

家族葬のアイリスは全国対応で葬儀のトータルサポートを行っており、費用を抑えて家族葬を執り行いたいとのご要望にも可能な限りお応えします。家族葬の費用を安くしたい一方で、後悔のない葬儀を実現したいとお考えの際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。

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