親が危篤になったと連絡を受けた場合、何をすべきかわからず不安を感じる方も多いと思います。
では、親が危篤となったらまずは何をすべきなのでしょうか？また、親が危篤となった際、葬儀社はどのように選べばよいのでしょうか？今回は、親が危篤となった場合にやるべきことや葬儀社を選ぶポイント、親が亡くなった直後にやるべきことなどについてくわしく解説します。
なお、当サイト（家族葬のアイリス）は全国対応で葬儀のトータルサポートを行っており、ご逝去後のご連絡のみならず、ご存命中からのご相談にも対応しています。親が危篤と連絡を受けてその後の対応でお困りの際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご連絡ください。お電話は、24時間365日いつでも受付中です。
危篤（きとく）とは？
危篤とは、命の危険が差し迫っていると医師が判断した状態を指します。
危篤となってから亡くなるまでの具体的な期間は一概に言えるものではありません。危篤と判断されてから数時間から2～3日以内に亡くなることが多い一方で、持ち直して数週間、数か月間存命する場合もあります。
親が危篤と連絡を受けたらまずすべきこと
親が危篤であると連絡を受けたら、どうすればよいのでしょうか？ここでは、危篤の連絡を受けた際にまずやるべきことを解説します。
- 病院に駆けつける
- 近親者に連絡する
- 医師から説明を受ける
- 必要に応じて勤務先に連絡する
病院に駆けつける
親が危篤であると連絡を受けたら、まずはできるだけ早く病院に駆け付けます。
先ほど解説したように、危篤となってから亡くなるまでの時間や日数を正確に予想することはできません。後悔しないよう、まずは急いで駆け付けましょう。
近親者に連絡する
続いて、最期に会わせたい近親者に連絡をします。連絡は、移動と並行して行ってもよいでしょう。
連絡をする際は、危篤となっていることや入院先の病院の名称などを漏れなく伝えます。
医師から説明を受ける
病院に到着したら、親の傍に付き添います。また、医師から容体について説明を受けましょう。
必要に応じて勤務先に連絡する
親が危篤である場合、可能な限り仕事を休むことが多いでしょう。また、そのまま親が亡くなってしまえば、忌引き休暇を取得することとなります。そのため、親の容体が安定しているうちに、その旨を勤務先に連絡します。
親が危篤となってから臨終までの間にすべきこと
親が危篤となってから臨終までの間にも、さまざまな準備が必要となります。ここでは、親が危篤となってから臨終までの間にすべきことを3つ解説します。
- 後悔しないようできるだけ付き添う
- 葬儀について検討する
- 葬儀費用を準備する
後悔しないようできるだけ付き添う
親が危篤となった際にもっとも重視すべきなのは、後悔しないようできるだけ長く付き添うことです。危篤となっている場合はあまり反応してくれないかもしれませんが、それでも傍で手を握ったり話しかけたりするとよいでしょう。
傍についていることで、後から振り返った際に「できるだけのことはした」と感じ、後悔しづらくなります。
葬儀について検討する
容体が落ち着いているうちに、葬儀について検討しておくとよいでしょう。なぜなら、ご逝去後は1～2時間以内に葬儀社を手配する必要が生じるためです。
これほど早期に葬儀社を手配すべき理由は、病院で亡くなった場合は病院内の霊安室に安置されるものの、その霊安室が使えるのはご逝去後の数時間だけであるためです。ご遺体を自家用車などで運ぶのは現実的ではないことから、ご遺体を搬送できる「寝台車」を持っている葬儀社を呼ぶ必要が生じます。
ご逝去後に慌てて探した結果、葬儀社選びで失敗しないためにも、生前のうちから葬儀について検討しておくとよいでしょう。葬儀について考えておくべき具体的な内容は、後ほどくわしく解説します。
家族葬のアイリスは、ご生前からの相談や資料請求にも対応しています。親が危篤となり、今のうちから葬儀について考えておきたいとご希望の際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。
葬儀費用を準備する
容体が落ち着いているうちに、可能であれば葬儀費用の準備をしておくとよいでしょう。
葬儀に要する費用は葬儀プランや葬儀の規模などによって大きく左右されるものの、お坊さんへのお布施や会食費用などを含めると、平均して120万円前後を要するとされています。葬儀費用を支払う方法をあらかじめ確認しておくことで、費用を支払うべき時になってから慌てる事態を回避できます。
なお、原則として、危篤となっている親の預貯金口座から直接お金を引き出すことはできません。たとえ子どもであったとしても、親のキャッシュカードを無断で使うことは銀行との約款に違反する可能性が高いためです。また、他のご家族から「遺産を勝手に使った」などと指摘され、トラブルに発展する可能性もあるでしょう。
喪主となる方が葬儀費用を自分で捻出することが難しい場合は、他のご家族と協力して葬儀費用を出し合ったり、いったん喪主が立て替えて最終的に遺産を分ける際に考慮したりするなどの方法が検討できます。
親が危篤となった際、葬儀について検討すべきこと
先ほど解説したように、親が危篤となったら葬儀について考え始める必要が生じます。ここでは、葬儀について検討しておくべき主な項目を7つ解説します。
- 誰が喪主を務めるか
- 一般葬とするか家族葬とするか
- 家族葬の場合、誰を呼ぶか
- 二日葬か一日葬か直葬か
- 予算はどの程度とするか
- 安置場所をどうするか
- どの葬儀社に依頼するか
誰が喪主を務めるか
1つ目は、「誰が喪主を務めるか」です。喪主とは葬儀の代表者であり、葬儀社の担当者と打ち合わせをして葬儀プランや葬儀の流れなどを決めたり、参列者の前で挨拶したりします。
喪主を誰が務めるかについて、法律などでの明確な決まりはありません。一般的には故人に近しい人が優先的に喪主となるため、次の順序で検討することが多いでしょう。
- 配偶者
- 子ども（長男など、年長の男性が優先されることが多い）
- 父母
- 兄弟姉妹・甥姪
- その他の親族
- 友人・知人
ただし、これは厳密なものではありません。たとえば、配偶者はいるものの高齢で喪主を務めるのが難しい場合は、長男が喪主となることも多いでしょう。また、長男とは疎遠となっており長女が長く同居していたなどの事情がある場合、長女が喪主を務める場合もあります。
誰を喪主とするかは親族内の慣習などが影響する場合も多いため、他の家族や親族とも相談したうえで喪主を検討するとよいでしょう。
一般葬とするか家族葬とするか
2つ目は、「一般葬とするか家族葬とするか」です。
一般葬とは、誰でも自由に参列できる従来型の葬儀です。故人と生前関わりのあった多くの人に見送ってもらいやすい反面、参列者が多くなる傾向にあり、費用もかかりやすくなります。
一方、家族葬とはご遺族が事前に招待した人だけが参列する葬儀です。ご遺族のほか、一定範囲の親族や故人と特に親しくしていた友人などが参列することもあります。一般葬と比較して参列者が少ない傾向にあるため葬儀費用を抑えやすくなるほか、アットホームなお見送りが実現しやすくなります。
それぞれに異なるメリット・デメリットがあるため、どちらとするか事前に確認しておくとよいでしょう。
なお、家族葬とする場合は、参列者以外には葬儀を終えてからご逝去を伝えるのが一般的です。一般葬とするか家族葬とするかによってご逝去直後に連絡すべき相手も変動するため、この点からも生前からの検討をおすすめします。
家族葬の場合、誰を呼ぶか
3つ目は、「家族葬の場合、誰を呼ぶか」です。
先ほど解説したように、家族葬とは「招待制」の葬儀であり、誰に参列してもらうのかを喪主が決める必要があります。一口に「家族葬」といっても、その規模はさまざまです。
故人と同居していた数人のご遺族だけが参列する家族葬もある一方で、一定範囲の親族や故人の友人など数十人が参列する家族葬もあります。また、一定範囲の親族に参列してもらう場合、その範囲を決める必要もあるでしょう。
どこかで「線引き」をする必要がある以上、その線の引き方に問題があれば、「なぜ〇〇さんは参列できて私には声が掛からないのか」などと不満が生じてトラブルに発展するかもしれません。そのため、他のご家族などと相談したうえで、参列者の範囲を慎重に検討することをおすすめします。
二日葬か一日葬か直葬か
4つ目は、「二日葬か一日葬か直葬か」です。
先ほど解説した「一般葬と家族葬」は、参列者の範囲から見た葬儀形態の分類です。一方で、葬儀は執り行う儀式の内容により、二日葬・一日葬・直葬にも分類できます。これらの葬儀形態で執り行う儀式を整理すると、次のようになります。
| 通夜 | 葬儀・告別式 | 火葬 | |
| 二日葬 | 有 | 有 | 有 |
| 一日葬 | 無 | 有 | 有 |
| 直葬 | 無 | 無 | 有 |
直葬は執り行う儀式がもっとも少なく、火葬だけを行います。葬儀費用を抑えやすい反面、親族や菩提寺から反対される可能性があるでしょう。また、「十分なお別れができなかった」と感じて後悔するかもしれません。
一方で、二日葬は2日間にわたって葬儀を行う伝統的な葬儀形態です。十分な供養がしやすい反面、費用が嵩みやすくなります。
なお、通夜をせず葬儀・告別式と火葬だけを行う一日葬は、家族葬の場合に選択されることが多いでしょう。家族葬では通夜と葬儀・告別式の顔ぶれが同じとなることが多く、一日葬とすることで費用面の負担やご遺族・参列者の体力面での負担を軽減しやすいためです。
それぞれの葬儀形態に異なるメリットや注意点があるため、両面を理解したうえで慎重に検討することをおすすめします。
予算はどの程度とするか
5つ目は、「葬儀にかける予算」です。
葬儀費用の平均は、120万円程度とされています。一般葬の二日葬であれば200万円近い費用がかかることが多い一方で、家族葬では100万円から120万円程度、直葬であれば20万円から40万円程度が目安となります。
葬儀にこだわれば、それだけ費用も嵩みやすくなります。予算をあらかじめ決めておくことで、安易なグレードアップやオプションの追加で費用が嵩む事態を避けやすくなるでしょう。
安置場所をどうするか
6つ目は、「安置場所をどうするか」です。
先ほど解説したように、病院で亡くなった場合は一時的に病院内の霊安室に安置されることになるものの、霊安室はいつまでも使えるわけではありません。霊安室が使えるのはご逝去後の数時間（1～2時間）程度だけであり、その後は別の安置場所にご遺体を搬送する必要が生じます。つまり、ご逝去後数時間以内には、安置場所を決める必要があるということです。
安置場所は、「ご自宅」または「葬儀社の安置施設」の2択となることが多いでしょう。ご自宅に安置する場合はいつでも故人のお顔が見られる反面、温度や湿度を適切に管理する必要が生じます。また、葬儀を斎場で行うのであれば、ご自宅から斎場まで再度搬送してもらわなければなりません。
一方で、葬儀社の安置施設を利用する場合は適切な温度・湿度管理がされるため、安心です。ただし、安置施設の利用料がかかるため、費用についても確認したうえで安置場所を選択すべきでしょう。また、面会時間に一定の制限が入る可能性があるため、面会ルールについても事前に確認しておくことをおすすめします。
なお、家族葬のアイリスは各プラン（自宅での安置を前提とする「自宅葬プラン」を除く）の基本料金に最大3日間の安置施設利用料を含んでおり、この期間内の安置であれば安置施設の利用に追加費用はかかりません。安置費用を抑えたいとご希望の際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。
どの葬儀社に依頼するか
7つ目は、「どの葬儀社に依頼するか」です。
先ほど解説したように、亡くなってから葬儀社を手配すべきときまでには、数時間程度の猶予しかありません。焦って不誠実な葬儀社に依頼してしまうと、料金トラブルに発展したり希望の葬儀ができず後悔したりするかもしれません。そのため、可能な限り生前のうちから依頼する葬儀社を検討しておくとよいでしょう。
家族葬のアイリスは各料金プランの基本料金にそのプランでの葬儀の施行に最低限必要な物品・サービスの費用をすべて含んでおり、不明瞭な追加料金を請求することはありません。また、ご生前からの相談や資料請求も可能です。
親が危篤となり、今のうちから葬儀社を探しておきたいとお考えの際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。
親が危篤となった際の葬儀社選びのポイント
親が危篤となった際、葬儀社はどのような視点で選べばよいのでしょうか？ここでは、葬儀社選びで後悔しないための主な視点を3つ解説します。
- 希望の葬儀が実現できる葬儀社を選ぶ
- 問い合わせの対応が丁寧な葬儀社を選ぶ
- 明朗会計で信頼できる葬儀社を選ぶ
希望の葬儀が実現できる葬儀社を選ぶ
1つ目は、希望の葬儀が実現できるか否かです。
たとえば、小規模な家族葬を希望しているのであれば、小規模な家族葬を得意としている葬儀社を選ぶべきでしょう。同様に、自宅での葬儀を希望しているのであれば、自宅葬プランを設けている葬儀社に依頼すべきです。
希望する葬儀が実現できそうかどうかという視点で葬儀社を選定することで、葬儀社とのミスマッチを避けやすくなります。
問い合わせの対応が丁寧な葬儀社を選ぶ
2つ目は、問い合わせの対応が丁寧な葬儀社を選ぶことです。
問い合わせの時点で葬儀費用や安置費用などを質問した際に、対応が渋ったり曖昧な返答をしたりする葬儀社への依頼は、避けた方がよいでしょう。このような葬儀社に依頼してしまえば、料金トラブルとなるおそれがあるためです。
明朗会計で信頼できる葬儀社を選ぶ
3つ目は、明朗会計で信頼できる葬儀社を選ぶことです。
葬儀費用はややわかりづらいこともあり、費用に関するトラブルも少なくありません。代表的なトラブルとしては、「広告に書かれていた費用だけでは葬儀ができず、いろいろと加算された結果最終的な葬儀費用が高くなった」ものが挙げられます。
そのような事態を避けるため、明朗会計な葬儀社を選ぶことをおすすめします。具体的には「葬儀一式〇円～」のような表記だけではなく、その料金に「何が含まれており、何が含まれていないか」の明記がある葬儀社を選ぶとよいでしょう。
家族葬のアイリスは各葬儀プランの基本料金にそのプランでの葬儀の施行に最低限必要となる物品やサービスをすべて含んでおり、喪主様のご希望でオプションなどを付けない限り追加料金はかかりません。明朗会計で信頼できる葬儀社をお探しの際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご連絡ください。
親が亡くなった直後にやるべきこと
親が亡くなったら、直後の流れはどのようになるのでしょうか？ここでは、病院で亡くなった直後の一般的な流れを解説します。
- 死亡診断書を受け取る
- 近親者に連絡する
- 葬儀社に連絡する
- ご遺体を搬送してもらう
- ご遺体を安置する
- 葬儀プランの打ち合わせをする
死亡診断書を受け取る
医師から死亡診断書が交付されるため、これを受け取ります。死亡診断書は死亡届の様式と一体となっており、死亡届として提出することになります。
近親者に連絡する
その場に立ち合っていない近親者に、亡くなった旨を連絡します。ここでは亡くなったことだけを伝え、葬儀については詳細が決まってから改めて連絡します。
葬儀社に連絡する
ご遺体の搬送を依頼するため、葬儀社に連絡します。なお、病院から葬儀社を紹介されることもあるものの、紹介は断って構いません。後悔しないよう、喪主となる方が自分で選んだ葬儀社に連絡して手配するとよいでしょう。
お困りの際は、家族葬のアイリスまでお電話ください。お電話をいただいたら、すぐに担当者が駆け付けてご遺体の搬送をサポートします。
ご遺体を搬送してもらう
葬儀社の担当者が到着したら、安置場所までご遺体を搬送してもらいます。先ほど解説したように、この時点では安置場所が決まっている必要があります。
ご遺体を安置する
安置場所に到着したら、ご遺体を安置します。また、枕元に「ミニ祭壇」と呼ばれる枕飾りを設置します。
葬儀プランの打ち合わせをする
ご遺体を安置したら、葬儀プランの具体的な打ち合わせを行います。菩提寺がある場合は菩提寺にも連絡し、日程調整などを行いましょう。
親の危篤に関するよくある質問
最後に、親の危篤に関するよくある質問とその回答を2つ紹介します。
危篤からご逝去までの期間はどれくらい？
危篤になってからご逝去までの期間は、ケースバイケースです。
危篤となってから数時間から数日以内で亡くなる場合もある一方で、いったん持ち直して数週間、数か月以上存命することもあります。
葬儀社はいつ決めるべき？
病院で亡くなった場合、葬儀社は、親が亡くなってから1～2時間以内に決める必要があります。病院から、別の安置場所までご遺体を搬送してもらう必要があるためです。生前のうちから葬儀社を決めておくことで、ご逝去後に慌てて葬儀社を探す必要がなくなります。
家族葬のアイリスはご逝去後のご連絡のみならず、ご生前からのご相談にも対応しています。葬儀社の選定でお悩みの際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。
まとめ
親が危篤となった場合にやるべきことや検討すべきこと、ご逝去直後の流れなどを解説しました。
親が危篤になったとの連絡を受けたら、まずは早期に駆け付けて医師から説明を受けましょう。その後はできるだけ傍に付き添いつつ、可能であれば葬儀についての検討を始めます。生前のうちから葬儀について検討しておくことで、万が一の際に判断を誤り後悔する事態を避けやすくなるためです。
家族葬のアイリスは全国対応で葬儀のトータルサポートを行っており、ご生前からのご相談や資料請求にも対応しています。親が危篤との連絡を受け、葬儀について事前に検討しておきたいとお考えの際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。
お電話は24時間365日いつでも受け付けており、深夜や早朝であってもご遠慮いただく必要はありません。