お葬式は「年末年始」にもできる？注意点や流れをわかりやすく解説

年末に家族が亡くなった場合には、すぐにお葬式ができない可能性があります。では、年末年始に家族が亡くなった場合には、どのような点に注意する必要があるのでしょうか？また、年末年始に家族が亡くなった場合、お葬式まではどのような流れになるのでしょうか？今回は、年末年始に家族が亡くなった場合のお葬式について、くわしく解説します。

なお、当サイト「家族葬のアイリス」は全国対応で葬儀のトータルサポートを行っており、年末年始も休まず対応しています。年末年始のお葬式でお困りの際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。

年末年始にもお葬式はできる？

年末年始にお葬式ができるか否かは、火葬場が開いているか否かによって異なります。

まず、年末年始であっても葬儀社には連絡が取れることが多いでしょう。一方で、火葬場は年始（12月30日から1月3日頃）に休業していることが少なくありません。

一般的に、お葬式と火葬は同日に行います。つまり、火葬場の予約が取れなければ、年末年始のお葬式は困難だということです。

年末年始にお葬式をしたい場合のポイント

火葬場は、年末は12月29日頃まで開いており、年始は1月4日から営業していることが多いといえます。このタイミングの予約を取ることができれば、比較的スムーズにお葬式ができる可能性があります。

では、年末に家族が亡くなった場合、お葬式に関してどのような点に注意すればよいのでしょうか？ここでは、主なポイントを5つ解説します。

• 早期に葬儀社に連絡を入れる
• 早期に近親者に連絡を入れる
• 現金を引き出しておく
• 早期に菩提寺に連絡を入れておく
• 早期に死亡届を提出しておく

早期に葬儀社に連絡を入れる

1つ目は、できるだけ早期に葬儀社へ連絡することです。

火葬場の予約は、一般的に葬儀社の担当者が行います。年明けすぐは火葬を待っている人も多く、火葬場の予約が取りづらい傾向にあります。早期に葬儀社へ連絡して依頼することで火葬場への早期の予約が可能となり、年始のできるだけ早いタイミングでの予約を入れやすくなるでしょう。なお、利用する火葬場の地域には制限がなく、予約さえ取れれば遠方の火葬場でも利用できます。

ただし、遠方の火葬場を使う場合には費用が高くなりやすい点にご注意ください。なぜなら、公営火葬場の多くは対象地域の住民であった人の火葬について、利用料金を大きく引き下げているためです。また、ご遺体を火葬場まで搬送する料金も、距離が長くなれば高くなる傾向にあります。

家族葬のアイリスは全国対応で葬儀のトータルサポートを行っており、年末年始も休まず営業しています。年末に家族が亡くなりお葬式についてお困りの際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。

早期に近親者に連絡を入れる

2つ目は、近親者へ早期に連絡を入れることです。

年末年始は、長期旅行などで不在としている人も少なくありません。なかでも、海外旅行をする場合には、帰国するまで連絡が取れなくなる場合もあるでしょう。そのため、年末に家族が亡くなった場合には、お葬式に参列してほしい近親者には早期に連絡することをおすすめします。

現金を引き出しておく

3つ目は、早期に現金を引き出しておくことです。

お葬式の費用はお葬式後の振り込みであることが多い一方で、宗教者（僧侶など）に支払うお布施などはお葬式当日に現金での支払いが必要となります。年末年始はほとんどの金融機関の窓口が休業するため、早めに現金を引き出しておきましょう。

ATMは利用できることが多いものの、なかには年末年始に利用できないATMも存在するほか、営業時間が通常よりも短くなっていることもあります。

早期に菩提寺に連絡を入れておく

4つ目は、菩提寺に早期に連絡を入れておくことです。

菩提寺がある場合、お通夜やお葬式での読経は菩提寺の僧侶にお願いすることとなります。しかし、年末年始は宗教者もさまざまな行事などの予定が入りやすく、都合がつきにくい可能性が高くなります。

そのため、年末に家族が亡くなった場合には、菩提寺にも早期に連絡を入れておく必要があるでしょう。

早期に死亡届を提出しておく

5つ目は、早期に死亡届を提出しておくことです。

死亡届の提出期限は、原則としてご逝去後7日以内です。しかし、死亡届を出さなければ、火葬に必要となる「火葬許可証」が受け取れません。そのため、期限を待たず、早期に提出しておくことをおすすめします。

また、年末年始は原則として市区町村役場が休みとなり、通常の窓口に提出することはできません。そのため、年末年始の死亡届は時間外窓口に提出することとなります。

なお、市区町村によっては住民の利便性を高めるためメインの庁舎のほかに支所を設けている場合もあるものの、時間外窓口はメインの庁舎にだけ設けられていることも多いでしょう。そのため、時間外窓口を利用する場合には、提出できる場所をあらかじめ確認しておく必要があります。

家族葬のアイリスは、各葬儀プランの料金にはじめから死亡届の提出代行費用を含んでいます。そのため、年末年始であっても、死亡届の提出まで安心してお任せいただけます。

年末に亡くなった場合にお葬式に関して特に確認・検討すべきこと

年末年始に家族が亡くなった場合、お葬式に関して特にどのような点を確認しておく必要があるのでしょうか？ここでは、特に確認や検討が必要となる事項を3つ解説します。

• 安置場所の手配と料金
• ドライアイスなどの追加料金
• 葬儀の規模・参列者の範囲

安置場所の手配と料金

年末年始に家族が亡くなった場合、ご遺体の安置場所をどこにするのか、そして安置施設の利用にどれだけの費用が掛かるのかを確認しておくことをおすすめします。

ご遺体の安置はご自宅で行うこともある一方で、葬儀社の安置施設を使うことも少なくありません。しかし、安置施設の利用には、費用が掛かります。

年末に亡くなった場合には火葬までの期間（つまり、安置が必要な期間）が長くなる傾向にあるため、安置費用が通常よりも高くなる傾向にあります。また、安置施設によっては年末年始はご遺体を保管してくれる一方で面会ができない場合もあるため、あらかじめ確認しておくとよいでしょう。

家族葬のアイリスは、自宅葬プラン以外の各葬儀プランにおいて、最大3日分の安置施設利用料を基本料に含んでいます。年末にご家族が亡くなってお困りの際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。

ドライアイスなどの追加料金

ご遺体の腐敗を遅らせるため、通常はドライアイスを使用します。年末に亡くなった場合は安置期間が長くなる傾向にあるため、ドライアイスの費用も高くなります。

そのため、トータルでどの程度の追加料金が必要となるのか、あらかじめ確認しておくとよいでしょう。

また、年始すぐに火葬場の予約が取れず安置すべき期間が非常に長くなる場合には、「エンバーミング」も選択肢に入ります。エンバーミングとはご遺体の血液を防腐剤の入った液体に交換するなどの処置であり、ご遺体の腐敗を遅らせる特殊な技術です。

エンバーミングをすることでドライアイスによる冷却は不要となるうえ長期の保存が可能となる一方で、費用がかさむ傾向にあります。

ドライアイスで対応すべきかエンバーミングをすべきかはご遺体の状態や保存すべき期間などによって異なるため、葬儀社の担当者などへ相談したうえで検討するとよいでしょう。

葬儀の規模・参列者の範囲

年末年始に家族が亡くなった場合、葬儀の規模や参列者の範囲を早期に検討しておくことをおすすめします。なぜなら、年明けすぐは旅行などで不在であることも多いなど、すでに予定が入っている人も少なくないためです。

一般参列者を招く一般葬の場合には、できるだけ早期に案内しなければなりません。一方で、家族葬など参列者を絞った葬儀の場合には、連絡すべき相手も絞られることとなります。

連絡すべき相手に早期に連絡を入れるため、葬儀の規模や参列者の範囲を早めに決めておくとよいでしょう。

家族葬のアイリスは小規模な家族葬のほか、一般葬にも対応しています。葬儀の形態や規模などでお困りの際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。ご希望の内容に応じて、最適な葬儀プランを提案します。

年末に家族が亡くなった場合のお葬式までの基本的な流れ

最後に、年末に家族が亡くなった場合におけるお葬式までの基本的な流れを解説します。

• 死亡診断書を受け取る
• 近親者に連絡を入れる
• 葬儀社に連絡を入れる
• 安置場所を検討し、ご遺体を安置する
• 葬儀プランや料金を確認のうえ、葬儀社と契約する
• 菩提寺に連絡を入れる
• 死亡届を提出する
• （通夜当日まで）安置を続ける
• （葬儀の前日）通夜の準備をする
• 通夜を執り行う
• 通夜振る舞いをする
• （葬儀当日）葬儀・告別式を執り行う
• 出棺する
• 火葬する
• 精進落としをする

死亡診断書を受け取る

ご逝去が確認されたら、医師から死亡診断書（または、死体検案書）が交付されます。死亡診断書は死亡届と一体となっており、死亡届として提出することとなるため、紛失しないようご注意ください。

近親者に連絡を入れる

ご逝去後は、その場に同席していない近親者に連絡を入れます。なお、家族葬など参列者を限定して葬儀をする予定である場合には、この段階で連絡する相手は最小限にとどめた方がよいでしょう。

多くの人のご逝去の連絡を入れれば、連絡を受けた人が葬儀に参列するものと考えて年末年始の予定をキャンセルするなどの対応に入る可能性があるためです。

葬儀社に連絡を入れる

続けて、葬儀社に連絡を入れます。この段階で葬儀社への連絡が必要となる理由は、ご遺体の搬送を依頼する必要があるためです。

病院で亡くなった場合にはご遺体は霊安室に移されますが、この霊安室が使用できるのは数時間程度であることが一般的です。所定の時間内に、ご遺体を別の安置場所に搬送しなければなりません。とはいえ、自家用車でご遺体を運ぶことは困難であるため、寝台車を持っている葬儀社に搬送してもらうこととなります。

家族葬のアイリスは全国対応で葬儀のトータルサポートを行っており、年末年始も休まず営業しています。年末に家族が亡くなりお葬式などについてお困りの際は、家族葬のアイリスまでご相談ください。

安置場所を検討し、ご遺体を安置する

葬儀社の担当者が到着したら、ご遺体を安置場所まで搬送します。

安置場所は、ご自宅か葬儀施設の安置施設とすることが多いでしょう。ただし、年末のご逝去の場合には安置期間が長くなる傾向にあり、安置施設の利用料も高くなる傾向にあります。

そのため、あらかじめ葬儀社の担当者に安置施設の利用料などを確認したうえで安置場所を決めることをおすすめします。

葬儀プランや料金を確認のうえ、葬儀社と契約する

ご遺体を安置したら、葬儀社の担当者と葬儀プランや料金などの打ち合わせを行います。打ち合わせでは、年末年始の安置期間が長くなることも踏まえ、かかる費用をトータルで確認しておきましょう。

残念なことに、当初提示された料金と請求額が乖離したなどのトラブルは少なくないためです。その葬儀社が信頼できると感じたら、最終的な契約を締結します。

菩提寺に連絡を入れる

葬儀プランがある程度決まった段階で、菩提寺に連絡を入れます。菩提寺がない場合には葬儀社が僧侶などを手配してくれることが多いため、担当者に相談するとよいでしょう。

死亡届を提出する

葬儀プランの打ち合わせと並行して、死亡届を提出します。先ほど解説したように、年末年始は死亡届を提出する窓口が違うことも多いため注意しましょう。

家族葬のアイリスはプランの料金に死亡届の提出代行を含んでいるため、安心してお任せいただけます。

（通夜当日まで）安置を続ける

年末に家族が亡くなった場合、通夜や葬儀・火葬までに相当の日数が開くことも少なくありません。通夜の前日までは、ご遺体の安置を続けます。

なお、安置期間中にご遺族が一緒に宿泊できるか否かやご遺体との面会のルールなどは、葬儀社によって異なります。年末年始は面会ができない場合もあるため、できるだけ故人と長く過ごしたいと考えている場合には、面会のルールなどもあらかじめ確認しておきましょう。

（葬儀の前日）通夜の準備をする

葬儀と火葬は同日に執り行い、葬儀の是実に通夜をすることが基本です。通夜当日には、通夜の開始時刻に先だってご遺体を棺に納める「納棺」などを行います。

通夜を執り行う

通夜は、葬儀前日の夕刻に行うのが一般的です。通夜では、僧侶による読経やお焼香、参列者による焼香などが行われます。

通夜振る舞いをする

通夜の後に、「通夜振る舞い」をすることがあります。通夜振る舞いは参列者にお礼を伝えるために食事やドリンクを振る舞うものであり、故人との最期の食事との意味合いもあります。

（葬儀当日）葬儀・告別式を執り行う

葬儀当日には、葬儀・告別式を行います。葬儀・告別式では僧侶による読経やお焼香、参列者による焼香などがなされます。

その後は棺の中に花を入れる「花入れの儀」や、棺の蓋を固定する「釘打ちの儀」などが行われます。

出棺する

葬儀・告別式の最後に喪主から参列者へ向けて挨拶をします。その後は、火葬場へ向けての出棺となります。

火葬する

火葬場に到着したら、ご遺体を荼毘に付します。火葬には1時間から2時間程度を要することが多いでしょう。

火葬を終えたら、お骨を骨壺に納める「収骨」を行います。

精進落としをする

最後に、火葬場まで同行した近親者と僧侶による食事会である「精進落とし」を行います。

精進落としは、1人1膳のお弁当や懐石料理などを用意することが多いでしょう。

年末年始は家族が集まることが多く、精進落としに使われるような食事会場も混み合う傾向にあるため、早期に予約しておくことをおすすめします。

まとめ

年末年始に家族が亡くなった場合のお葬式について解説しました。

年末年始は火葬場が休みであるため、原則としてお葬式をすることはできません。年末年始に家族が亡くなった場合には、1月4日以降できるだけ早いタイミングに火葬場の予約が入れられるよう、葬儀社に早期に相談することをおすすめします。

家族葬のアイリスは全国対応で葬儀のトータルサポートを行っており、年末年始も休まず営業しています。年末年始にご家族が亡くなりお葬式についてお困りの際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。お電話は、24時間365日いつでも受付中です。