喪主を「やりたくない」場合どうする？対処法をわかりやすく解説

身内が亡くなって葬儀をする場合、原則として近親者の誰かが喪主を勤めなければなりません。なかでも、故人の配偶者や長男であれば、喪主をせざるを得ない可能性が高いでしょう。

では、喪主をやりたくない場合、どのように対応すればよいのでしょうか？また、喪主の負担を軽減する方法には、どのようなものが挙げられるでしょうか？

今回は、喪主の一般的な役割を紹介するとともに、喪主をやりたくない場合の対処法や喪主の負担を軽減する方法などについてくわしく解説します。

家族葬のアイリスは全国対応で葬儀のトータルサポートを行っており、喪主の負担を軽減する葬儀についてもご提案が可能です。ご家族が亡くなったものの、喪主をやりたくないとお悩みの際には、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。

そもそも「喪主」とは

そもそも「喪主」とは、どのような立ち位置なのでしょうか？はじめに、喪主の概要と施主との違いについて解説します。

喪主とは

喪主とは、遺族を代表して葬儀を取り仕切る役割を持つ人です。具体的な役割は後ほど解説しますが、たとえば葬儀社と打ち合わせをして式の進行を決めたり、僧侶へ連絡をとったりする役割を担います。

「施主」との違い

葬儀には喪主のほかに、「施主」も存在します。施主とは、葬儀の費用を負担する役割を持つ人です。

一般的な葬儀では喪主と施主は同じ人が務めることがほとんどであり、これが暗黙の了解のようになっています。一方で、社葬などの場合には遺族の代表者が喪主を務める一方で、会社が施主を務めることが一般的です。

喪主の主な役割

喪主は、どのような役割を有するのでしょうか？ここでは、喪主の一般的な役割をまとめて解説します。

葬儀プランの検討・葬儀社とのやり取り

1つ目は、葬儀プランの検討や葬儀社とのやり取りです。

喪主の重要な役割の一つに、葬儀社の選定があります。信頼できそうな葬儀社を選定したうえで、具体的な葬儀プランを検討します。

たとえば、近親者だけで行う家族葬とするか一般葬とするか、通夜を行う2日葬とするか通夜をせず葬儀と火葬のみを行う1日葬とするかなどです。また、祭壇や棺の種類なども決めなければなりません。

家族葬のアイリスは全国対応で葬儀のトータルサポートを行っており、状況やご希望などに応じて最適な葬儀プランをご提案します。喪主の負担が少ない葬儀をご検討の際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。

葬儀の準備

2つ目は、通夜や葬儀の準備です。

通夜や葬儀の準備は原則として葬儀社のスタッフが行うものの、供花の配置や読み上げる弔辞の選定・順序決め、座席の配置決めなどには喪主の協力が必要です。そのため、喪主は葬儀社のスタッフとともに、通夜や葬儀の準備を行います。

式中の挨拶

3つ目は、式中の挨拶です。喪主は、主に次の場面で挨拶を行います。

通夜の終了時
（通夜振る舞いをする場合）通夜振る舞いの開始時と終了時
葬儀・告別式の終了時（出棺の直前）
（火葬後に会食をする場合）会食の開始時と終了時

なかでも、「3」で挙げた出棺直前の挨拶は、喪主挨拶のメインといえるでしょう。ほかに、参列者が斎場に訪れた際や通夜振る舞いの最中などには、喪主から個別に参列のお礼を伝えます。

菩提寺への連絡

4つ目は、菩提寺への連絡です。

菩提寺がある場合、喪主から菩提寺へ連絡を取り読経の依頼などを行います。また、当日は僧侶が来場した際に挨拶をして、お布施をお渡しする役割を担います。

一方で、僧侶に読経などをお願いしたいものの菩提寺がない場合には、葬儀社が僧侶を手配することが多いでしょう。また、菩提寺がなく故人が信仰していた宗教もない場合には、無宗教式とすることも可能です。

家族葬のアイリスでは、無宗教式のお葬式にも対応しています。お困りの際には、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。

会食の手配

5つ目は、会食の手配です。

通夜の後に、参列者に軽食やドリンクを振る舞う「通夜振る舞い」をすることがあります。また、火葬の後には、火葬場まで同行した近親者や僧侶とともに会食（「お斎」といいます）をすることがあります。これらの振る舞いや会食をする場合には、喪主が手配します。

なお、家族葬のアイリスでは、葬儀社が通夜振る舞いやお斎を手配するオプションを設けています。喪主の負担を軽減した葬儀をご希望の際には、家族葬のアイリスまでご相談ください。

香典返し

6つ目は、香典返しです。

通夜や葬儀の参列者から香典などをいただいた場合、これにお返しをしなければなりません。香典返しをする時期は、原則として四十九日の忌明け後です。

ただし、近年では「当日返し」といい、葬儀当日に香典返しをすることもあります。香典は喪主が受け取るものである反面、香典返しも喪主が行うべきものです。

誰が喪主をするかはどのように決める？

ここまでで解説したとおり、喪主は葬儀においてさまざまな役割を担います。では、誰が喪主を行うのかは、どのように決めるのでしょうか？ここでは、喪主の決め方について解説します。

法律での決まりはない

喪主を誰が担うのかについて、法律の規定などはありません。喪主は葬儀の責任者であり、遺産を受け取る「相続人」などとは異なる概念であるためです。

慣習で決まることが多い

現実的には、喪主は慣習や遺族間の話し合いで決められています。故人の配偶者が存命であり健康上も問題がないのであれば、配偶者が喪主を務めることが多いでしょう。

配偶者がいない場合や、配偶者が高齢や病気など何らかの事情があり喪主を務めることが難しい場合には、次の順で喪主が検討されることが一般的です。

長男
二男
三男
長女
二女
三女
故人の父母
故人の兄弟姉妹

ただし、先ほど解説したようにこれはあくまでも慣習であり、法律などによって強制されているわけではありません。そのため、長男が故人である父と疎遠となっていた場合に、故人と同居していた二男が喪主を務めることなどは、十分にあり得ることです。

一方で、「そうとはいえ、やはり世間体もあるので長男が喪主を務めるべき」との考えもあるでしょう。この辺りは家族ごとに考えが異なるため、家族間でよく話し合って決めるほかありません。

故人の希望に従うこともある

故人が生前に、口頭や遺言書などで喪主を指名する場合もあります。喪主の指名は法律上の遺言事項ではなく、たとえ遺言書に記載されていても法的な拘束力はありません。そのため、指名とは別の人が喪主を務めることも可能です。

一方で、故人の希望にできるだけ添いたい場合は、指名をされた人が喪主を務めるとよいでしょう。

喪主をやりたくないと考える主な理由

「喪主をやりたくない」と考える場合、その理由はどのような点にあるのでしょうか？ここでは、喪主をやりたくないと考える主な理由を紹介します。

故人との関係が悪かったから
面倒だから・時間が取れないから
健康面に不安があるから
金銭的に余裕がないから

故人との関係が悪かったから

故人との関係が悪かったことや疎遠となっていたことが原因で、喪主をやりたくないと考える場合があります。この場合には、故人との関係が深かった別の人に喪主を務めてもらえないか相談するとよいでしょう。

他に喪主をする人がいないのであれば、喪主の負担をできるだけ軽減する方法を検討することとなります。

面倒だから・時間が取れないから

葬儀を重要視していない場合、「面倒であるから」「時間がないから」などの理由から喪主をやりたくないと考える場合があります。

しかし、葬儀は故人と接することのできる最後の機会です。後悔してもやり直しはできないため、自分の気持ちと向き合い、喪主としての役割を果たすことをおすすめします。そのうえで、できるだけ負担の少ない方法を検討するとよいでしょう。

健康面に不安があるから

自身の健康面への不安から、喪主をやりたくないと考える場合があります。この場合には、他の親族に喪主を務めてもらえないか相談するとよいでしょう。

他に親族がいないなど代わってもらうことが難しい場合には、できるだけ負担の少ない葬儀の方法を検討します。

金銭的に余裕がないから

葬儀には、まとまった費用がかかります。そこで、金銭的な余裕がないことから喪主をやりたくない場合もあるでしょう。

この場合には、他の遺族と費用を出し合うことができないか相談するとよいでしょう。難しい場合には、費用負担を軽減する方法を検討することとなります。

葬儀の費用負担を軽減する方法については、後ほど解説します。

喪主をやりたくない場合の対処法

喪主をやりたくない場合、どのような対処法が検討できるのでしょうか？ここでは、主な対処方法を3つ解説します。

やりたくない理由を家族に話し代理人を立てる
複数人で協力して役目を果たす
喪主にとって負担の少ない方法を検討する

やりたくない理由を家族に話し代理人を立てる

1つ目の方法は、喪主をやりたくない理由を家族などに話したうえで、代理人を立てることです。

なお、本来であれば喪主となる立場であるにもかかわらず、喪主をやりたくないからといって連絡を絶つような対応はおすすめできません。このような行為をすると、今後良好な親族関係を保つことが困難となる可能性が高いためです。

喪主を辞退したい場合は、必ず代理人を立てたうえで、丁寧に事情を説明しましょう。

複数人で協力して役目を果たす

2つ目の方法は、複数人で協力をして喪主の役目を果たすことです。

たとえば、表向きの喪主は故人の妻としたうえで、具体的な葬儀社とのやり取りは長女が同席して行ったり、費用を家族で出し合ったりして行うことなどが検討できます。

喪主はあくまでも責任者であり、すべてを自身で担わなければならないわけではありません。協力して役目を果たすことで、喪主の負担を軽減しやすくなるでしょう。

喪主にとって負担の少ない方法を検討する

3つ目の方法は、喪主にとって負担の少ない方法を検討することです。

代理人などが見つからない場合は、喪主にとってできるだけ負担の少ない葬儀を検討することとなります。喪主の負担を軽減する方法については、次でまとめて解説します。

喪主の負担を軽減する主な方法

喪主の負担を軽減する方法には、どのようなものが挙げられるでしょうか？ここでは、喪主の負担を軽減する主な方法を解説します。

家族葬とする
喪主挨拶について代理を立てる
会食を行わない
香典を辞退する
一日葬とする
直葬とする
信頼できる葬儀社に依頼する

家族葬とする

家族葬とは、一般参列者が参列せず、一部の近親者などだけで営む葬儀です。家族葬とすることで一般参列者への対応が不要となるため、喪主の負担軽減につながります。

ただし、故人の交友関係が広い場合などには葬儀の後で多くの弔問客が自宅などへ訪れ、対応に追われるかもしれません。そのため、弔問客が多いことが予想される場合には、家族葬とするか否か慎重に検討することをおすすめします。

喪主挨拶について代理を立てる

人前で話すことに不安があり喪主をやりたくない場合には、喪主挨拶について代理を立てることが検討できます。他の家族などに代理で挨拶をしてもらうことで、喪主の負担の軽減につながります。

会食を行わない

通夜の後の「通夜振る舞い」や火葬後の「お斎」は、必ず行うべきものではありません。これらを省略することで、喪主の負担軽減につながるでしょう。

特にコロナ禍以降では、会食を行わないケースが増えている印象です。

香典を辞退する

弔問客からいただく香典は葬儀費用に充てることもでき、非常にありがたいものです。しかし、香典をいただいた場合には返礼が必要となり、これを負担に感じる場合もあるでしょう。その場合には、はじめから香典を辞退することを検討できます。

一日葬とする

一般的な葬儀は、次のスケジュールで執り行います。

ご逝去の翌日：通夜
ご逝去の翌々日：葬儀・告別式と火葬

一日葬とは、ご逝去の翌日に通夜にあたる儀式を営まず、葬儀・告別式と火葬だけを1日で行う弔いの形態です。一日葬とした場合には葬儀に要する日数が1日だけであるため、喪主の負担軽減につながります。

また、一日葬には、遠方からの参列者が宿泊先を手配する必要がないというメリットもあります。

直葬とする

直葬とは、通夜や葬儀・告別式などの儀式を行わず、安置場所から直接火葬場へ向かう葬儀の形態です。

僧侶を呼び、火葬炉の前で読経をしてもらうこともできます。直葬は喪主の負担がもっともすくない葬儀形態といえるでしょう。

ただし、直葬とした場合には「十分なお別れができなかった」と感じ、後悔するおそれがあります。また、他の親族から反対される可能性も否定できません。

そのため、直葬とする場合にはあらかじめデメリットを理解したうえで、慎重に検討する必要があるでしょう。

信頼できる葬儀社に依頼する

喪主の負担を軽減するには、信頼できる葬儀社に依頼することがポイントです。信頼できる葬儀社に依頼することで、喪主の負担を軽減する方法を親身になって検討してもらうことが可能となります。また、無理にオプションやグレードアップを勧められることもないため、この点でも負担が少ないといえるでしょう。

家族葬のアイリスでは、はじめからそのプランの施行に最低限必要な物品やサービスをすべて含んだ料金を提示しており、不明瞭な追加料金を請求することはありません。また、葬祭ディレクターが在籍しており、喪主の負担を軽減する方法についてのアドバイスも可能です。

喪主の負担をできるだけ軽減できる葬儀をご希望の際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。

葬儀費用の負担を軽減する方法

最後に、葬儀における金銭面での負担を軽減する方法について解説します。

不要なオプションを付けない
故人の預金から支払うことについて相続人の同意を得る
埋葬料・葬祭費を受給する
葬祭扶助制度を活用する

不要なオプションを付けない

1つ目は、不要なオプションを付けたりグレードアップしたりしないことです。

棺や祭壇のグレード、オプションなどは、上を見ればきりがありません。必要なグレードや物品・サービスをあらかじめ見極めたうえで、故人や喪主にとって意味の薄いオプションを付けたりグレードアップしたりすることは避けましょう。

故人の預金から支払うことについて相続人の同意を得る

2つ目は、故人の預金から葬儀代金を支払うことについて、相続人の同意を得ることです。

葬儀費用は、原則として喪主（＝施主）が負担するものです。しかし、相続人全員の同意が得られれば、故人の預金から葬儀費用を支払うことも可能です。

ただし、たとえキャッシュカードの暗証番号がわかる場合であっても、故人の銀行口座からカードで預金を引き出すことはおすすめできません。このような行為は金融機関の約款に違反する可能性が高いほか、他の相続人との無用なトラブルの原因となるおそれがあるためです。

一方で、故人の預金を正式な手続きを踏んで解約すれば、葬儀費用の支払い時期には間に合わないでしょう。預金口座の解約には相続人全員で遺産分けの話し合い（「遺産分割協議」といいます）を取りまとめ、これを書面（「遺産分割協議書」といいます）に落とし込む必要があるほか、故人の古い戸籍謄本（除籍謄本や原戸籍謄本など）を取り寄せる必要もあるためです。

そのため、喪主などがいったん葬儀費用を立て替えて支払い、その後遺産分割協議の中でその分だけ多く遺産を受け取るなどの対応が現実的です。また、立て替えられるだけのお金もない場合などには、遺産分割協議の成立に先立って一定額を上限に故人の預金を引き出せる「預金の仮払い制度」も存在するため、活用を検討するとよいでしょう。

埋葬料・葬祭費を受給する

2つ目は、埋葬料や葬祭費を受給することです。

埋葬料や葬祭費とは、故人が加入していた健康保険や国民健康保険から喪主に対して支給される金銭です。金額は、健康保険から支給される埋葬料は一律5万円、国民健康保険から支給される葬祭費の金額は自治体によって異なり、3万円から7万円程度です。

申請すれば受け取れるお金であるため、申請を忘れないようご注意ください。

葬祭扶助制度を活用する

3つ目は、葬祭扶助制度を活用することです。

葬祭扶助制度とは、生活保護受給者や経済的に困窮している世帯を対象として、葬儀費用が援助される制度です。生活保護法に基づくものであり、援助を受けるには葬儀の施行前に申請しなければなりません。

申請先は、申請者（喪主）の住民票がある地域の市区町村役場です。生活に困窮しており葬儀費用が捻出できない場合には、あらかじめ相談してみるとよいでしょう。

なお、葬祭扶助制度を使用した場合、葬儀は直葬に限られることに注意が必要です。追加料金を支払っても、斎場を借りることなどはできません。

まとめ

喪主が担う一般的な役割を紹介するとともに、喪主をやりたくない場合の対処法や喪主の負担を軽減する方法などについて解説しました。

喪主をやりたくない理由はさまざまであり、金銭的な問題である場合のほか、故人との関係がよくなかったことや健康面に不安があることなどが挙げられます。喪主をやりたくない場合には代理人を立てたうえで、家族や親族へ相談するとよいでしょう。

代理人などが見つからず喪主をやらざるを得ない場合には、できるだけ負担の少ない方法での葬儀を検討することとなります。

家族葬のアイリスは全国対応で葬儀のトータルサポートを行っており、喪主様の負担をできるだけ軽減するためのご提案も可能です。

ご家族が亡くなり、喪主を務めることに不安がある場合には、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。お電話は24時間365日お受けしており、深夜や早朝であってもご遠慮いただく必要はありません。