ご家族が亡くなってからは非常に慌ただしいため、時間をかけて葬儀の準備をすることは困難でしょう。そのため、可能な限り、事前に葬儀の準備を進めておくとスムーズです。
では、葬儀の準備はいつから始めればよいのでしょうか？また、葬儀の準備では、具体的に何をすればよいのでしょうか？
今回は、葬儀の準備を始める時期や葬儀の準備としてすべきことなどについてくわしく解説します。
なお、当サイト（家族葬のアイリス）は全国対応で葬儀のトータルサポートを行っており、生前からの資料請求やお見積もりにも対応しています。生前からの葬儀の準備をご希望の際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。お電話は、24時間365日いつでも受付中です。
葬儀の準備はいつから始めるのがよい？
葬儀の準備を、ご逝去後から始めることも多いでしょう。しかし、ご逝去直後は非常に慌ただしいうえ、ご遺族の気持ちも冷静ではありません。その結果、葬儀の判断を誤って後悔することも少なくないと思います。
葬儀での後悔を避けるため、可能であれば、ご本人が元気なうちから葬儀の準備を始めることをおすすめします。
葬儀の準備を生前から始めるべき理由
続いて、葬儀の準備を生前から始めるべき主な理由を3つ解説します。
- ご逝去後、葬儀社を決めるべき時までにはあまり時間的な余裕がないから
- ご逝去後は冷静な判断が難しい可能性があるから
- 故人の希望が分からず喪主が判断に迷う可能性があるから
ご逝去後、葬儀社を決めるべき時までにはあまり時間的な余裕がないから
1つ目は、ご逝去後、葬儀社を決めるべき時までにはあまり時間的な余裕がないからです。
病院で亡くなった場合、ご逝去後2～3時間以内に葬儀社を決める必要が生じます。なぜなら、病院で亡くなると一時的にご遺体が病院内の霊安室に移されるものの、霊安室が使えるのはご逝去後の2～3時間程度だけであることが一般的であるためです。
とはいえ、自家用車でご遺体を搬送するのは現実的ではないでしょう。そのため、ご遺体を搬送できる「寝台車」を持っている葬儀社を手配してご遺体を搬送してもらうこととなります。
なお、ご遺体の搬送と葬儀の施行を別の葬儀社に依頼することは可能です。とはいえ、実際には改めて別の葬儀社を探す手間がかかることや、ご遺体の搬送が葬儀の「パック料金」から外れてトータルでの葬儀費用が高くなる可能性があることを踏まえ、搬送を依頼した葬儀社にそのまま葬儀の施行も依頼することが多いでしょう。
急いで葬儀社を探すことで葬儀社選びに失敗する可能性を減らすため、可能な限り生前から葬儀社を探しておくことをおすすめします。
ご逝去後は冷静な判断が難しい可能性があるから
2つ目は、ご逝去後は冷静な判断が難しい可能性があるからです。
ご逝去後に葬儀社を探す場合、ご家族が亡くなった直後の気が動転した状態で葬儀社を探すこととなります。その結果、葬儀社選びに失敗したり、葬儀社の担当者が勧めるままに祭壇をアップグレードして費用が嵩んだりして後悔する可能性があります。
生前から葬儀の準備をすることで冷静な目での葬儀社の見極めや葬儀プランの検討が可能となり、判断の失敗を避けやすくなります。
故人の希望が分からず喪主が判断に迷う可能性があるから
3つ目は、故人の希望が分からず喪主が判断に迷う可能性があるからです。
ご逝去後から葬儀の準備を始める場合、喪主が葬儀に関するさまざまな決断をしなければなりません。決断にあたって、「本当に故人はこのような葬儀を望んでいたのか」などと感じて判断に迷うことも多いでしょう。
故人が元気なうちから葬儀の準備をはじめることで葬儀に関する故人の希望が分かり、喪主が判断に迷いづらくなります。
葬儀の準備を生前から始める主なメリット
葬儀の準備を生前からはじめることには、多くのメリットがあります。ここでは、主なメリットを4つ解説します。
- 葬儀社選びで失敗しづらくなる
- 本人の希望を反映させやすくなる
- ご逝去直後に慌てて葬儀社を探す必要がなくなる
- 割引が適用される可能性がある
家族葬のアイリスは生前からの葬儀の相談や資料請求にも対応しています。葬儀の準備をいつから始めるべきかお悩みの際は、家族葬のアイリスまでお気軽にお問い合わせください。
葬儀社選びで失敗しづらくなる
生前から葬儀の準備をはじめることで、複数社の担当者に相談したり複数社の見積もりを比較したりして、時間をかけて冷静な目で葬儀社を選定することが可能となります。また、料金トラブルとなった結果消費者庁から処分された事例などを探すことで、トラブルの可能性のある葬儀社を避けることもできるでしょう。
その結果、葬儀社選びに失敗しづらくなります。
本人の希望を反映させやすくなる
本人が元気なうちから葬儀の準備を始めることで、葬儀に関する本人の意向を直接尋ねることが可能となります。本人の希望が明確になることで喪主が判断に迷いづらくなるほか、本人が希望する葬儀を実現しやすくなるでしょう。
ご逝去直後に慌てて葬儀社を探す必要がなくなる
ご家族が亡くなった直後、本来であれば故人の「死」とゆっくり向き合いたいことでしょう。そのような中で、スマートフォンと向き合うなどして信頼できそうな葬儀社を急いで探すことは、避けたいことかと思います。
生前から葬儀社を探しておくことで、ご逝去直後に慌てて葬儀社を探すべき事態から解放されます。
割引が適用される可能性がある
葬儀社によっては、生前の資料請求や見積もりを条件に割引が適用される可能性があります。その結果、葬儀費用が抑えやすくなるでしょう。
なお、家族葬のアイリスは生前の資料請求を条件とした割引を実施しています。生前からの葬儀の準備をご希望の際は、家族葬のアイリスも候補に入れてお気軽にご相談ください。
葬儀の準備で具体的に行うべきこと
葬儀の準備では、具体的に何をすればよいのでしょうか？ここでは、葬儀の準備で行うべきことを解説します。
- 葬儀の形を検討する
- 葬儀費用の平均を知ったうえで予算を定める
- 葬儀社を決める
- 希望の葬儀形態が親族から反対されそうな場合は本人の希望があることが分かるようにしておく
葬儀の形を検討する
葬儀の準備では、葬儀の形を検討します。具体的に検討すべき主な視点を4つ紹介します。
- 一般葬とするか、家族葬とするか
- 家族葬の場合、誰を呼ぶか
- 自宅葬とするか、斎場での葬儀とするか
- 二日葬とするか、一日葬とするか、直葬（火葬式）とするか
一般葬とするか、家族葬とするか
一般葬とは、誰でも自由に参列できる従来型の葬儀です。これに対して、近年増えている家族葬とはご遺族から招待された近親者だけが参列できる招待制の葬儀です。
一般葬とするか家族葬とするかによって、斎場のサイズや得意とする葬儀社などが異なります。まずはどちらとするか検討するとよいでしょう。
家族葬の場合、誰を呼ぶか
先ほど解説したように、家族葬は招待制の葬儀です。その規模はまちまちであり、同居家族数人程度だけで行う家族葬もある一方で、親族など50人近くが集まる家族葬も存在します。
そのため、家族葬とする場合には次のステップとして、「どの範囲の、何名程度の人に参列してもらうのか」の検討が必要です。
自宅葬とするか、斎場での葬儀とするか
葬儀の形を決める際は、葬儀の場所も検討しておくとよいでしょう。近年では斎場での葬儀が主流となっているものの、マンションの規約などで禁止されていなければ自宅での葬儀（「自宅葬」といいます）も選択肢に入ります。
近年の自宅葬は従来のように近隣住民が総出で手伝いをして多くの人が参列に訪れるようなものではなく、数人程度で小さく見送るものが多い傾向にあります。自宅葬とすることで時間に追われず故人を見送りやすくなるほか、斎場の利用料がかからないため葬儀費用の軽減にもつながるでしょう。
とはいえ、自宅葬では準備や片付けのご遺族の負担が重くなりやすいため、デメリットも理解したうえで検討することをおすすめします。
二日葬とするか、一日葬とするか、直葬とするか
葬儀は、執り行う儀式の内容から「二日葬」と「一日葬」、「直葬（火葬式）」に分類できます。葬儀の準備では、これらのうちどの形態で行うか検討しておくとよいでしょう。
二日葬とは、通夜と葬儀・告別式、火葬を2日に分けて行う伝統的な葬儀形態です。行う儀式が多いため費用はかかりやすい反面、故人をしっかり供養することが可能となります。
一方で、直葬（火葬式）は火葬だけを行う葬儀であり、通夜や葬儀・告別式は行いません。もっともシンプルな弔い方法であり葬儀費用が最小限となる反面、故人をゆっくり見送ることは困難です。
そして、両者の中間にあたるのが一日葬です。一日葬とは、通夜を行わず、葬儀・告別式と火葬を1日で行う葬儀形態です。「葬儀費用は抑えたいものの、直葬では少し寂しい」と考える場合には、一日葬が有力な選択肢となるでしょう。
葬儀費用の平均を知ったうえで予算を定める
葬儀の準備では、葬儀の予算も定めておくとよいでしょう。ある程度予算を決めておくことで、葬儀の打ち合わせの場でなし崩し的に高額なオプションをつけたりアップグレードに応じたりして葬儀費用が高くなる事態を避けやすくなります。
なお、葬儀の予算を定める際は、葬儀形態ごとの葬儀費用の平均額を知っておくとよいでしょう。葬儀費用の目安は、それぞれ次のとおりです。
- 葬儀全体：120万円程度
- 一般葬：120万円～200万円程度
- 家族葬：80万円～120万円程度
- 直葬：20万円～40万円程度
葬儀社を決める
葬儀の準備では、依頼する葬儀社を検討しておきましょう。生前に葬儀社を決める一般的な手順を紹介します。
複数の葬儀社に資料請求をする
はじめに、複数の葬儀社に資料請求をするとよいでしょう。資料を確認することで葬儀プランや葬儀費用などへの理解が深まり、葬儀の準備を進めやすくなります。
なお、家族葬のアイリスは生前の資料請求をいただいた方に、葬儀の割引券を進呈しています。葬儀の資料が必要な際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。
複数の葬儀社に相談し、見積もりを出してもらう
資料を請求したら、希望する葬儀の形や予想される参列者の人数などを伝え、複数の葬儀社から見積もりをとります。見積もりをとることで「予算の範囲内で理想の葬儀ができるかどうか」などが分かり、葬儀への解像度が高まります。
また、見積もりが「一式」ではなく内訳が明確であるかなどの視点から、信頼できる葬儀社を見極めやすくなるでしょう。見積もりに含まれる金額があいまいである場合、実際に葬儀をする中でさまざまな理由をつけて追加料金がかかり、料金トラブルに発展するかもしれません。
家族葬のアイリスは各葬儀プランの基本料金にそのプランでの葬儀の施行に最低限必要な物品・サービスをすべて含んでおり、不明瞭な追加料金を請求することはありません。明朗会計で信頼できる葬儀社をお探しの際は、家族葬のアイリスまでご相談ください。
希望の葬儀形態が親族から反対されそうな場合は本人の希望があることが分かるようにしておく
伝統的な葬儀の形は、2日間に渡って行う一般葬です。たとえば、家族葬や一日葬、直葬などこれとは異なる葬儀をする場合、喪主が他の親族から非難されたり、そのような葬儀形態を選んだ経緯を尋ねられたりする可能性があるでしょう。
そのため、伝統的な形式とは異なる形での葬儀を希望する場合には、本人の希望であることが分かるようにしておくことをおすすめします。具体的には、親族が集まる場で本人から親族に対して希望を伝えたり、本人の希望を書面化したりしておくことなどが検討できます。
葬儀費用の主な準備方法
葬儀には、まとまった費用がかかります。そのため、生前からの葬儀の準備では、可能な限り葬儀費用も準備しておくとよいでしょう。ここでは、葬儀費用の主な準備方法を紹介します。
- 本人から喪主となる人に生前に葬儀費用を渡しておく
- 喪主を受取人として生命保険契約をする
- 互助会に加入する
- 遺言書を作成する
本人から喪主となる人に生前に葬儀費用を渡しておく
葬儀費用相当額を、喪主となる人に本人から預けておく方法です。現金を預かってもらう方法のほか、振り込みで預ける方法も検討できます。
なお、葬儀費用相当額を預ける際は贈与であると誤認されないよう、葬儀費用として預けている旨を書面化しておくとよいでしょう。
喪主を受取人として生命保険契約をする
本人を被保険者（保険の対象者）、喪主となる予定の人を受取人として生命保険契約を締結する方法です。請求内容に不備がなければ請求から5日程度で死亡保険金を支払うとする保険会社も多いため、ご逝去後に喪主が速やかに手続きをすることで死亡保険金を葬儀費用の支払いに充てやすくなります。
互助会に加入する
互助会に加入して葬儀費用を積み立てておく方法です。葬儀費用を積み立てることで、積み立てた額を葬儀費用に充てることが可能となります。
ただし、互助会だけでは葬儀費用の全額が賄えず、追加費用の支払いが必要となるケースも少なくありません。互助会には注意点も多いため、デメリットも理解したうえで慎重に検討すべきでしょう。
遺言書を作成する
遺言書を作成し、喪主となる予定の人に葬儀費用の負担を加味して遺産を多めに相続させる方法です。
ただし、たとえ遺言書があっても、葬儀費用を払うべき時までには遺言書の実現（執行）が間に合わない可能性が高いでしょう。そのため、この方法は、喪主となる人に一時的に葬儀費用を立て替えられるだけの資力がある場合に限られます。
葬儀に備えて他に生前から準備すべきこと
葬儀の準備として生前から行うべきことには、他にも多くの事項が挙げられます。ここでは、生前からの準備が望ましい主な事項を3つ紹介します。
- 遺影写真を用意する
- 葬儀に呼びたい人と連絡先をリスト化しておく
- お墓について検討する
遺影写真を用意する
1つ目は、遺影写真の用意です。
遺影に適した写真が見当たらず、ご逝去後にご遺族が慌てるケースは少なくありません。そのため、生前から遺影写真を撮影したり選んだりするなどの準備をしておくとよいでしょう。
葬儀に呼びたい人と連絡先をリスト化しておく
2つ目は、葬儀に呼びたい人と連絡先のリスト化です。
故人が親しくしていた人の連絡先を、喪主などのご遺族がすべて把握できているとは限りません。いざという時に訃報の連絡先が漏れないよう、連絡先リストを整備しておくとよいでしょう。
お墓について検討する
3つ目は、お墓についての検討です。
葬儀のことと併せて、埋葬方法やお墓についても検討しておくとよいでしょう。特に菩提寺がない場合には納骨方法の選択肢が豊富であるため、生前から検討しておくことをおすすめします。
ご逝去後の葬儀の準備の流れ
故人が突然亡くなった場合など、葬儀の準備をご逝去後から始めることも多いでしょう。ここでは、病院で亡くなった場合における、ご逝去後の葬儀の準備の一般的な流れを紹介します。
- 医師から死亡診断書を受け取る
- 葬儀社に連絡をする
- ご遺体を搬送し安置する
- 葬儀プランの打ち合わせをする
- 菩提寺に連絡する
- 近親者に葬儀の詳細を連絡する
- 死亡届を提出する
- 納棺する
医師から死亡診断書を受け取る
ご逝去が確認されると、医師から死亡診断書が交付されます。この死亡診断書は死亡届の用紙と一体となっており、死亡届として市区町村役場に提出することとなります。
葬儀社に連絡をする
続いて、葬儀社に連絡します。先ほど解説したように病院内の霊安室が使えるのはご逝去後の数時間程度だけであるため、その間に葬儀社を手配しなければなりません。
ご家族が亡くなり、葬儀の準備でお困りの際は、家族葬のアイリスまでお電話ください。ご連絡後はすぐに担当者が駆け付けてご遺体の搬送をサポートします。お電話は、24時間365日いつでも受付中です。
ご遺体を搬送し安置する
葬儀社の担当者が到着したら、ご遺体を安置場所まで搬送して安置します。安置場所は、自宅葬の場合はご自宅、斎場での葬儀の場合は葬儀社の安置施設とすることが多いでしょう。
葬儀プランの打ち合わせをする
ご遺体を安置したら、葬儀社の担当者と打ち合わせをして葬儀プランを検討します。また、葬儀社から出された見積もりを確認します。
菩提寺に連絡する
菩提寺がある場合は、菩提寺の僧侶に葬儀での読経などをしてもらうこととなります。そのため、菩提寺に連絡をして読経の依頼や日程調整などを行います。
近親者に葬儀の詳細を連絡する
葬儀の詳細が決まったら、近親者に葬儀の詳細を連絡します。連絡すべき事項は、葬儀の場所や日時、一般葬であるか家族葬であるかなどです。
死亡届を提出する
続いて、死亡届を提出します。死亡届を出さなければ火葬に必要な「火葬許可証」が受け取れないため、早めに届け出ておきましょう。
納棺する
通夜など執り行う儀式に先立って、ご遺体を棺に納める「納棺」をします。納棺に先立って、ご遺体を湯で拭いて清める「湯灌（ゆかん）」をすることもあります。
葬儀の準備に関するよくある質問
最後に、葬儀の準備に関するよくある質問とその回答を2つ紹介します。
生前からの葬儀の準備は何から始めればよい？
生前からの葬儀の準備は、葬儀社の選定から始めるとよいでしょう。信頼できる葬儀社が見つかれば、葬儀社の担当者に相談しながら葬儀の詳細を検討しやすくなります。
生前の葬儀の準備は誰が行う？
生前からの葬儀の準備は、喪主になる予定の人と本人が協力して行うとよいでしょう。
本人が病床に伏しているなど準備を進めるのが難しい場合には喪主となる予定の人だけで行うこともあるほか、本人がある程度希望を固めたうえで喪主となる予定の人に希望を伝える場合もあります。
まとめ
葬儀の準備をいつからすべきかのほか、葬儀の準備として行うべきことなどを解説しました。
葬儀の準備は、可能な限り生前から行うのがおすすめです。生前から葬儀の準備を始めることで葬儀に対する故人の意向が明確になるほか、冷静な目で信頼できる葬儀社を見つけやすくなります。生前からの葬儀の準備にはメリットが大きいため、早いうちから準備を始めるとよいでしょう。
家族葬のアイリスは全国対応で葬儀のトータルサポートを行っており、生前からの葬儀の資料請求やお見積もりにも対応しています。生前のうちからの葬儀の準備をご検討の際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご連絡ください。お電話は24時間365日いつでも受け付けており、深夜や早朝であってもご遠慮いただく必要はありません。