ご家族が亡くなると、早急に葬儀日程を決める必要が生じます。では、土曜日に亡くなった場合、お葬式はいつ行うのが一般的なのでしょうか？また、お葬式の日程はどのような点を考慮して決めればよいのでしょうか？
今回は、土曜日に亡くなった場合における葬儀の一般的なスケジュールや葬儀日程の決め方などについて、くわしく解説します。
なお、当サイト（家族葬のアイリス）は全国対応で葬儀のトータルサポートを行っており、ご逝去のご連絡をいただいたらすぐに担当者が駆け付けてご遺体の搬送をサポートします。ご家族が亡くなり葬儀についてお困りの際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。お電話は24時間365日いつでも受け付けており、土曜日や日曜日であってもご遠慮いただく必要はありません。
▼この記事のポイント
- 土曜日に亡くなった場合、葬儀は日曜日または月曜日に行うことが多い
- お葬式の日程は、火葬場の空き状況や六曜（友引）、近親者の都合などによって左右される
- 葬儀社の多くは「土日休み」ではないため、土曜日に亡くなった場合であっても連絡をして問題ない
- 忌引き休暇に公休日である土日を含めるかどうかの取り扱いは企業ごとに異なるため、就業規則などの根拠を確認する
土曜日に亡くなった場合のお葬式はいつ？
お葬式には特に曜日は関係なく、土曜日に亡くなった場合は日曜日または月曜日に葬儀を行うことが多いでしょう。ここでは、土曜日に亡くなった場合の葬儀日程について解説します。
お葬式や火葬に曜日は関係ない
前提として、お葬式や火葬に曜日は関係ありません。そのため、「土曜日や日曜日に葬儀ができない」などの決まりはなく、土日であっても平日と同じく葬儀が営まれています。
ただし、参列のしやすさを重視して、あえて土曜日や日曜日に葬儀を行うケースは散見されます。
お葬式の一般的なスケジュール
土曜日に亡くなった場合におけるお葬式の一般的なスケジュールは、次のとおりです。
| スケジュール | 概要 |
| ご逝去の翌日（日曜日）の夕刻 | 通夜 |
| ご逝去の翌々日（月曜日） | 葬儀と火葬 |
ただし、亡くなったのが土曜日の明け方以前である場合、次のスケジュールで葬儀をすることもあります。
| スケジュール | 概要 |
| ご逝去当日（土曜日）の夕刻 | 通夜 |
| ご逝去の翌日（日曜日） | 葬儀と火葬 |
この場合は、通夜と葬儀が土日となるため、多くの人に参列してもらいやすいでしょう。また、ご遺体の安置期間が最小限となるため、安置費用を抑えることも可能となります。
ただし、打ち合わせなどの準備が非常にタイトとなることに注意が必要です。また、遠方の参列者などは、通夜に間に合わないかもしれません。
お葬式の日程を決める際に考慮すべき主な要素
お葬式の日程を決める際は、必要に応じて次の事項などを考慮することとなります。
- ご逝去後24時間は火葬できない旨の法律の規定
- 火葬場の空き状況
- 六曜（友引）
- 近親者の都合
- 僧侶の都合
- 参列のしやすさへの配慮
- 斎場の空き状況
- 安置費用
ご逝去後24時間は火葬できない旨の法律の規定
日本では、墓地埋葬法の規定により、原則として死後24時間は火葬できないこととされています。そのため、たとえ通夜や葬儀・告別式などの儀式を行わないとしても、ご逝去当日の火葬はできません。
そのため、土曜日の午前中までに亡くなった場合には、スケジュールはタイトになるとはいえ、日曜日に火葬できる可能性があるでしょう。一方で、土曜日の夕方以降に亡くなった場合には、日曜日の火葬はできません。
火葬場の空き状況
火葬場の空き状況も、葬儀日程を左右する重要な要素です。
地域によっては火葬場が不足しており、数日先まで火葬場が埋まっていることもあるでしょう。この場合には、火葬場の空き日程に合わせて葬儀日程を調整することとなります。
なお、火葬場は年末年始に休業することが一般的です。そのため、特に年末や年始すぐに亡くなった場合には年明けの営業開始日以降も火葬場の予約が取りづらく、亡くなってから葬儀までの待機期間が長くなる場合もあります。
六曜（友引）
六曜（友引）も、葬儀日程に影響する場合があります。六曜とは、中国から日本に伝わった暦注（暦の注釈）であり、日々の吉凶を示すものです。
とはいえ、日々の吉凶を個別に占って決まるものではなく、曜日と同様に規則的に並んでいるに過ぎません。
そして、六曜の1つに「友引」があります。これは、もともと「共引」と表記されており、「勝負がつかない（共に引く）」を意味する日です。
しかし、日本では「友を引く」という字面が縁起が悪いとされ、友引の火葬が迷信的に避けられることがあります。特に、年配の人は友引の日に葬儀（火葬）をすることを「非常識だ」と考える場合もあるため、親族など多数が参列する葬儀では、友引を避ける方が無難でしょう。
なお、友引に避けられるのは火葬だけであり、通夜を行うことは問題ないとされています。
ちなみに、友引の火葬が少ないことから、友引の日を休日としている火葬場も少なくありません。
近親者の都合
近親者の都合により、葬儀日程を調整することがあります。
たとえば、故人の子どもなど非常に近しい関係にある人が海外などの遠方に居住しており、駆け付けるまでに日数を要する場合に、帰国に合わせて葬儀を営むことなどが想定されます。
また、日程の変更が難しい重要な国家試験や入試などを控えている場合に、これを考慮して日程をずらす場合もあります。
僧侶の都合
僧侶の都合で、葬儀日程を調整することもあります。
菩提寺がある場合には、その菩提寺の僧侶に通夜や葬儀での読経を依頼するのが一般的です。菩提寺の僧侶の都合がつかない場合には、同じ宗派の僧侶を菩提寺から紹介してもらえることが多いでしょう。
ただし、葬儀の忙しい時期（年末年始やお盆など）には、代わりの僧侶も見つからない場合があります。この場合には、僧侶の都合に合わせて葬儀日程を調整することとなります。
参列のしやすさへの配慮
参列のしやすさへの配慮から、葬儀の日程を調整することがあります。
たとえば、故人が学校の先生であったり土日休みの企業に勤めていたりする場合には、多くの生徒や同僚による参列が予想されます。この場合には、土日に通夜や葬儀をすることで多くの参列者に無理なく参列してもらいやすくなるでしょう。
このように、想定される参列者にとって参列しやすい日を重視して、葬儀日程を決める場合もあります。
なお、非常に多くの参列者が想定される場合、会場の手配や準備などに時間を要することも多いでしょう。この場合には、まず近親者だけで密葬を営み火葬までを済ませたうえで、後日改めて「お別れの会」などを開催することも有力な選択肢となります。
斎場の空き状況
その葬儀社が利用できる斎場に空きがない場合、斎場の空き状況に合わせて葬儀日程を調整する場合もあります。
なお、家族葬のアイリスは全国の多数の斎場と提携しており、希望の斎場を手配できる可能性があります。土曜日にご家族が亡くなり葬儀についてお困りの際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご連絡ください。
安置費用
安置費用の面から、葬儀日程を検討する場合もあります。
病院で亡くなったとしても、病院内の霊安室が使えるのはご逝去後の数時間程度だけであり、その後は別の安置場所にご遺体を移動させる必要が生じます。ご遺体の主な安置場所の選択肢には、ご自宅と葬儀社の安置施設があるでしょう。
ご自宅で安置する場合には安置施設の利用料はかからないものの、慎重な温度・湿度管理などが必要となります。また、ご遺体を残した状態で外出することに抵抗を感じ、ご遺族の活動が制限される場合もあるでしょう。
一方で、葬儀社の安置施設を利用する場合には、1日単位で安置施設の利用料がかかることが一般的です。ご逝去から葬儀までの日程が長くなる場合には安置期間も長くなり、安置費用が嵩みやすくなるでしょう。そのため、この点も考慮して葬儀日程を検討することとなります。
- 監修者コメント：安置施設の追加料金は、施設によって目安金額があるため、パンフレットや見積書などで確認しておくと不安が減ります。
土曜日に亡くなった場合の注意点
土曜日にご家族が亡くなった場合、次の点に注意するとよいでしょう。
- 葬儀社は土曜日でも連絡がつくことが多いため気にせず連絡をする
- 休日であっても上司には連絡をする
- 土曜日であっても死亡届は提出できるものの火葬許可証の交付時間に制限がある可能性がある
葬儀社は土曜日でも連絡がつくことが多いため気にせず連絡をする
葬儀社は土日休みではなく、土曜日であっても営業していることが一般的です。そのため、「土曜日だから」といって連絡をためらう必要はありません。
なお、家族葬のアイリスは、24時間365日体制でお電話をお受けしています。土曜日にご家族が亡くなり、葬儀についてお困りの際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご連絡ください。土曜日の深夜や早朝であっても、ご遠慮いただく必要はありません。
休日であっても上司には連絡をする
ご家族が亡くなった土曜日が勤務先の公休日であっても、上司には一報を入れておくとよいでしょう。忌引き休暇をとることが事前に分かっていれば、週明けを迎える前に企業側で対応策を練られる可能性があるためです。
また、一般葬であれば勤務先の関係者などが参列してくれる可能性があり、その点でも上司に連絡することをおすすめします。
なお、上司へ連絡する場合、深夜や早朝であればメールでの連絡にとどめるとよいでしょう。ご家族が亡くなったことは緊急事態であるため、日中であれば電話をかけても構いません。
土曜日であっても死亡届は提出できるものの火葬許可証の交付時間に制限がある可能性がある
一般的に、市区町村役場の開庁時間は平日の9時から17時頃（自治体によっては、16時頃）までです。しかし、死亡届は土曜日など、この時間外であっても提出できます。
死亡届とは戸籍法に基づく人が亡くなった旨の届出であり、届出期限は原則としてご逝去の事実を知ってから7日以内です。しかし、死亡届を出さなければ、火葬に必要となる「火葬許可証」が受け取れません。そのため、期限を待たず、早期に届け出ておくとよいでしょう。
なお、自治体によっては「死亡届の提出ができる時間帯」と、「火葬許可証の交付可能時間帯」が異なる場合があります。たとえば、死亡届の提出は土日を含む深夜まで可能であるものの、火葬許可証の発行は9時から16時までである場合などが想定されます。
二度手間となったり火葬当日に火葬許可証の受け取りが間に合わなくなったりする事態を避けるため、届出先の市区町村役場の受付時間や火葬許可証の発行時間などをあらかじめ確認したうえで、余裕をもって届け出ることをおすすめします。
なお、家族葬のアイリスは各葬儀プランの基本料金に死亡届の提出代行料を含んでいます。追加料金の負担なく死亡届の提出まで任せられる葬儀社をお探しの際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご連絡ください。
土曜日に亡くなった場合の忌引き休暇はどうなる？
土曜日に亡くなった場合、忌引き休暇のカウントに元々休みである土日が含まれるかどうかは、企業によって異なります。
忌引き休暇とは？
忌引き休暇とは、家族などが亡くなった際に、仕事や学校を休める制度です。忌引き休暇の日数は企業ごとに異なるものの、次の日数程度であることが多いでしょう。
| 故人の続柄 | 忌引き休暇の日数（目安） |
| 配偶者 | 10日間 |
| 実父母 | 7日間 |
| 子 | 5日間～7日間 |
| 祖父母 | 3日間 |
| 兄弟姉妹 | 3日間 |
| 配偶者の父母 | 3日間 |
| 配偶者の兄弟姉妹 | 1日間 |
| 配偶者の祖父母 | 1日間 |
忌引き休暇の制度は企業ごとに異なる
前提として、忌引き休暇は労働基準法などで規定されておらず、企業に法律上義務付けられた休暇ではありません。忌引き休暇は、各企業がそれぞれ就業規則などで定めています。
そのため、具体的な忌引き休暇の日数や「忌引き休暇が土曜日・日曜日などに重なった場合の取り扱い」についても、企業ごとに異なります。誤解から無断欠勤をしてしまわないよう、就業規則を確認したり総務部などに問い合わせたりして確認しておくとよいでしょう。
たとえば、忌引き休暇の日数が「3日」で土日がその企業の公休日である場合、土曜日に亡くなった場合の忌引き休暇はそれぞれ次のとおりとなります。
| 公休日に忌引き休暇が重なる場合の取り扱い | 土曜日に亡くなった場合の忌引き休暇の日程 |
| 忌引き休暇に公休日を含める | 土曜日、日曜日、月曜日 |
| 忌引き休暇に公休日を含めない | 月曜日、火曜日、水曜日（土曜日・日曜日は通常の公休日として休み） |
なお、公務員は人事院規則や各自治体の条例によって忌引き休暇を定めており、「忌引き休暇に公休日を含める」旨の取り扱いがされていることが一般的です。
土曜日に亡くなった場合に関するよくある質問
最後に、土曜日に亡くなった場合に関するよくある質問とその回答を2つ紹介します。
土曜日に亡くなった場合、日曜日に火葬はできる？
土曜日に亡くなった場合に日曜日に火葬ができるかどうかは、亡くなった時刻によって異なります。日本では原則として死後24時間以内は火葬ができないほか、火葬場は17時頃には閉まり、火葬には1～2時間を要することが多いためです。
そのため、土曜日の午前中までに亡くなった場合には、スケジュールはタイトになるとはいえ、日曜日に火葬できる可能性があるでしょう。一方で、土曜日の夕方以降に亡くなった場合には、日曜日の火葬はできません。
土曜日でも火葬場は開いている？
火葬場は一般的に「土日休み」ではなく、土曜日であっても開いていることがほとんどです。
ただし、火葬場ごとに「友引の日」など一定のサイクルで休日を設けていることが多いため、土曜日がたまたまその休日にあたる場合には、閉まっている可能性があります。
まとめ
土曜日にご家族が亡くなった場合における一般的な葬儀のスケジュールや葬儀日程を左右する主な要素、土曜日に亡くなった場合の注意点などについて解説しました。
土曜日に亡くなった場合、翌日の日曜日に通夜、翌々日の月曜日に葬儀と火葬を行うことが一般的です。ただし、亡くなった時刻やその他の事情により、これとは異なる日程とする場合もあります。
まずは葬儀社に連絡を取り、葬儀の日程についても相談するとよいでしょう。葬儀社の多くは土日休みではないため、土曜日や日曜日などであっても連絡がつくことが一般的です。
家族葬のアイリスは全国対応で葬儀のトータルサポートを行っており、土曜日や日曜日も含め、24時間365日体制でご逝去のご連絡をお受けしています。ご家族が土曜日に亡くなり、葬儀についてお困りの際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。