葬儀には、まとまった費用がかかります。そのため、支払いの時期を事前に知ったうえで、計画的に葬儀費用を用意したいと考えることも多いでしょう。
では、葬儀費用の支払いはいつ行うのが一般的なのでしょうか？また、葬儀費用はどのように捻出すればよいのでしょうか？
今回は、葬儀費用の支払い時期や葬儀費用の捻出方法、葬儀費用についてトラブルを避ける対策などについてくわしく解説します
なお、当サイト（家族葬のアイリス）は全国対応で葬儀のトータルサポートを行っており、リーズナブルかつ高品質な葬儀プランを展開しています。明朗会計で信頼できる葬儀社をお探しの際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。お電話は、24時間365日いつでも受付中です。
葬儀にかかる費用の目安
葬儀費用の平均は、120万円程度といわれています。ただし、費用の目安は葬儀形態によっても異なります。
たとえば、誰でも自由に参列できる従来型の葬儀である「一般葬」の場合、費用の目安は120万円から200万円程度となるでしょう。一般葬では参列者の数が多くなる傾向にあり、広めの会場が必要となるためです。
一方で、近年主流となっている「家族葬」（招待型の葬儀）では、費用の目安は80万円から120万円程度となります。家族葬は参列者の数が少ない傾向にあるほか、会食を省略することなども多いためです。
また、通夜や葬儀・告別式などの儀式を行わず火葬だけを行う「火葬式（直葬）」の場合、費用の目安は20万円から40万円程度です。希望する葬儀の形を踏まえ、かかる費用の目安を確認しておくとよいでしょう。
なお、家族葬のアイリスは、リーズナブルかつ高品質な「家族葬プラン」や「一般葬プラン」、「火葬式（直葬）プラン」などを展開しています。費用を抑えつつも納得のいく葬儀をしたいとお考えの際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。
葬儀費用はいつ支払う？
葬儀費用は、いつ支払うべきなのでしょうか？ここでは、葬儀費用の一般的な支払時期について解説します。
葬儀社への支払いはいつ？
葬儀社へ支払う葬儀費用は葬儀当日に請求書が発行され、葬儀のあと1週間から10日後の期日までに支払うべきとされることが多いでしょう。
ただし、中には葬儀当日の精算を求める葬儀社もあることから、事前に支払い時期を確認しておくことをおすすめします。
火葬場への支払いはいつ？
火葬場に支払う費用は、火葬の当日に火葬場へ直接現金で支払うことが一般的です。
ただし、中には葬儀社が一時的に立て替えたうえで、葬儀社への他の支払いと合わせて葬儀社に支払うこともあるため、事前に確認しておくとよいでしょう。
僧侶へのお布施の支払いはいつ？
僧侶へのお布施は、葬儀当日に現金で直接お渡しすることが一般的です。なお、僧侶へのお布施はお財布から現金を出して支払うのではなく、「お布施」などと表書きをした封筒や奉書紙にお包みしてお渡しするのがマナーです。
また、お布施は新札で用意すべきとされています。そのため、事前に金額を確認し、用意しておく必要があるでしょう。
葬儀社への葬儀費用の支払方法
葬儀社への葬儀費用の支払い方法には、どのようなものがあるのでしょうか？ここでは、支払い方法の主な選択肢を4つ紹介します。
- 銀行振込
- 現金
- クレジットカード
- 葬儀ローン
銀行振込
葬儀費用の最も多い支払い方法は、銀行振込でしょう。葬儀社から発行された請求書に記載された口座へ、期日までに請求額を振り込む形で支払います。
現金
葬儀費用はまとまった額になることも多く、銀行振込にすると振込手数料もかかります。そのため、現金で支払いたいと考える場合もあるでしょう。
その場合には、葬儀社に相談することで、現金を持参する形で支払える可能性もあります。
クレジットカード
中には、クレジットカードでの支払いに対応している葬儀社もあります。クレジットカードで支払うことができれば、急な葬儀であっても対応しやすくなるでしょう。
ただし、すべての葬儀社がクレジットカードでの支払いに対応しているわけではありません。そのため、クレジットカードでの支払いをご希望の際は、事前に葬儀社の担当者に相談しておくことをおすすめします。
葬儀ローン
葬儀ローンとは、葬儀に特化したローン（借入れ）です。葬儀費用の捻出が難しい場合には、葬儀ローンの利用が選択肢に入るでしょう。
葬儀社によっては信販会社などと提携しており、葬儀の打ち合わせの場に信販会社の担当者が同席できることもあります。葬儀ローンの活用をご検討の際は、事前に葬儀社の担当者に相談することをおすすめします。
なお、当然ながら「借入れ」であるため、その後返済をしていかなければなりません。そのため、無理なく返済できるかどうかを踏まえ、借入額を慎重に検討する必要があります。
また、必ずしも審査に通るとは限らないため、万が一審査に落ちた場合の対応も検討しておく必要があるでしょう。
葬儀費用の主な捻出方法
葬儀費用は、一般的にどのように捻出するのでしょうか？ここでは、葬儀費用の主な捻出方法を解説します。
- 喪主の自己資金
- 生命保険
- 故人の銀行預金
- 親族からの借り入れ
- 外部からの借り入れ
- 葬祭扶助制度の活用
なお、家族葬のアイリスはリーズナブルかつ高品質な葬儀プランを展開しており、葬儀費用を抑えつつも納得のいく葬儀を提供できます。葬儀費用を抑えたいとお考えの際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。ご逝去後のご相談のみならず、生前からのご相談や資料請求にも対応しています。
喪主の自己資金
喪主の自己資金で葬儀費用を負担する方法です。葬儀費用は喪主が負担すると決まっているわけではないものの、慣例として喪主が負担することが多いでしょう。
生命保険
故人が被保険者（保険の対象者）、喪主が受取人である生命保険契約がある場合、死亡保険金を元手として葬儀費用を支払うことがあります。
生命保険は故人の預貯金の解約などとは異なり、他のご遺族の協力を得ることなく、受取人がひとりで請求できます。書類に不備がなければ請求から5営業日程度で保険金を支払う保険会社も多いため、ご逝去後早期に請求手続きをすることで、死亡保険金を葬儀費用に充てられる可能性があります。
故人の銀行預金
故人の預貯金口座から葬儀費用を支払う方法です。
とはいえ、故人のキャッシュカードを使ってATMでお金を引き出すことは避けるべきでしょう。なぜなら、口座名義人以外がキャッシュカードを使うことは銀行の約款に違反するためです。また、他の相続人から「遺産を隠した」などと疑われ、相続トラブルに発展するおそれも生じます。
そして、葬儀費用を支払う時期までに、正規の相続手続きを間に合わせることも容易ではありません。相続手続きをするには原則として「故人の出生までさかのぼる戸籍謄本・除籍謄本など」を集めたうえで、相続人全員で遺産分けの話し合い（「遺産分割協議」といいます）をまとめる必要があるためです。
そこで検討したいのが、「預貯金の仮払い制度」の活用です。預貯金の仮払い制度とは、遺産分割協議を経ることなく、一定額を上限に、他の相続人の協力を得ることなく一部の相続人だけで故人の預貯金を適法に引き出せる制度です。
引き出した預貯金は手続きをした相続人の「もらい得」となるわけではなく、のちの遺産分割協議で加味されます。預貯金の仮払い制度を活用して引き出せる預金の上限額は、1行あたり、次のうちいずれか少ない金額です。
- その銀行における故人の預貯金残高×1/3 ×預金を引き出したい人の法定相続分
- 150万円
預貯金の仮払い制度の活用には注意点も多いため、この制度を使う際は、事前に専門家に相談することをおすすめします。
親族からの借り入れ
親族からの借り入れにより、葬儀費用を捻出する場合もあります。喪主に金銭的な余裕がない一方で、親族の中に資金の余裕がある人がいる場合には、葬儀費用を貸し付けてもらえないか相談してみるのも1つの方法です。
なお、借り入れるのではなく、喪主以外の人が「施主」となり、葬儀費用を負担する場合もあります。
外部からの借り入れ
外部からの借り入れにより、葬儀費用を捻出する方法です。具体的には、先ほど紹介した葬儀ローンを使う方法のほか、カードローンを活用する方法などが挙げられます。
いずれにしても返済が必要であるため、返済シミュレーションをしたうえで無理なく返済できる額を借り入れるように注意しましょう。
葬祭扶助制度の活用
故人が生活保護を受けており喪主も経済的に困窮している場合には、「葬祭扶助制度」が活用できる可能性があります。葬祭扶助制度とは、火葬だけを行うシンプルな葬儀を前提に、火葬費用や付随費用の全額が公費で負担される制度です。生活保護法を根拠とすることから、「生活保護葬」と呼ばれることもあります。
葬祭扶助制度を活用するには火葬の前の申請が必須です。ご希望の際は、事前に市区町村役場の福祉課などに相談し、申請しましょう。
葬儀費用の支払いに関して事前に確認しておくべきこと
葬儀費用の支払いについて、事前にどのようなことを確認しておくとよいのでしょうか？ここでは、主に確認しておくべき事を5つ解説します。
- 見積もりの総額
- 見積もりに不要なオプションが組み込まれていないか
- 見積もりのほかにかかる費用
- 追加費用がかかるケースとその金額
- 葬儀費用を支払うタイミング
見積もりの総額
葬儀の前には、葬儀社の担当者から見積が提示されることが一般的です。これを確認し、葬儀にかかる費用の総額を把握しておきましょう。
また、「一式」だけの表記であるなどその見積額に含まれるものが不明瞭である場合には、何が見積もりに含まれるのか確認しておくことをおすすめします。「一式」だけの記載の場合、後から「この物品・サービスは一式に入っていない」などとして、葬儀費用が加算されるおそれがあるためです。
なお、家族葬のアイリスは各葬儀プランの基本料金にそのプランでの葬儀に最低限必要となる物品・サービスをすべて含んでおり、不明瞭な追加料金は請求しません。信頼できる葬儀社をお探しの際は、家族葬のアイリスまでご相談ください。
見積もりに不要なオプションが組み込まれていないか
見積もりの中に、不要なオプションが無断で組み込まれているトラブルが散見されます。そのため、見積もりを見る際は、不要なオプションが無断で組み込まれていないかどうか確認するとよいでしょう。
万が一不要なものがある場合にはその旨を伝え、これを見積もりから外してもらうよう交渉します。また、その葬儀社が不誠実であると感じる場合にはその葬儀社への依頼をやめ、他の葬儀社を改めて手配することも有力な選択肢となります。
見積もりのほかにかかる費用
葬儀の施行にあたって、葬儀社から提示された見積もり以外にかかる費用を確認しておきましょう。
一般的に、僧侶にお渡しするお布施は見積に含まれていません。ほかに、火葬場の利用料や斎場の使用料、ご遺体の安置費用が別料金であるケースもあり、これは葬儀社によって異なります。
そのため、「他にどのような費用がかかるのか」を担当者に質問し、確認しておくことをおすすめします。
追加費用がかかるケースとその金額
見積もりのほかに追加費用がかかるケースと、その金額を確認しておきましょう。たとえば、参列者の数が想定よりも増えた場合には、追加料金が必要となることが一般的です。
このように、「どのような場合に、どの程度の追加費用がかかるのか」を、事前に確認しておくことをおすすめします。
葬儀費用を支払うタイミング
先ほど解説したように、葬儀費用を支払うべきタイミングは葬儀社によって異なります。思いのほか支払い時期が早く資金集めに焦る事態を避けるために、「葬儀費用をいつ支払うのか」についても事前に確認しておくとよいでしょう。
葬儀費用の支払いに関するトラブルを避ける対策
葬儀費用の支払いに関するトラブルは、残念ながら今も少なくありません。ここでは、葬儀費用の支払いに関するトラブルを避ける主な対策を4つ紹介します。
- 生前から葬儀社を探す
- 信頼できる葬儀社を選ぶ
- 見積もりは可能な限り複数人で対応する
- 葬儀費用の支払い額など重要なことは書面化してもらう
生前から葬儀社を探す
1つ目は、生前から葬儀社を探すことです。
ご逝去後に、葬儀社の選定に十分な時間を取ることは困難でしょう。また、ご家族が亡くなった直後であることから、冷静な判断が難しい可能性もあります。
生前から複数の葬儀社に問い合わせて担当者の対応を確認したり、口コミや消費者庁の処分事例などを確認したりすることで、トラブルとなりやすい葬儀社を避けやすくなります。
家族葬のアイリスは、生前からのお見積りや資料請求にも対応しています。生前から葬儀社を探しておきたいとお考えの際は、家族葬のアイリスも候補に入れてご検討ください。
信頼できる葬儀社を選ぶ
2つ目は、信頼できる葬儀社を選ぶことです。不誠実な葬儀社に依頼してしまうと、提示された見積額こそ納得のいくものであっても、後から何かと理由をつけて追加料金が請求されて料金トラブルに発展するかもしれません。
家族葬のアイリスは各葬儀プランの基本料金にそのプランでの葬儀の施行に最低限必要となる物品・サービスをすべて含んでおり、不明瞭な追加料金を請求することはありません。明朗会計の葬儀社をお探しの際は、家族葬のアイリスまでお問い合わせください。
見積もりは可能な限り複数人で対応する
3つ目は、可能な限り見積もりに複数人で対応することです。
葬儀社からの見積もりに1人だけで対応すれば、「言った・言わない」などのトラブルに発展した際に対応が難しくなります。また、葬儀社の担当者の説明に不審な点がある場合にも、複数人で対応していればその場で気づきやすくなるでしょう。
葬儀費用の支払い額など重要なことは書面化してもらう
4つ目は、大切なことは書面化してもらうことです。
料金トラブルを避けるには、重要なことは書面化してもらうことがポイントです。特に、支払い総額や葬儀費用の支払い時期など重要なことについては、可能な限り書面化してもらうとよいでしょう。
葬儀費用の支払いに関するよくある質問
最後に、葬儀費用の支払いに関するよくある質問とその回答を2つ紹介します。
葬儀費用は誰が支払う？
葬儀費用の負担者について、明確な決まりはありません。一般的には、喪主が支払うことが多いでしょう。ただし、喪主以外のご遺族が負担したり、複数のご遺族が葬儀費用を出しあったりすることもあります。
葬儀費用が補填される制度はある？
葬儀費用が補填される制度としては、葬祭費と埋葬料が挙げられます。これらは故人が加入していた公的医療保険制度から喪主などに対して支払われる、5万円前後の給付金です。いずれも請求しなければ受け取れないため、申請を忘れないよう注意しましょう。
まとめ
葬儀費用の支払い時期や支払い方法、葬儀費用の捻出方法などについて解説しました。
葬儀社に支払う葬儀費用は、葬儀当日に請求書が発行され、その後1週間から10日以内に支払うべきとされることが多いでしょう。ただし、中には葬儀当日に支払うよう求める葬儀社もあります。一方で、火葬場への利用料は火葬当日に、火葬場へ直接現金で支払うことが一般的です。また、お布施は事前に現金を用意したうえで、葬儀当日に僧侶へお渡しします。
葬儀にはまとまった費用がかかることが多いため、具体的な金額や支払いの時期について事前に確認しておくとよいでしょう。
家族葬のアイリスは全国対応で葬儀のトータルサポートを行っており、リーズナブルかつ高品質な葬儀プランを展開しています。葬儀費用の支払額を抑えつつ、満足のいく葬儀を行いたいとご希望の際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。お電話は24時間365日いつでも受け付けており、深夜や早朝であってもご遠慮いただく必要はありません。