親が余命宣告を受けたらやることは？タイミング別にわかりやすく解説

親が余命宣告された際、気が動転してしまうことも多いでしょう。しかし、後悔しないためには、親が存命のうちに必要な準備を進めていくことをおすすめします。

では、そもそも余命宣告とはどのようなものなのでしょうか？また、親が余命宣告された際にやるべきことには、どのようなものがあるのでしょうか？今回は、親が余命宣告された場合にやるべきことについてくわしく解説します。

なお、当サイト（家族葬のアイリス）は全国対応で葬儀のトータルサポートを行っており、ご生前からのご相談やお見積もり、資料請求にも対応しています。親が余命宣告をされ、事前に葬儀について調べておきたいとお考えの際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご連絡ください。お電話は、24時間365日いつでも受付中です。

▼この記事のポイント

• 余命宣告からご逝去までの期間は、ケースバイケース
• 親が余命宣告されたら、後悔しないようできるだけ傍に付き添い、感謝の想いを伝えるべき
• 親が余命宣告されたら、葬儀プランや葬儀社を検討する
• 親が余命宣告されたら、遺言書の有無を尋ねたり取引のある金融機関について尋ねたりするなど、可能な範囲で相続についても検討する

余命宣告とは？

余命宣告とは、「命の残りの期間」を医師が本人やその家族に伝えることです。医師が本人の状態を過去の統計データなどと照らし合わせて宣告するものであり、「絶対にその期間しか生きられない」ということでもなければ、「絶対にその期間中は亡くならない」ということでもありません。

親が余命宣告を受けたらその期間は参考として捉え、後悔のないよう残された期間を過ごしましょう。

親が余命宣告された際にやるべきこと：全体像

親が余命宣告をされたら、何をすればよいのでしょうか？ここではまず、親が余命宣告された場合にやるべきことを7つ紹介します。

• 余命宣告されたことを本人に伝えるかどうかを検討する
• できるだけ傍で付き添う
• 感謝の想いを伝える
• 可能であれば、葬儀やお墓、相続などについて本人の意向を確認する
• エンディングノートの有無を確認する
• 会いたい人に会ってもらう
• 何気ない会話を動画にのこす

余命宣告されたことを本人に伝えるかどうかを検討する

親の余命宣告が家族である自分だけに伝えられ、親本人には宣告されない場合もあるでしょう。この場合には、親が余命宣告をされたことを本人に伝えるかどうか慎重に検討します。

余命宣告を本人に伝えるかどうかについて、明確な「正解」はありません。どちらを選んでも後悔する可能性はあり、非常に難しい立場であると思います。1人で抱え込まず、他の兄弟など信頼できる相手とも相談しつつ、親本人の性格なども踏まえて慎重に判断しましょう。

できるだけ傍で付き添う

親が余命宣告された場合、残された時間は少ないかもしれません。そのため、悔いが残らないようできるだけ傍に付き添うことをおすすめします。

特に、子ども世代が忙しい年代である場合、親とじっくり向き合う時間が長らく取れていないかもしれません。親が話のできる状態であれば、幼い頃の思い出などをゆっくりと語り合うのも1つでしょう。

感謝の想いを伝える

大人になってから、親に面と向かって感謝の想いを伝えられていない人も少なくないでしょう。後悔しないよう、親と話ができるうちに感謝の想いを伝えることをおすすめします。

可能であれば、葬儀やお墓、相続などについて本人の意向を確認する

親が亡くなってしまえば、その後はご遺族が葬儀やお墓、相続などについてさまざまな決断をしていなければなりません。この際に、親本人の意向がわからなければ、判断に迷ってしまうことも多いでしょう。また、子ども同士では意見がまとまらなかったとしても、親の意向が明確であれば、親の意向に従う形で丸く収まる可能性もあります。

そのため、親が余命宣告をされたら、葬儀やお墓、相続などについて可能な範囲で親本人の意向を確認することをおすすめします。

エンディングノートの有無を確認する

親が、エンディングノートを残している場合もあります。エンディングノートとは、自分に万が一のことが起きた場合への備えとして、葬儀などの希望や財産の一覧、家族に伝えたい想いなどを書き留めておくノートです。

エンディングノートがあれば葬儀やお墓に関して親本人の意向がわかる可能性があるほか、一部の財産が見つけられず相続から漏れてしまう事態も避けやすくなるでしょう。そのため、親がエンディングノートを作成していたかどうかや、ある場合にはその保管場所などを確認しておくことをおすすめします。

会いたい人に会ってもらう

親が余命宣告をされた場合、残された時間はさほど長くないでしょう。そのため、親本人の意向も確認しつつ、会いたい人にはできるだけ会ってもらうことをおすすめします。

何気ない会話を動画にのこす

親が亡くなった場合、親との日常的なやり取りを懐かしく思うこともあるでしょう。しかし、親の話す姿が記録に残っていないことも少なくありません。

そのため、何気ない会話を動画に撮るなどして残しておくことをおすすめします。

親が余命宣告された際にやるべきこと：葬儀準備編

親が亡くなると、真っ先に葬儀についてさまざまな決断をする必要が生じます。そのため、その時になって慌てずに済むよう、親が余命宣告されたら葬儀についても可能な範囲で準備を始めることをおすすめします。

ここでは、親が余命宣告された際に葬儀について準備すべきことを3つ解説します。

• 葬儀の種類を理解しプランを検討する
• 葬儀社を検討する
• 葬儀費用の拠出方法を確認する

葬儀の種類を理解しプランを検討する

葬儀には、さまざまな種類が存在します。葬儀の種類を理解しておくことで、希望に合った葬儀プランを検討しやすくなるでしょう。

葬儀プランは、主に「葬儀に呼ぶ人の範囲」と「執り行う儀式」から分類できます。まず、「葬儀に呼ぶ人の範囲」から見た葬儀の種類には、「一般葬」と「家族葬」があります。それぞれの概要は、次のとおりです。

• 一般葬：誰でも自由に参列できる従来型の葬儀
• 家族葬：遺族から招待された一定の近親者だけが参列する葬儀

また、「執り行う儀式」から見た葬儀の種類には、「二日葬」と「一日葬」、「火葬式（直葬）」があります。執り行う儀式は、それぞれ次のとおりです。

これらを組み合わせて、執り行う葬儀プランを検討することとなります。主な組み合わせは、次のとおりです。

なお、直葬は火葬のみを行うという性質上、「一般葬」とすることは想定しづらいでしょう。そのため、「直葬」である場合は、参列者の範囲が自ずと近親者に限定されることとなります。

また、一般葬の一日葬も可能ではあるものの、一日葬の場合には事実上参列日の選択肢がなくなります。そのため、一般葬を一日葬とするケースは多くなく、家族葬である場合に一日葬を検討するケースが多いでしょう。

家族葬のアイリスは、「火葬式（直葬）プラン」や「家族葬1日プラン」、「家族葬2日プラン」、「一般葬プラン」など、リーズナブルな葬儀プランを展開しています。自分に合った葬儀プランがわからない場合にも、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。

葬儀社を検討する

親が亡くなった後、葬儀社を時間をかけて選ぶことは困難です。なぜなら、病院で亡くなった場合には病院内の霊安室にご遺体が安置されるものの、霊安室が使えるのは一般的にご逝去後の数時間（2～3時間程度）だけであり、その時間内に別の安置場所までご遺体を搬送する必要があるためです。そこで、ご遺体を搬送してもらうために、葬儀社の手配が必要となります。

事前に葬儀社を決めていない場合、ここで慌てて葬儀社を探すことになるでしょう。その結果、割高な葬儀社や不誠実な葬儀社を手配してしまい、後悔してしまうかもしれません。

このような事態を避けるため、親が余命宣告をされたら、早いうちに葬儀社の検討を始めることをおすすめします。生前であれば時間をかけて信頼できる葬儀社を探しやすく、葬儀社選びに失敗しづらくなるでしょう。

家族葬のアイリスは各葬儀プランの基本料金にそのプランで葬儀を施行するために最低限必要となる物品・サービスをすべて含んでおり、不明瞭な追加料金を請求することはありません。料金トラブルを避けるため、信頼できる葬儀社をお探しの際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。

葬儀費用の拠出方法を確認する

葬儀には、まとまった費用がかかります。具体的な費用は葬儀プランや参列者の数などによって異なるものの、100万円以上の費用がかかることはめずらしくありません。

そのため、可能であれば、親が存命のうちから葬儀費用の拠出方法を確認しておくとよいでしょう。親がはっきりと意思表示をできるのであれば、親に自ら銀行口座から預金を引き出してもらったり委任状を受け取って代理で預金を引き出したりしたうえで、葬儀費用分として預かることも1つの方法です。

ただし、この場合には他の遺族から「親のお金を着服した」などと疑われ、トラブルに発展するかもしれません。これに備え、「葬儀費用として預ける」旨などを親に一筆書いてもらうなどの対策も検討するとよいでしょう。

家族葬のアイリスは、リーズナブルかつ高品質な葬儀プランを展開しています。葬儀費用を抑えつつも納得のできるお見送りをしたいとご希望の際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。

親が余命宣告された際にやるべきこと：相続編

親が亡くなると、親の相続が発生します。そのため、親が余命宣告をされたら相続についての対策も検討するとよいでしょう。

ここでは、相続に関する主な準備を3つ紹介します。

• 遺言書の有無を確認する
• 親の財産の一覧表を作成する
• 親が加入している保険を確認する

遺言書の有無を確認する

1つ目は、遺言書の有無の確認です。親が遺言書を作成していても、これが手書きの「自筆証書遺言」である場合、自宅内のどこかにしまい込まれている可能性があります。

せっかく遺言書を作っていても、遺言書を見つけることができなければ、その遺言書を使って手続きをすることができません。そのため、可能であれば、遺言書の有無を親に確認しておくとよいでしょう。

エンディングノートがある場合には、エンディングノートの中に遺言書の有無や保管場所が記載されている可能性もあります。

また、相続人同士の関係がよくない場合や相続人の中に連絡が取れない人がいる場合などには、遺言書がなければ相続争いに発展するかもしれません。このような場合において、親がまだ意思表示ができる状態であれば、早期に専門家に連絡をとって親に遺言書を作成してもらうことも検討するとよいでしょう。

親の財産の一覧表を作成する

2つ目は、親の財産の一覧表を作成することです。

親がどのような財産を持っていたのか、把握できていないケースは少なくありません。特に、親と同居していなかった場合にはなおさらでしょう。

しかし、現時点（2026年6月現在）において、預貯金などを名寄せする制度はありません。つまり、その銀行に口座を持っていたことさえわからなければ相続手続きが漏れ、親の財産が宙に浮いてしまう可能性があるということです。

通帳やキャッシュカードなどがあれば、その金融機関に預金があったのではないかと予想できるものの、ネットバンクやネット証券であれば手がかりが見つからないおそれもあります。そのため、可能であれば取引のある銀行や証券会社などを親に尋ね、財産の一覧表を作成しておくことをおすすめします。

具体的な預金額などまではわからなくても、口座のある銀行や証券会社さえわかれば親が亡くなってから残高証明書を取り寄せるなどして金額を調べることは可能であり、相続手続きが漏れる事態を回避できます。

親が加入している保険を確認する

3つ目は、親が加入している保険を確認することです。

親が加入している保険を正確に把握できているケースは、さほど多くないでしょう。加入している保険がわからなければ保険の請求手続きが漏れ、本来であれば受け取れたはずの保険金が受け取れなくなる可能性があります。

そのため、親が余命宣告を受けたら、加入している保険についても親に確認しておくとよいでしょう。親が具体的な保険会社を明確に覚えていなくても、保険証券などを保管してある場所さえ把握できれば、そこを探すことで加入している保険の手掛かりを見つけられる可能性があります。

親の余命宣告に関するよくある質問

最後に、親の余命宣告に関するよくある質問とその回答を2つ紹介します。

余命宣告されてから亡くなるまでの期間は？

余命宣告されてから亡くなるまでの期間は、ケースバイケースです。宣告された期間より長く生存する可能性もある一方で、宣告された期間より先に亡くなってしまう場合もあります。

そのため、親が余命宣告をされたら「いつその時が訪れるかわからない」と考え、後悔のないように過ごしましょう。

余命宣告後に急いで預金を引き出せば相続税は減らせる？

余命宣告を受けてから急いで親の預金を引き出して「タンス預金」としても、相続税は減らせません。相続税の対象となるのは預貯金だけではなく、現金も含まれるためです。

そのため、慌てて預金を引き出しても「預貯金が現金に変わるだけ」であり、相続税の額には影響しません。

ただし、相続税を減らすことが目的ではなく葬儀費用を容易に支払えるようにすることが目的であれば、この対策は有効です。この場合には、先ほど解説したように、他の遺族から「親のお金を盗んだ」と疑われないための対策も講じる必要があるでしょう。

まとめ

親が余命宣告を受けた際にやるべきことについて解説しました。

親が余命宣告された場合、気が動転してうろたえてしまうかもしれません。しかし、後悔しないよう、やるべきことを1つずつ済ませておくことをおすすめします。

具体的には、後悔しないようできるだけ親の傍に付き添ったり、感謝の想いを伝えたりするとよいでしょう。また、事前に葬儀プランを検討したり葬儀社を探しておいたりすることでいざというときに慌てずに済むほか、葬儀社の選定を誤って後悔する事態を避けやすくなります。

家族葬のアイリスは全国対応で葬儀のトータルサポートを行っており、ご生前からのご相談やお見積もり、資料請求にも対応しています。親が余命宣告を受け、葬儀について検討しておきたいとご希望の際は、家族葬のアイリスまでまずはお気軽にご相談ください。お電話は24時間365日いつでも受け付けており、深夜や早朝であってもご遠慮いただく必要はありません。