葬儀には、100万円以上のまとまった費用がかかることも少なくありません。また、葬儀は時期を選ぶこともできず、突然のことで葬儀費用の捻出に苦慮する場合もあるでしょう。
そこで検討したいのが、あらかじめ葬儀費用を用意しておくことです。その方法の1つとして、生命保険の活用が挙げられます。
では、葬儀費用を生命保険で用意することには、どのようなメリットがあるのでしょうか？また、生命保険を活用して葬儀費用を用意しようとする際は、どのような点に注意すればよいのでしょうか？
今回は、葬儀費用の準備方法や葬儀費用を生命保険で用意する主なメリット、葬儀費用の準備に生命保険を活用する際の注意点などについてくわしく解説します。
なお、当サイト（家族葬のアイリス）は全国対応で葬儀のトータルサポートを行っており、費用を抑えた葬儀プランを数多く展開しています。葬儀費用を抑えつつも納得のいく葬儀を実現したいとお考えの際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。
▼この記事のポイント
- 葬儀費用の平均は、120万円程度
- 葬儀費用の準備方法には、喪主への現金預託や互助会への加入、葬儀ローン、生命保険の活用などが挙げられる
- 生命保険で葬儀費用を用意するメリットには、葬儀費用を喪主に確実に渡しやすいことや葬儀費用の支払い時期までに保険金の入金を間に合わせやすいことなどが挙げられる
- 葬儀費用を生命保険で用意する際は、受取人を喪主となる人にしたうえで、喪主となる人に生命保険に加入していることを伝えておく
葬儀費用はどのくらいかかる？
葬儀には、平均して120万円程度の費用がかかるといわれています。これは全体の平均であり、一般葬（誰でも自由に参列できる葬儀）の場合における費用の目安は120万円から200万円程度です。
反対に、参列者の少ない家族葬の場合には、80万円から120万円程度が目安となるでしょう。葬儀費用の用意を始める前に、希望の葬儀を施行するためにかかる費用を確認しておくことをおすすめします。
家族葬のアイリスは、生前からのご相談や資料請求、お見積もりにも対応しています。将来の葬儀に備え、かかる費用を生前から把握しておきたいとご希望の際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。
葬儀費用の主な準備方法
葬儀費用の準備・捻出方法としては、以下のものなどが挙げられます。
- 喪主の自己資金
- 故人からの預かり金
- 互助会への加入
- 葬儀ローン
- 生命保険
ここでは、葬儀費用の主な準備方法の概要を解説します。
喪主の自己資金
喪主の自己資金で、葬儀費用を賄う方法です。喪主が十分な資産を有している場合、喪主の預貯金から葬儀費用を捻出することが多いでしょう。
これはそのまま喪主が負担する場合もある一方で、後に故人の遺産を分ける際に清算する場合もあります。
故人からの預かり金
故人が生前に、将来喪主となる人にお金を預けておく方法です。喪主となる人が金銭面で信用できる場合には、この方法が選択肢に入ります。現金で渡す場合もあれば、銀行口座に振り込む形で渡す場合もあるでしょう。
なお、この方法では、税務署や他の相続人から「贈与ではないか」と疑われるかもしれません。これに備え、贈与ではなく葬儀に備えた預け金であることを書面化しておくことをおすすめします。
互助会への加入
互助会に加入することで、葬儀費用を用意する方法です。互助会とは、葬儀や婚姻などの冠婚葬祭に備え、一定の掛金を積み立てる制度です。
毎月2,000円や5,000円など少額からの積み立てが可能であり、「喪主に迷惑をかけないよう、葬儀費用をコツコツと積み立てておきたい」とのニーズに合致しています。
ただし、互助会の積立金はどの葬儀社でも使えるわけではなく、使える葬儀社や葬儀プランが制限されます。また、必ずしも葬儀費用の全額が積立金だけで賄えるわけではなく、追加費用が必要となることも少なくありません。
さらに、途中で解約する際は解約手数料が控除されることが多く、掛金の総額よりも解約金が少なくなる可能性もあります。
互助会への加入は、これらも踏まえて慎重に検討すべきでしょう。
葬儀ローン
葬儀費用が捻出できない場合には、葬儀ローンを組むことも選択肢に入ります。葬儀ローンとは、葬儀費用の用意に特化した借入金です。葬儀ローンが組めれば、事前の準備が不足していても葬儀を執り行うことが可能となります。
ただし、借入金である以上は審査があり、審査に通らなければ利用できません。また、元本とともに利息も返済していく必要があります。そのため、「借入金」であることを理解したうえで、無理なく返済できる額の借入れに留めるべきでしょう。
生命保険
生命保険を活用し、葬儀費用を用意する方法もあります。具体的には、本人が自身を被保険者（その保険の対象者）とする生命保険に加入し、保険料を支払います。受取人は、将来喪主となる予定の人に設定します。
このような保険に加入していれば、本人である被保険者のご逝去後、喪主である受取人が請求手続きをすることで、まとまった保険金が受け取れます。これを、葬儀費用の支払いに充てられるということです。
葬儀費用の準備に生命保険を活用することには、メリットが少なくありません。主なメリットは、後ほど改めて解説します。
（参考）故人の預貯金を直接葬儀費用の支払いに充てるのは難しい
故人の預貯金を、そのまま葬儀費用の支払いに充てようと考えることもあるでしょう。しかし、この方法をとるのは困難です。
なぜなら、口座名義人の死亡を金融機関が知った時点で、故人の銀行口座が凍結されるためです。口座が凍結されれば、以後の引き出しや振り込みなどはできません。
また、喪主が故人のキャッシュカードの暗証番号を知っていれば、事実上キャッシュカードを使って預金を引き出すことができます。しかし、これも安易に行うのは避けるべきです。
なぜなら、口座名義人以外がキャッシュカードを使うことは、金融機関の約款に違反する可能性が高いためです。また、他の相続人から「遺産を盗んだ」と疑われ、トラブルに発展するかもしれません。
なお、正式な相続手続きをすることで、凍結された故人の銀行口座から預貯金を引き出すことが可能となります。しかし、相続手続きをするには故人の戸籍謄本や除籍謄本などを集めたうえで、相続人全員で遺産分けの話し合い（「遺産分割協議」といいます）を取りまとめなければなりません。これを葬儀費用の支払期限に間に合わせるのは現実的ではないでしょう。
なお、遺産分割協議の成立前に、相続人の1人だけで故人の預貯金のうち一定額を引き出せる「遺産分割前の相続預金の払戻し制度」も存在します。この制度を活用すれば、遺産分割協議の成立に先立って、一定額の預貯金を引き出すことが可能です。
ただし、この制度には注意点が多くあります。弁護士などの専門家に相談したうえで、活用を慎重に検討すべきでしょう。
葬儀費用を生命保険で用意する4つのメリット
生命保険を活用して葬儀費用を用意する主なメリットには、次の4つが挙げられます。
- 葬儀費用を喪主に確実に渡しやすい
- ご逝去後、早期に保険金が請求できる
- 高齢や持病があっても加入できる商品もある
- 相続税の軽減につながる可能性がある
なお、保険金を葬儀費用を賄える金額に設定するため、保険を契約する前に葬儀にかかる費用について把握しておく必要があります。そのため、まずは葬儀社に相談をして見積もりをとるとよいでしょう。
家族葬のアイリスは、生前からのお見積もりや資料請求にも対応しています。葬儀費用を用意する前にかかる費用を把握したいとご希望の際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。
葬儀費用を喪主に確実に渡しやすい
喪主となる人を受取人に設定することで、保険金を喪主に的確に渡すことが可能となります。
保険金は遺産ではなく受取人固有の財産となります。そのため、保険金の請求にあたって、喪主が他の相続人と協議したり他の相続人の押印をもらったりする必要もありません。
ご逝去後、早期に保険金が請求できる
保険商品によっては、請求内容に不備がないことを条件に、請求から5営業日程度で保険金が振り込まれるものもあります。そのため、ご逝去後すぐに手続きをすることで、葬儀費用の支払い時期までに保険金を受け取れる可能性が高いでしょう。
高齢や持病があっても加入できる商品もある
葬儀費用の準備に特化した保険商品の中には、高齢であったり持病があったりしても加入できるものも存在します。そのため、健康状態に自信がなくても加入できる可能性があるでしょう。
相続税の軽減につながる可能性がある
前提として、故人が保険料を支払っていた生命保険金も相続税の対象となります。しかし、一定の条件を満たすことで、「500万円×法定相続人の数」までは非課税となる取り扱いがされています。
そのため、預貯金を遺す場合と比較して、相続税の軽減につながる可能性があるでしょう。
ただし、非課税枠が適用できるのは、受取人が相続人であるなど一定の場合に限られます。そのため、相続税の軽減を目的とする場合は、あらかじめ税理士などに相談したうえで保険商品を選定することをおすすめします。
葬儀費用の支払いに充てやすい主な生命保険
葬儀費用の準備に活用しやすい保険の種類としては、次の3つが挙げられます。
- 終身保険
- 定期保険
- 少額短期保険（ミニ保険）
なお、ここで紹介するのは一般的な内容であり、具体的な保障内容は保険商品や契約内容によって異なる可能性があります。そのため、実際に保険に加入しようとする際は、その商品の特性を十分に理解したうえで加入を検討することをおすすめします。
終身保険
終身保険とは、保障が一生涯続く生命保険です。被保険者が亡くなったり所定の高度障害状態になったりした際に、保険金が支払われます。
また、このような保険事故が発生する前に解約した場合には、解約返戻金が支払われることが一般的です。貯蓄性が高いため、葬儀費用の準備が目的であれば、有力な選択肢となるでしょう。
定期保険
定期保険とは、事前に契約で定めた一定期間中に亡くなったり高度障害状態となったりした場合にだけ保険金が支払われる、掛け捨て型の保険です。終身保険とは異なり貯蓄性は高くなく、解約返戻金はないことが一般的です。
定期保険は掛け捨てであるため、一見すると「保険料がもったいない」ように感じるかもしれません。しかし、保険金額の設定が同じであれば、終身保険よりも保険料が安くなる傾向にあります。
そのため、たとえば「子どもが在学中に亡くなった場合には、せめて葬儀費用分だけでも保険金が支払われるようにしたい」など一定期間中の死亡などに備えたい場合には、この定期保険が有力な選択肢となるでしょう。
少額短期保険（ミニ保険）
少額短期保険とは、比較的少ない掛金で短期間の特定の保険事故に備える保険商品です。これは、「ミニ保険」などと呼ばれることもあります。
少額短期保険にはさまざまな商品があり、そのうちの1つにいわゆる「葬儀保険」があります。葬儀保険の具体的な内容は保険商品によって異なるものの、一般的には月々数百円から数千円など少額な保険料を支払うことで、期間中に亡くなった場合に葬儀費用相当額（50万円から300万円程度）の保険金が支払われるものが多いでしょう。
保険料は一般的に掛け捨てですが、少額な保険料で葬儀費用の支払いに備えたいというニーズに合致しています。
葬儀費用を生命保険で用意する際の注意点
葬儀費用を生命保険で用意する際は、以下の点に注意する必要があります。
- 受取人を喪主となる人にする
- 喪主となる人に生命保険に加入していることを伝え、保険証書の保管場所などを伝えておく
- 具体的な内容は保険商品によって異なる
- 終身保険は定期保険よりも保険料が高くなる傾向にある
- 中途解約時に解約返戻金が戻ってこない可能性がある
受取人を喪主となる人にする
葬儀費用を生命保険で用意する場合、受取人は必ず将来喪主となる人に設定しましょう。他の人を受取人にしてしまうと、喪主が保険金を受け取れず、葬儀費用に充てられなくなるためです。
喪主となる人に生命保険に加入していることを伝え、保険証書の保管場所などを伝えておく
葬儀費用に充てるために生命保険に加入したら、必ずその旨を喪主となる人に伝えておきましょう。なぜなら、保険金はご逝去後自動的に支払われるものではなく、受取人からの請求があってから支払われるものであるためです。
せっかく生命保険に加入をしても、受取人がそのことを知らないと請求が遅れ、葬儀費用の支払期限に間に合わなくなる可能性があります。
また、生命保険に加入していることを伝える際は、保険証書の保管場所なども伝えておきましょう。ご逝去後、保険金の請求について受取人が生命保険会社に連絡をする際には保険証券番号などを尋ねられる可能性が高く、証書が手元にあれば手続きがスムーズになるためです。
具体的な内容は保険商品によって異なる
生命保険契約の具体的な内容は、保険商品や設計内容によって異なります。そのため、「どの生命保険でも同じ」と考えるのではなく、複数の商品を比較したうえで、ご自分のニーズに合った保険商品を選択しましょう。
終身保険は定期保険よりも保険料が高くなる傾向にある
先ほど解説したように、葬儀費用の支払いに充てられる主な保険としては、終身保険や定期保険などが挙げられます。
このうち、終身保険は亡くなった時期を問わず保険金が支払われるほか、途中で解約した場合にも解約返戻金が支払われるものも多く、貯蓄性が高いといえます。その反面、保険金の金額が同じであれば、定期保険と比較して支払うべき保険料の額も高くなることが一般的です。
それぞれに異なるメリット・デメリットがあるため、保険の特性を理解したうえで加入を検討しましょう。
中途解約時に解約返戻金が戻ってこない可能性がある
被保険者の死亡などの保険事故が発生する前に生命保険契約を解約する場合、必ずしも解約返戻金が戻ってくるとは限りません。特に、定期保険や少額短期保険などは掛け捨てであることが多く、解約しても返戻金などは受け取れない可能性が高いでしょう。
一方で、終身保険の場合は解約返戻金が受け取れる商品が多いですが、解約する時期によっては受け取れなかったり、解約返戻金がそれまでに支払った保険料の総額を下回ったりする可能性があります。
解約返戻金の有無や算定方法も保険商品ごとに異なるため、あらかじめ確認したうえで加入を検討しましょう。
葬儀費用と生命保険に関するよくある質問
最後に、葬儀費用と生命保険に関するよくある質問とその回答を2つ紹介します。
ご逝去後、生命保険は何日で支払われる？
請求から生命保険金が支払われるまでの日数は保険商品ごとに異なるものの、なかには5営業日以内に支払われる商品も存在します。
葬儀費用の用意に生命保険を活用しようとする際は、その商品の支払い日数も確認しておくとよいでしょう。
葬儀費用を支払うべき時期はいつ？
葬儀費用は、葬儀後に請求書が発行され、そこから1週間か10日以内に支払うべきとされることが一般的です。
ただし、葬儀社によっては葬儀当日の支払いを求める場合もあります。葬儀を依頼する前に、その葬儀社の支払い期限を確認しておくことをおすすめします。
まとめ
生命保険を活用して葬儀費用を用意するメリットや注意点、葬儀費用の準備に活用できる主な生命保険などについて解説しました。
葬儀費用を用意する方法の1つに、生命保険の活用が挙げられます。生命保険を活用することで、将来喪主となる人に確実に葬儀費用相当額を渡しやすくなります。
保険は、その商品や設計内容によって具体的な保障内容が異なるため、その商品の特性を理解したうえで、ご自分に合った商品を選択しましょう。
なお、生命保険を活用して葬儀費用を用意する前に、ご自分の理想の葬儀を実現するために必要な費用を把握しておく必要があります。そのため、まずは葬儀社に事前相談をして、葬儀費用の見積もりをとることをおすすめします。
家族葬のアイリスは全国対応で葬儀のトータルサポートを行っており、ご生前のお見積もりや資料請求にも対応しています。早くから葬儀費用を準備しておきたいとお考えの際は、家族葬のアイリスまで、まずはお気軽にご相談ください。