葬儀はまとまった費用がかかるうえ、突然訪れるものです。そのため、葬儀費用を支払うタイミングに不安を感じる方も少なくないでしょう。
では、葬儀費用は、一般的に後払いなのでしょうか？また、葬儀費用が支払えない場合にはどのように対処すればよいのでしょうか？
今回は、葬儀費用を支払うタイミングや葬儀費用が支払えない場合の対処法、葬儀費用を抑えるポイントなどについてくわしく解説します。
なお、当サイト（家族葬のアイリス）は全国対応で葬儀のトータルサポートを行っており、高品質かつリーズナブルな葬儀プランを展開しています。葬儀費用を抑えつつも満足のいく葬儀を行いたいとご希望の際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。お電話は、24時間365日いつでも受付中です。
葬儀費用はどのくらい？
葬儀にかかる費用は葬儀形態や規模、依頼する葬儀社、会食の有無などによって異なるものの、葬儀全体での平均は120万円程度と言われています。はじめに、葬儀の形態ごとの葬儀費用の目安を紹介します。
一般葬の場合
一般葬とは、誰でも自由に参列できる従来型の葬儀です。葬儀の規模が大きくなりやすいため、費用の目安は120万円から200万円程度です。特に規模が大きい場合などには、200万円以上の費用がかかることもあります。
家族葬の場合
家族葬とは、ご遺族から招待された近親者だけが参列できる葬儀です。葬儀の規模が小さくなりやすいため、一般葬よりも費用が安くなる傾向にあります。家族葬の費用の目安は、80万円から120万円程度です。
直葬の場合
直葬とは、通夜や葬儀・告別式などの儀式を行わず、火葬だけを行う葬儀形態です。火葬だけをすることから、「火葬式」と呼ばれることもあります。火葬式はもっとも費用を抑えやすい葬儀形態であり、費用の目安は20万円から40万円程度です。
なお、家族葬のアイリスはリーズナブルな「火葬式プラン」や「家族葬プラン」、「一般葬プラン」などを展開しています。大切な方が亡くなり、葬儀費用を抑えつつも高品質な葬儀をご希望の際は、家族葬のアイリスまでお気軽にお問い合わせください。
葬儀費用は前払い？後払い？
葬儀費用は、前払いでしょうか？それとも、後払いが一般的なのでしょうか？ここでは、葬儀費用を支払うタイミングについて解説します。
- 葬儀社に支払う費用：葬儀社による
- 火葬場の利用料：その場で現金払いが一般的
- お布施：その場で現金のお渡しが一般的
葬儀社に支払う費用：葬儀社による
葬儀社に支払う費用を支払うタイミングは、葬儀社によって異なります。ここでは、一般的なケースを紹介します。
葬儀後1週間から10日後までの「後払い」が多い
葬儀社に支払う葬儀費用は、後払いであることが一般的です。葬儀・告別式の当日に請求書が発行され、葬儀の1週間から10日後の所定の期日までに銀行振込などで支払うべきとされることが多いでしょう。
当日精算が必要な葬儀社もある
葬儀社によっては後払いではなく、葬儀当日の精算が必要とされる場合もあります。当日精算の場合は後払いよりも早く葬儀費用を用意する必要があり、場合によっては資金の用意に苦慮するかもしれません。
そのため、葬儀費用を支払うタイミングについてあらかじめ確認しておくとよいでしょう。
火葬場の利用料：その場で現金払いが一般的
火葬場の利用料は、火葬当日に火葬場の窓口で現金で支払うことが多いでしょう。ただし、なかには葬儀社が立て替えて、他の葬儀費用と一緒に後日葬儀社に支払う場合もあります。
当日払いの場合には、事前に現金を用意しなければなりません。そのため、火葬場の利用料の額と支払方法などについて、葬儀社の担当者に事前に確認しておくことをおすすめします。
お布施：その場で現金のお渡しが一般的
僧侶に支払うお布施は、当日現金でお渡しします。
お布施は対価ではなく「お礼」であるため、お財布から現金を出して支払うのではありません。「お布施」などと表書きをした封筒や奉書紙にあらかじめ現金を入れ、袱紗（ふくさ）に包んで持参することが多いでしょう。
なお、お布施の適正額は、葬儀形態や菩提寺との付き合いなどによって異なります。お布施の適正額が分からない場合には、事前に親族や葬儀社の担当者などに相談しておくことをおすすめします。
葬儀費用が支払えない場合の対処法
葬儀費用は100万円以上となることも多いため、後払いであっても期日までに支払うのが難しい場合もあるかもしれません。ここでは、葬儀費用が支払えない場合の対処法を8つ解説します。
- 親族に相談する
- 生命保険金から支払う
- 預貯金の仮払い制度を活用する
- 葬祭扶助を申請する
- 葬祭費・埋葬料を申請する
- 葬儀社に分割払いを相談する
- 葬儀ローンを組む
- カードローンを利用する
親族に相談する
葬儀費用が支払えない場合、親族や他のご遺族への相談が検討できます。
葬儀費用は喪主が支払うことが多いものの、そもそも「喪主が支払うべき」と決まっているわけではありません。そのため、喪主だけで葬儀費用を出すことが難しい場合には、他のご遺族が「施主」となって葬儀費用を負担したり、複数のご遺族が葬儀費用を出し合ったりすることなども検討するとよいでしょう。
また、親族に相談することで、葬儀に必要なお金を無利息で貸してもらえる可能性もあります。
生命保険金から支払う
故人が故人自身を被保険者（保険の対象者）とする生命保険に加入しており喪主が受取人に指定されている場合には、他のご遺族の協力を得ることなく、喪主が1人で死亡保険金を請求できます。
また、保険の請求書類の到着から5営業日前後で保険金を振り込むとする保険会社も少なくありません。そのため、ご逝去後に速やかに請求することで、受け取った生命保険金から葬儀費用を支払える可能性があるでしょう。
ただし、請求書類に不備があれば追加書類の送付や不備を是正するやり取りなどに時間を要し、葬儀費用を支払うべき日までに振り込みが間に合わなくなる可能性もあります。そのため、受け取った死亡保険金を葬儀費用の支払いに充てたいのであれば、不備がないよう書類を慎重に用意しましょう。
なお、保険会社からの振り込みが遅く葬儀費用の支払期日に間に合わない場合、あらかじめ葬儀社に相談することで支払い期限を延ばしてもらえる可能性もあります。どの程度柔軟な対応が受けられるかは葬儀社によって異なるものの、資金の捻出に不安がある場合には事前に担当者へ相談しておくとよいでしょう。
預貯金の仮払い制度を活用する
喪主が自分の預貯金から葬儀費用を捻出するのが難しいものの故人には十分な預貯金がある場合、故人の預貯金から葬儀費用を支払うことが検討できます。
とはいえ、たとえ暗証番号を知っていても、故人のキャッシュカードを使って預金を引き出すのは避けるべきでしょう。銀行の約款でキャッシュカードの利用は口座名義人本人に限られている場合が多いほか、他のご遺族から「遺産を盗んだ」などと疑われてトラブルに発展するおそれがあるためです。
一方で、正規の相続手続きを葬儀費用を支払うべき時期に間に合わせるのも、現実的ではないでしょう。
遺言などがない場合に正規の相続手続きをして故人の預金を引き出すには、「故人の出生から死亡までの連続した戸籍・除籍・原戸籍謄本」などを集めたうえで相続人全員で遺産分けの話し合い（「遺産分割協議」といいます）をとりまとめ、相続人全員が遺産分割協議書または銀行所定の書類に実印での押印などする必要があるためです。
そこで検討したいのが、「預貯金の仮払い制度」の活用です。この制度を使うことで、遺産分割協議がまとまる前に、他の相続人の協力を得ることなく1人の相続人だけで故人の預金を引き出すことが可能となります。
ただし、この制度を使って引き出せる額には制限があり、預貯金の全額を引き出せるわけではありません。上限は、銀行1行あたり次のいずれか低い金額です。
- 150万円
- 故人の死亡時におけるその銀行の口座残高×1/3×仮払いを受けようとする相続人の法定相続分
なお、預貯金の仮払い制度を使って引き出した額は、その相続人が先に受け取ったものとして後の遺産分割協議で加味されることとなります。仮払いを受けた相続人の、「もらい得」になるわけではありません。
預貯金の仮払い制度には注意すべき点も多いため、活用したい場合は事前に専門家に相談したうえで慎重に検討するとよいでしょう。
葬祭扶助を申請する
故人が生活保護を受けており喪主も経済的に困窮している場合などには、葬祭扶助の申請が検討できます。
葬祭扶助とは、火葬に必要な費用の全額が公費で賄われる制度です。生活保護法を根拠とするため、「生活保護葬」と呼ばれることもあります。
ただし、葬祭扶助を受けるには一定の要件をクリアする必要があるため、申請したからといって必ずしも認められるわけではありません。また、費用が補填されるのは火葬だけを行う「直葬（火葬葬）」に限られています。自己費用を足しても、葬儀・告別式をしたり僧侶を呼んだりすることはできません。
葬祭費・埋葬料を申請する
葬儀費用が一時的には拠出できるものの、葬儀費用の負担をできるだけ避けたい場合には、葬祭費・埋葬料の申請が検討できます。葬祭費・埋葬料は、故人が加入していた公的健康保険制度から、葬儀や埋葬を行ったご遺族に支給される5万円前後の金銭です。
葬祭費と埋葬料を両方受け取ることはできず、故人が国民健康保険や後期高齢者医療保険制度に加入していた場合には原則として「葬祭費」が、故人が健康保険（協会けんぽ、健康保険組合など）に加入していた場合には原則として「埋葬料」の支給対象となります。
いずれも申請しなければ受け取れないため、申請を忘れないように注意しましょう。
葬儀社に分割払いを相談する
葬儀社によっては、葬儀費用の分割払いに対応していることもあります。そのため、後払いでも葬儀費用を一括で支払うのが難しい場合には、分割払いに対応してもらえないか葬儀社に相談してみるとよいでしょう。
葬儀ローンを組む
葬儀社に分割払いを相談しても、応じてもらえないことも多いと思います。その場合には、葬儀ローンを組むことを検討します。
葬儀ローンは、葬儀費用の支払いに特化したローン（借入れ）です。葬儀ローンの取り扱いがある信販会社と葬儀社が提携している場合も多いため、葬儀ローンの利用をご希望の際は葬儀社の担当者に相談してみるとよいでしょう。
提携がある場合、自分で金融機関に出向くことなく、葬儀の打ち合わせの場に信販会社のスタッフが同席して申し込める可能性があります。
ただし、葬儀ローンの利用には審査があるため、必ずしも審査に通るとは限りません。また、借入れである以上は当然ながら返済する必要があるため、無理なく返済できる額を借り入れましょう。
カードローンを利用する
葬儀費用が支払えない場合、カードローンの利用も選択肢に入ります。
カードローンとは、利用限度額の範囲内で何度でも借入れ・返済ができる個人向けの融資サービスです。葬儀ローンとは異なり、資金の用途は問われません。
カードローンは葬儀ローンよりも手軽であり審査も早い一方で、金利が高い傾向にあります。返済総額が高くなりやすいため、他の方法で葬儀費用が捻出できない場合の最終手段とすべきでしょう。
葬儀費用を抑える方法
葬儀費用が後払いであったとしても、できるだけ抑えたいと考える方も多いでしょう。ここでは、葬儀費用を抑える主な方法を7つ解説します。
- 直葬を検討する
- 一日葬を検討する
- 人数を抑えた家族葬を検討する
- 自宅葬を検討する
- オプションを抑える
- 安易にアップグレードをしない
- 信頼できる葬儀社を選ぶ
直葬を検討する
1つ目は、直葬を検討することです。先ほど解説したように、直葬とは火葬だけを行う弔い方法です。
もっともシンプルであり、もっとも葬儀費用を抑えやすい葬儀形態であるといえます。
一日葬を検討する
2つ目は、一日葬を検討することです。
もっとも費用が抑えられる葬儀形態は直葬であるとはいえ、直葬では少し寂しく感じる場合も多いでしょう。直葬では火葬場への到着から30分前後で荼毘（だび）に付されてしまい、故人をゆっくり見送ることは難しいためです。
「できるだけ費用を抑えたいものの、直葬では少し寂しい」という場合には、一日葬が有力な選択肢になります。一日葬とは、通夜を行わず、葬儀・告別式と火葬だけを行う葬儀形態です。通夜を行わないため通常の二日葬よりも費用を抑えやすくなる一方で、葬儀・告別式で故人を供養することが可能となります。
人数を抑えた家族葬を検討する
3つ目は、人数を抑えた家族葬を検討することです。家族葬とは、ご遺族から招待された人だけが参列できる「招待制」の葬儀です。
参列者の数を抑えた家族葬とすることで、葬儀費用を抑えやすくなるでしょう。
自宅葬を検討する
4つ目は、自宅葬を検討することです。自宅葬とは、故人やご遺族の自宅で執り行う葬儀です。
自宅葬では斎場を借りる費用がかからないため、斎場での葬儀と比較して葬儀費用を抑えやすくなります。とはいえ、自宅葬は準備や掃除、片付けなどでご遺族の負担が大きくなりやすいため、これも踏まえて慎重に検討すべきでしょう。
オプションを抑える
5つ目は、オプションを抑えることです。
さまざまなオプションをつけると、それだけ葬儀費用も高くなります。たとえば、マイクロバスを手配せずご遺族は自家用車に乗り合わせて移動するなどの工夫をすることで、葬儀費用を抑えやすくなるでしょう。
安易にアップグレードをしない
6つ目は、棺や祭壇などのアップグレードを慎重に検討することです。棺や祭壇などをアップグレードすれば、その分だけ葬儀費用も高くなります。
葬儀費用を抑えたいのであれば、アップグレードは慎重に検討すべきでしょう。ご家族が亡くなった直後の冷静な判断が難しいのであれば、複数人で打ち合わせに対応することで安易なアップグレードを避けやすくなります。
信頼できる葬儀社を選ぶ
7つ目は、信頼できる葬儀社を選ぶことです。
不誠実な葬儀社に依頼してしまうと、予算外のオプションやアップグレードなどを無理に勧められるかもしれません。また、当初の見積もりこそ安くても、葬儀を行う中でさまざまな費用が加算され、最終的な見積額が高くなるおそれもあります。
そのため、葬儀費用を抑えるには、信頼できる葬儀社への依頼が必須といえるでしょう。
家族葬のアイリスは各葬儀プランの基本料金にそのプランでの葬儀の施行に最低限必要な物品・サービスをすべて含んでおり、不明瞭な追加料金を請求することはありません。明朗会計で信頼できる葬儀社をお探しの際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。
葬儀費用を抑えられる信頼できる葬儀社を選ぶポイント
信頼できる葬儀社に依頼しようにも、どのように選べばよいか分からないことも多いでしょう。ここでは、信頼できる葬儀社を選ぶポイントを3つ解説します。
- 生前から葬儀社を探しておく
- 明朗会計の葬儀社を選ぶ
- 病院からの紹介を安易に受け入れない
生前から葬儀社を探しておく
1つ目は、生前から葬儀社を探しておくことです。
ご逝去後、葬儀社を探すために十分な時間を取ることは困難です。また、ご家族が亡くなった直後は気が動転しやすく、冷静な判断が難しいことも多いでしょう。
生前から葬儀社を探しておくことで、時間をかけて、冷静な目で信頼できる葬儀社を見つけやすくなります。
なお、家族葬のアイリスは生前からの葬儀のご相談や資料請求にも対応しています。生前から葬儀社を探しておきたいとお考えの際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご連絡ください。
明朗会計の葬儀社を選ぶ
2つ目は、明朗会計の葬儀社を選ぶことです。
葬儀費用が「一式」だけの表記である場合、その「一式」に何が含まれているかについてトラブルに発展するおそれがあります。料金体系が不明瞭である場合、何かと理由を付けて、後から葬儀費用が加算されるかもしれません。
そのような事態を避けるため、費用の内訳が明示された明朗会計の葬儀社を選ぶことをおすすめします。
病院からの紹介を安易に受け入れない
3つ目は、病院からの紹介を安易に受け入れないことです。
病院で亡くなった場合、病院から葬儀社を紹介されることも多いでしょう。しかし、安易に紹介を受け入れるのはおすすめできません。
なぜなら、病院に出入りしている葬儀社は待機スタッフの人件費などがかかるため、葬儀費用がその分割高になるおそれがあるためです。また、その葬儀社が、自分の希望する葬儀プランを得意としているとは限りません。
そのため、紹介を安易に受け入れるのは避け、信頼できそうな葬儀社を自分で見極めるとよいでしょう。
葬儀費用の支払いに関するよくある質問
最後に、葬儀費用の支払いに関するよくある質問とその回答を2つ紹介します。
葬儀費用を支払うタイミングはいつ？
葬儀費用を支払うタイミングは、葬儀後1週間から10日後頃であることが一般的です。ただし、当日の精算が必要となる葬儀社もあるため、事前に確認しておくとよいでしょう。
故人のキャッシュカードを使って故人の預金から葬儀費用を引き出してよい？
故人のキャッシュカードを使って故人の預金口座から葬儀費用を引き出すことは、おすすめできません。
キャッシュカードを口座名義人本人以外が使うことは銀行との契約（約款）に違反する可能性が高いほか、他のご遺族から「遺産を盗んだ」と非難され相続トラブルに発展するおそれがあるためです。
まとめ
葬儀費用が後払いであるか否か、葬儀費用が支払えない場合の対処法、葬儀費用を抑えるポイントなどについて解説しました。
葬儀社に支払う葬儀費用は後払いであることが多いものの、中には当日精算を求める葬儀社もあります。直前になって慌てないよう、葬儀費用の支払い時期についても事前に確認しておくことをおすすめします。
また、火葬場の利用料やお布施は当日の現金払いであることが一般的です。そのため、これらに必要な現金は事前に用意しておく必要があるでしょう。
家族葬のアイリスは各プランの基本料金にそのプランでの葬儀の施行に最低限必要な物品・サービスをすべて含んでおり、不明瞭な追加費用を請求することはありません。明朗会計で信頼できる葬儀社をお探しの際は、家族葬のアイリスまでお気軽にお電話ください。